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| 2008年10月08日(水) |
＜ノーベル化学賞＞下村脩・米ボストン大名誉教授ら３博士に／欧米の6中央銀行が協調利下げ |
◆記事1：ノーベル化学賞：下村脩・米ボストン大名誉教授ら３博士に（毎日新聞 2008年10月8日 18時55分）
スウェーデン王立科学アカデミーは８日、０８年のノーベル化学賞を下村脩・米ボストン大名誉教授（８０）ら３博士に授与すると発表した。
受賞理由は「緑色蛍光たんぱく質（ＧＦＰ）の発見と発光機構の解明」。
下村氏らが見つけたＧＦＰとその遺伝子によって、たんぱく質を蛍光標識し、脳の神経細胞の発達過程や、
がん細胞が広がる過程などを生きた細胞で観察できるようになった。分子生物学や生命科学の発展に大きく貢献したことが高く評価された。
日本人のノーベル賞受賞は７日の物理学賞３人に続いて１６人目。
化学賞は福井謙一氏（故人）、白川英樹氏、野依良治氏、田中耕一氏に続き５人目。
年間の受賞者数も過去最多の４人となった。
授賞式は１２月１０日にストックホルムで開かれ、下村氏ら３人に賞金１０００万クローナ（約１億４０００万円）が３分の１ずつ贈られる。
下村氏は、１９６２年にオワンクラゲから緑色蛍光たんぱく質（ＧＦＰ）を初めて発見した。
さらに分離・精製にも成功した。このＧＦＰは、紫外線を当てると発光する。
その後、９２年に別の研究チームがＧＦＰの遺伝子を特定し、複製に成功。
さらに別のチームが、異種の細胞内にＧＦＰを導入し、発色させることに成功した。
ＧＦＰの発見以前は、たんぱく質を蛍光標識する際、たんぱく質を一度精製した上で蛍光物質を付け、
蛍光標識したたんぱく質を生きた細胞内に注入するなど、煩雑な作業が必要だった。
ＧＦＰは、他のたんぱく質の遺伝子に融合させ、細胞内に入れるだけで、細胞内の好きな場所で蛍光を作り出せる。
そのため、目的の遺伝子が生きた細胞内のどの場所で働いているか調べられるようになり、
これによって分子生物学や生命科学などの研究が大きく進展するようになった。
◆コメント：「まさか」、と思いつつ、「もしかして」、が本当になった。6年前と同様、物理賞、化学賞同時受賞。
昨日の日記・ブログに書いたとおり、6年前もこうだった。
ノーベル賞の部門別発表順は決まっていて、物理学賞の翌日に化学賞が発表される。
6年前（2002年）、小柴東大名誉教授（当時）がノーベル物理学賞を受賞した、というニュースで、
日本中の興奮がさめやらぬうち、翌日、島津製作所の田中耕一氏のノーベル化学賞の受賞が発表され、
少なくとも私は、殆ど狂喜したのである。
昨日、日本人3名の物理学者の受賞が決まったとき、私は全く根拠は無いが、
「これは、もしかしたら明日（の化学賞）も日本人が･･･」
という予感を抱いた。嬉しいことに現実となった。
下村脩先生に心よりお祝い申し上げたい。下村先生のことは今知ったばかりなので、研究内容等について、
私はまだ、よく読んでいない。機会を改めて書かせて頂く。
◆昨日「大してうれしくない」と言っていた、益川さんが「南部先生の受賞」を喜んでいた、という美しい話。
昨日、ノーベル物理学賞を受賞した、益川敏英さんが、受賞の感想を訊かれて、
「大してうれしくない。われわれの研究が正しいと分かったのは２００２年で、物理屋としてはそれが１番うれしかった。後は社会的な騒ぎ」
とおっしゃったのを知り、私は「キョトン」としてしまった。しかし、益川氏は別の事に感激していた。
「南部先生に（ノーベル賞を）とっていただいたことが１番うれしい。アイデアマンで、われわれに注意を喚起してくれる。大変尊敬している」
何と、益川氏は自分の受賞よりも、自分が尊敬する大先輩が、ノーベル物理学賞を受賞したことの方を喜んでいたのだ。
益川さんは
同時受賞が決まった南部さんについては、大学院進学時に論文を「しゃぶりつくすほど何度も読んだ」と振り返り、
「ご一緒に受賞できたことは最大の喜び」とハンカチで両目を押さえた。
と、言った。
何と云うことだ････。自分の受賞そのものより、尊敬する大先輩のノーベル賞受賞に加われたことが光栄だ、というのだ。
その言葉を読んでいて、私が泣けてしまった。
◆記事2：欧米の6中央銀行が協調利下げ（10月8日21時45分配信 毎日新聞）
米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）、欧州中央銀行（ＥＣＢ）など米欧の６中央銀行は８日、
米国発で世界に拡大した金融危機と株安の連鎖を止めるため、協調して政策金利を引き下げるとの声明を発表した。
米株式市場での株価暴落に端を発した世界同時株安に歯止めがかからず、
世界経済の先行きに重大な懸念が生じていることを重く見て、異例の協調緊急利下げに踏み切った形だ。
米欧の協調利下げは０１年９月１７日以来７年ぶり。
日銀は利下げに参加しなかったが「米欧中銀の協調利下げを歓迎し強く支持する」と表明した。
また、中国人民銀行も８日、金利の引き下げを発表した。
日米欧の中央銀行は、これまでも金融市場の緊張を和らげるため、金融機関が資金を融通する短期金融市場に
巨額の資金供給を繰り返し実施するなど協調してきたが、市場の緊張は続き、金融危機は日増しに深刻化していた。
◆コメント：協調利下げのタイミングが悪いし、金融危機の根本的解決にはならない。
金融政策は後手後手に回ったら意味が無い。それは利下げも利上げも同じ事。
今回は世界同時不況の懸念が非常に顕著になってから利下げしたが、逆の場合はどうか？
ある国、地域、或いは世界中がインフレ気味になっているときには、
インフレ「気味」の時に予防的に協調利上げをしてこそ、意味がある。
喩えて書くならば、人間が風邪をひいて、熱がどんどんあがっているのに、何もせず、
40度の高熱を発してから、解熱剤を飲ませたり注射する医者はヤブである。
その手前で薬を投与するのが名医（というか、普通の医者）だ（医学的根拠は、無い。喩え、である）。
昨夜（日本時間8日未明）、ニューヨーク市場でダウ平均が1万ドルを割れて引けた。
8日の東京市場も連れ安となり、引け値は前日終値比、952.58円安の、9,203円32銭だった。
こういう事態になってから、「かつて無い規模の協調利下げ」を行うのは、非常にタイミングが悪い。
利下げ直後は株は値を戻すだろうが、戻したらまた売られるだろう。
協調利下げなど、毎日連続して出来るものではない。
つまり、一回「伝家の宝刀」をつかってしまったから、マーケットは「買い材料出尽くし」と判断する。
ロンドンでは、実際、一回戻したあとまた売られている。
何故、こうなるかというと「材料出尽くし」感以前に、いくら協調利下げしても、
世界経済が混乱している根源にある、米国の金融危機に対して根本的解決にはならないからだ。
政策金利を引き下げるということは、市中銀行が中央銀行からお金を借りる時の金利を引き下げたりするのだが、
それは、結局、今まで各国中央銀行が流動性資金を市場に供給していたのと同じで、とりあえず、銀行の資金繰りを容易にする、
という意味をもつだけであり、不良債権を抱えたアメリカの銀行の自己資本はほったらかしだからである。
英国中銀は、利下げと同時に公的資金を注入した。
◆記事：英政府、大手銀行に８兆８０００億円の公的資金注入（10月8日19時47分配信 読売新聞）
英政府は８日、金融危機を食い止めるため、英大手銀に対し、最大５００億ポンド（約８兆８０００億円）の公的資金を注入すると発表した。
このうち、２５０億ポンドはロイヤルバンク・オブ・スコットランド（ＲＢＳ）、バークレイズなど主要行に欧州で初めてとなる一斉注入を行う。
１９９８年から日本も主要行や地方銀行に総額約１２兆円を公的資金を使って資本注入したが、世界的に異例の措置だ。
また、英政府は資金繰り対策として少なくとも２０００億ポンド（約３５兆円）の資金供給を行う。
財務体質の改善と、資金繰りの両面で銀行を支援して、金融安定化につなげる。
ブラウン首相は緊急の記者会見で
「世界の金融市場は機能を停止している。金融システムの安定は不可欠であり、経済にとっても最善の方法だ」と強調した。
７日にはＲＢＳの株価が急落するなど信用不安が高まっていることで、大規模注入に踏み切った。
良いんですけどね。これをまず実行するべきなのは、火元である米国なのだ。英国は延焼しているだけである。
どうせ、6カ国の中央銀行が協調するのだったら、利下げなどという小手先の手段ではなく、
「6カ国の中央銀行、一斉に公的資金注入を決定」
というぐらいの大胆なことをしないと、このまま、まだまだ、株が下がる、と思います。
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