混迷するプロ野球界――１リーグ制への移行の流れはだれも止められない、と書いたところが、思わぬストップがかかった。私の大きらいな元阪神監督のＨ氏が、読売が主導する１リーグ制に「ノー」の声を発したのだ。その言を受けて、セリーグでは、阪神球団ほか５球団、つまり読売以外のオーナーがＨ氏に同調した。しかも、Ｙ新聞と敵対関係にあるＡ新聞がＨ氏を後押しし始めたので、２リーグ制支持派と１リーグ制支持派の対立は、Ａ新聞とＹ新聞の代理戦争に進展した。
さて、世論は２リーグ制支持に回っている。１リーグ制を主導する読売のＷ氏は、いかにも「抵抗勢力」風の頑固爺さん。ヒールにぴったりだ。Ｈ氏は本質的には旧来型体育会系「指導者」でありながら、昨年阪神を優勝させてから、ベビーフェイスに変身した。若手サラリーマンが望む「理想の上司」に持ち上げられてしまった。ところが、にわかベビーフェイスのＨ氏が提唱する２リーグ制復活は、掛け声ばかりで、中身が何もない。
▼今現在、プロ野球を「所有」する企業（オーナー）のなかには、経営がおぼつかないところが数社ある。
▼過去、プロ野球から撤退した企業は経営上、球団を「所有」する意義を失い、かつ、「所有」の余裕がなくなったところだった。その典型が、電鉄会社で、彼らがまちづくり事業から撤退するとともに、プロ野球球団の「所有」から手を引いた。その経緯については、すでに詳しく書いた。
▼今後、電鉄系に限らず、流通、メーカーからも撤退があり得る。ＵＦＪ銀行が東京三菱に吸収合併された時点で、ＵＦＪの大口債務者であるＤ社（流通系企業）は、球団「所有」ができなくなる。
▼ならば、Ｈ氏が声高に叫ぶ２リーグ制が成り立つ根拠は何なのか。
繰り返すが、１企業が１球団を「所有」する限り、プロ野球界から脱落する企業は今後もあり得る。球団の「所有」のあり方を変えない限り、球団数の減少は避けられない。
ではなぜ、読売のＷ氏は早急に１リーグ制に移行したがるのか。その理由は、今年を逃せば、時を失うとＮ氏が考えているからだろう。リストラは、電光石火、やり遂げなければいけない。Ｗ氏はヒールだが、経営者としては、企業経営素人のＨ氏よりもはるかに長けている。Ｗ氏は、拙速といわれようと、リストラの機会が今年であることを直感的に知っている。長引けば、プロ野球を「所有」する企業の経営状況はさらに悪化することを知っている。つまり、日本経済が現状維持ならば、プロ野球界に参集した企業が球団の「所有」にこだわる限り、チーム数は減少する。
１リーグ制は応急処置であって、抜本改革ではない。Ｗ氏もそれを知っているだろう。Ｗ氏はリストラは電光石火、時を失ってはいけないことを知っていると同時に、応急処置で時をかせぐ算段だ。
だが、先に書いたとおり、「所有」と「経営」を分離しなければ、プロ野球の没落を止められない。
一方のＨ氏とそれを支持するＡ新聞、さらに一部狂信的「ファン」はというと、大企業ならば球団経営を永遠に続けられる、と思い込んでいる。球団が売りに出されれば、いくらでも「ライブドアー」が現れると思っている。この楽天主義がどこからくるのかといえば、日本経済・大企業への盲信からであり、大企業は大もうけした利益を大衆のために吐き出せと脅迫する、「日本型社会主義」からだ。
Ｙ新聞＝Ｗ氏の１リーグ制は、応急処置だ。一方のＡ新聞＝Ｈ氏の２リーグ制復活論も空っぽだ。双方には、球団の所有と経営の分離を展望しようとする発想を欠いている点で共通しており、感情的・情緒的発想という点で一致している。このまま双方が「論争」を繰り広げても、何も出てこない。