私は現在，パナソニックのハイビジョン・テレビ３６インチ型をもっており，その画面の美しさには感服しており，毎晩，世界紀行番組や世界遺産などの番組や，メジャーリーグの番組を観ている。かなり大型の画面で，なんと７０キロもあり，部屋の空間が狭くなっている。その点，最近の薄型大型テレビは場所をとらないメリットがあり，いずれ４０インチのものを購入したいと思う。

この業界では，今，液晶とプラズマをめぐって，激しい競合が展開されるているらしい。現在の私のハイビジョンテレビは６年前に秋葉原のサトウ無線で３４万円で購入した。定価６５万円のものを，テレビコーナーにあった現物をキャッシュで買ったから半額で済んだわけだ。パソコンと違って，テレビは大型がいい。しかもハイビジョンテレビなら，画面の美しさにためいきが出るほどで，やはり高価てもハイビジョンを買うべきだと思う。




以下は，最近の薄型大型テレビの競合についてのレポートである。

　プラズマ画面は「日本技術のとりで」である。 ハイテクを駆使した薄型テレビの売れ行きが絶好調で、大画面が売り物のプラズマ・ディスプレー・パネル（ＰＤＰ）の生産が追いつかず、日本の各社は工場の新設などで増産を急いでいる。一方，韓国メーカーなどが追随しているが、日本メーカーが世界シェア（市場占有率）の約８割を握っている。ＰＤＰは低迷する日本の家電業界の数少ない牽引（けんいん）役に成長している点に注目されたい。



●家電業界のけん引役

　静岡県袋井市にある音響メーカー、パイオニアの「パイオニア・ディスプレイ・プロダクツ」は同社最大のＰＤＰ工場だ。最新設備を備えた新棟第３ラインでは、８月中旬から本格稼働に入り、完全自動化された機械の中を幅約１メートルのガラス板が流れていく。

　ＰＤＰを使った薄型テレビは、３０〜５０インチの大画面が特徴。価格は５０インチで１００万円程度と割高だが、液晶テレビよりも反応速度が速いのが特徴だ。

　ＰＤＰは、液晶より消費電力が大きく、高額なのが弱点とされたが、昨年のサッカーＷ杯で需要が急増。今年は欧米にも市場が広がり、「今後も倍々ゲームで伸びる」（ＮＥＣ）勢いだ。

　富士通と日立製作所の共同出資会社・富士通日立プラズマディスプレイは今秋、生産能力を年産３６万台から６０万台に引き上げ、０５年には１２０万台にする。ＮＥＣ子会社のＮＥＣプラズマディスプレイも今月、生産能力を約５割増しにした。松下電器産業は中国・上海の工場を１０月に、大阪府茨木市で新棟を来年４月に立ち上げ、０５年には年産１２０万台になる。



●日本の強みは特許

　日本メーカーの強みは、ＰＤＰの基本特許の約９０％を押さえる技術力にある。

　ＰＤＰは０．５ミリ四方弱の小さな蛍光体を約３００万個並べ、２枚のガラス板にはさみ、電圧をかけて「プラズマ放電」を起こし、蛍光体を発光させて画像を映し出す。蛍光体の発光のためにガラス板に特殊な塗料を何度も塗り重ねるが、２０マイクロメートルの厚さで均一に塗る「厚膜技術」が必要で、わずかな凸凹があると電極との距離がずれ、均一の画質が出ない。

　「１キロメートルの長さの道路で１ミリの厚さの凹凸があったらアウト」（佐藤陽一・パイオニア執行役員技術統括部長）という精度だ。

　また、ガラス板に蛍光体や電極を付けるために、何度もガラス板を高温で焼き固める。温度の上昇速度などを微妙に変えなければならない。約３００万個の蛍光体に１個でも不良品があれば、画面に小さな黒点や白点が生じる。「ＰＤＰはいわば『焼き物』。日本の伝統技術が生きる」（佐藤執行役員）という。



●韓国勢に差

　パイオニアは世界で初めてハイビジョン画質のＰＤＰの生産を開始した９７年以来、不良品を出さない歩留まりを８５％まで高め、後発の韓国勢に差をつけた。第３ラインの稼働で生産能力は年産１５万台から２５万台に伸び、０５年春には第４ラインも立ち上げて計５０万台以上にする。「市場の伸びに合わせて投資する」（伊藤周男社長）戦略だ。

　韓国のサムスン電子なども生産を増やしてきたが、韓国勢に半導体メモリーのＤＲＡＭや大型液晶で逆転された苦い経験を生かし、官民一体で技術力を強化している。

　パイオニアや富士通、松下など国内の全メーカー５社は２００３年７月、「次世代ＰＤＰ開発センター」を設立した。国の補助を受けて、製造コストと消費電力を従来の３分の１に下げる技術を共同開発する。高い技術力があれば、コストの安い海外生産とも戦える。国内工場の強みを生かせる「最後のとりで」を守ろうと、連合を組んで海外勢に立ち向かう構えだ。




●液晶ｖｓ．プラズマ、薄型・大画面テレビで競合が激化

　急速に伸びている薄型・大画面テレビ市場で、二本柱の液晶とプラズマ・ディスプレー・パネル（ＰＤＰ）の競合が本格化してきた。歳末商戦向けに電機大手各社が新機種を大幅に増やし、液晶の大型化が進んだためだ。同じ画面サイズで液晶とＰＤＰを売るメーカーも出てきた。どちらが今後の柱になるのか、メーカー自身も戦略を絞りきれず、手探りの状態だ。

　歳末商戦では、薄型テレビで出遅れていたソニーが品ぞろえを約４倍増の２７機種にするなど、商品数が大幅に増加。ブラウン管からの移行が本格化すると同時に、画面サイズ３０型前後で「小型が液晶、大型がＰＤＰ」という今までのすみ分けも崩れてきた。

　小型化が難しかったＰＤＰの３２型で先行し、国内シェア首位の日立製作所は、液晶でも２８型と３２型を売り出し、大型液晶に参入する。１２月には海外販売も始める。

　ソニーはＰＤＰで最大級の６１型を売り出すとともに、液晶も４２型まで大型化した。３２型と４２型で液晶とＰＤＰの両方を売ることになるが、「それぞれに利点がある。お客のニーズによって選んでもらう」と言う。

　一方、東芝は３５型のＰＤＰをやめ、２６、３２、３７型の液晶を初めて投入して競合を避けた。「液晶の大型化が予想以上に進み、３７型までは液晶が主流になりつつある」として、来年度は４０型以上の液晶を検討している。

　液晶のシェアで首位をひた走るシャープは、最新鋭工場が来年１月に稼働すれば「理論上は液晶画面の大きさに上限はなくなる」と、さらなる大型化を視野に入れる。ＰＤＰへの投資に積極的な松下電器産業も「液晶とＰＤＰの境目はグレーになってきている」としており、今後さらに競合が激化しそうだ。

　韓国のサムスン電子も含め大手各社は、薄型テレビの歳末商戦に例年以上に力を入れる。１２月から始まる地上波デジタル放送や来年のアテネ五輪を控えたこの時期が、最近では「買い替え特需」が見込める最大の商機と見ているためだ。

　業界では国内需要が２００２年の１２０万台から２００７年には４６５万台まで拡大し、テレビ総需要の４割以上を占めると見ている。

カルメンチャキ ｜MAIL

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