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2010年08月18日(水) また韓流のゴリ押しが酷いねぇ。

鳩山氏、北方領土解決に意欲 9月訪ロで(共同通信 8月18日)

中国を訪問している民主党の鳩山由紀夫前首相は18日、北京市内で記者会見し、
9月上旬にロシアで開かれる経済関係の国際会議に菅直人首相の
「名代」として出席することを明らかにした。
鳩山氏は「首相のときにやり残した北方領土問題について
ロシアのメドベージェフ大統領と会談し、解決への道筋を広げたい」と意欲を示した。


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沖縄の基地移転の無策ぶりを目の当たりにさせられていただけに、

解決への道筋が出来るどころか、基地移転のように解決が遠のきそう。


韓流ブーム再び!テレビ界を席巻 K−Pop人気で若年層にも(朝日新聞 8月16日)

テレビ界に、再び韓流ブームがおきている。今度はオバサマたちだけにあらず。
若い世代が夢中になっているのが特徴だ。
フジテレビが1月から設けた韓国ドラマ枠「韓流α」が好調で、
平日午後帯にもかかわらず幅広い視聴者を獲得。
衛星放送のスカパーでは、韓国ポップス(K―Pop)を中心に
韓流コンテンツを大幅に増加させるチャンネルが相次ぐ。
TBSでもゴールデンタイムに韓国ドラマを半年にわたり放送中で、
テレビ朝日でも日韓合作ドラマを放送中。「ヨン様ブーム以来の注目度」という、
そのブームのワケは……?

 「韓流α」では、春休みの3月から目立って視聴率が上昇、平均5%を超えている。
20、30代はもちろんティーンやキッズ層にまで視聴者層が広がっている。
夏休みに合わせ、7月からは「夏祭り」と銘打って、
韓国で高視聴率を獲得した「宮」「美男〈イケメン〉ですね」
「コーヒープリンス1号店」などのドラマを連日3時間にわたり放送中だ。

 また、なんと言ってもK―Popアイドルの人気が大きい。
ティーン、20代の若い層は、ここから入ってくる場合も多いという。
主題歌や挿入歌を人気アイドルが歌い、サウンドトラックが売れる。
「美男〈イケメン〉ですね」も、まさにKーPopのグループバンドを扱ったドラマだ。

 「第一波は『ヨン様』に代表されるスターにあこがれるおばさまによるブーム。
第二波は『宮廷女官 チャングムの誓い』などで韓国時代劇に
ハマった比較的年齢の高い男性たち、
そして今回はK―Popブームによる若い男女が主役」

 衛星放送スカパーで韓流コンテンツを担当する若井三紗子さんはこうみる。
昨年から盛り上がりを見せてきたブームだが、
特に今年8月はK―Popのアーティストが続々と
日本でデビューを予定しており、コンサートも目白押し。
彼らが出演するドラマやバラエティーが好評を博すという流れが定着してきたという。
スカパーが今月主催した韓国バラエティー番組のイベントも、
チケットは即日完売、来場者の7割近くが10〜20代だった。

各メディアで韓流コンテンツが流れることで、良質番組の取り合いの様相も見せ始めている。
ただ、まだブームは一般層に広がるまでには成熟しきっていないとの見方も。

TBSが4月から放送中の韓国ドラマ「アイリス」。
ゴールデンタイムに放送する「決断」に注目が集まったが、
視聴率は初回の10.1%を最高に下がり続け、このところ6%台と低迷している。


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> 「韓流α」では、春休みの3月から目立って視聴率が上昇、平均5%を超えている。

5%でブームと言えるのなら、

平均10%前後の『仮面ライダーW』や『プリキュア』は大ブームですよ(笑)

韓流ブームはここ数年、少し静かになっていたのですが、

また急に「韓国マンセー」が目につくようになりましたね。

しかも、日本に来日する俳優でもタレントでもアイドルでも、

会話が成立するぐらい日本語を覚えて出稼ぎに来てるので、

さらにあざといなぁと感じます。


視聴率が落ちる→スポンサーが離れる→制作費が落ちる→激安ドラマを買う
視聴率が落ちる→スポンサーが離れる→制作費が落ちる→ ギャラの安い出稼ぎタレントを使う。

これでブームを無理やり作り出してるんでしょうけど、

BSの民放なんて、まだ観ている人も少ないこともあって、

視聴率が取れないこともあって広告がつかなず製作費がないからなのか、

新聞のテレビ欄を見ていると韓国ドラマばかりがやたら目につきます。


オマケ:
601 :マンセー名無しさん :2006/01/10(火) 00:11:58 ID:+k3gWMvS
韓国政府が自国の文化をアジアに浸透、宣伝するために莫大な予算を付けている事は、
韓国ブームが起きる一年前にTBSが番組で暴露していたね。
毎年電通には数百億の宣伝費が韓国政府によって支払われていると言う事実。
電通はこの宣伝費を使い、テレビ局、スポーツ紙、出版社(女性誌)などに
韓国ブームと言う名の「韓国マンセープロパガンダ放送」をさせているのです。
テレビ局や出版社は電通から韓国ブーム宣伝代金として多額なお金をもらっているために「韓国を批判すること」
「韓国ブームが捏造である事」に対して口が裂けても言えない訳であります。
簡単に言ってしまえば「お金を支払っているお客様の悪口は絶対に言えない」が
電通、テレビ局、出版社の本音であります。
テレビ局や出版社がもし韓国ブームに対して批判を行った場合、
電通から相当なペナルティがかせられます。
それはいわゆる「広告ストライキ」であります。
これを行われてはたまったものではありません。
テレビ局は100%広告代理店経由のスポンサーからの宣伝費で成り立っています。
出版社なども販売利益からも収入がありますが、
ほとんど広告費によって安定した収益が見込まれるのです。


【TBS/朝ズバッ!】毎日新聞・鈴木琢磨氏「メディアにも朝鮮学校卒業者が沢山いる」「橋下さんはもっと在日社会をリアルに知ってほしい」★2
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1270033926/
【メディア】鈴木琢磨氏「実際、メディアにも朝鮮学校卒業生がたくさんいるんですよ」 [10/03/28]
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1269704675/








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