911テロとイラク攻撃は、「イスラム教国ＶＳアメリカ資本主義」という図式でもなければ、ブッシュ大統領の言う「キリスト教国ＶＳイスラム教国」の十字軍戦争でもない。旧約聖書を同じ聖典とする「ユダヤＶＳイスラム」という宗教戦争なのだ。このことを日本人の多くは知らず、マスメディアもタブー視して報道しない。だからなぜイスラム人が米国を憎むのか、日本人の多くは事件の核心をつかみきれずにいる。

イラク攻撃の因子は、半世紀以上にもわたるイスラエル対パレスチナの、血で血を洗う中東戦争である。そのイスラエルの背後に米国が存在し毎年巨額の援助を行っている。イスラエルはユダヤ人によるユダヤ教の国家である。なぜキリスト教国の米国がユダヤ教国であるイスラエルを支援するのかというと、米国に君臨する「陰の超国家勢力」がユダヤ勢力つまりユダヤ教だからイスラエルを支援するということだ。


米国では｢主権と言論の自由」が確立されアメリカンドリームも実現可能だと思っているかもしれない。だがそれはスポーツや芸能界だけのことである。１０年ほど前、米国に住む友人が電話で次のように語っていた。「この国は今大変なことになっている。ユダヤ問題は完全なタブーで、マスメディアはそれに抵触したものは一切取り上げられない。それに触れようものならすぐ監視の目が光り、盗聴は当たり前、身の危険さえ感じる」

現在でもそれほど露骨ではないものの、現在でも情報は操作され、私たちは肝心なことを何も知らされていない。超国家勢力が世界に君臨する鍵の一つが、情報メディアの完全支配である。秘密組織は電波から活字にいたるまで、あらゆるメディアを支配しそれを足場にして、彼らの意図を暴露しようとする言論の弾圧を行っている。

911からイラク攻撃まで、米国や日本の報道機関は米国政府の公式見解の発表に終始し、それ以外の見解がまったく報道されなかった。米国のラジオやテレビ、新聞、雑誌、書籍、インターネットなどで流される情報はすべて、ごく少数のコングリマリット（複合企業）によって決められている。

それらの上にはユダヤシンジケートが管理するダヴイストック研究所がある。様々な情報はここで巧みに操られ、世論を意図的に形成・誘導している。そのダヴィストック研究所の頂点には、複数の秘密組織を介して機能する超国家勢力が存在する。彼らは完全に米国のマスメディアを牛耳っている。

問題は世論は完全にコントロールされいるということだ。人々はこうして洗脳され思考は鈍り腑抜けにされている。その結果米国や英国、そして日本の人々は最もコントロールされた民族となり、恐るべきスピードで退廃と悪化の一途を辿っている。

米国でも日本でも、メディアの支配権が超国家勢力の手に渡っているという事実は、広く議論されることも、認識されることもない。それによってブッシュ政権は、目立った反対もなく米国をイラク攻撃に参加させることができたのである。

当然だが、超国家勢力の手は日本にも伸びて、現在のマスコミを支配している。１９９５年、文芸春秋の月刊誌マルコポーロが掲載した一本の記事によって廃刊に追い込まれた。問題になったのは｢ガス室はなかった」という記事で、欧米で「ナチのホロコースト」の内容に疑問を抱く人が急速に増えているのに、日本では報道されないことに疑問を抱き、その内容を紹介したものだった。

この記事では「ホロコーストでユダヤ人６００万人は殺されなかった」ことの証明として、1.当時のヨーロッパのユダヤ人全部を集めても４００万人だった。2.ガス室で使われたサイクロンＢは殺虫剤で、１０分間で人を殺すのは不可能なこと3.ガス室はシラミなどが救う巣食う衣服を消毒するための部屋だった。などをあげている。

それも「ユダヤの陰謀」という路線ではなく、比較的中立の立場で書かれた内容だった。これに対し、ロスアンゼルスに本拠を置くユダヤ系人権擁護団体が猛抗議したことが、雑誌廃刊へとつながった。文芸春秋もテレビ朝日もなぜこれほど弱腰なのか。

ユダヤ人権団体（ＳＷＣ）が圧力をかけて収入源の広告を差し止めてしまうからである。米国だけで会員は４０万人を超えるＳＷＣの影響力は計り知れないものがある。マルコポーロ社に抗議したときは、同社の看板雑誌である文芸春秋の広告掲載中止を各企業に要請し、企業がこれに次々と応じている。その責任をとる形で、同社の社長は辞任した。



『世界はここまで騙された』

加藤　 ｜MAIL