2019年06月13日(木)

タンカー砲撃事件の真相

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　ホルムズ海峡でタンカーが何者かに砲撃されるという事件が発生した。アメリカ側はイラン政府の関与を主張しているようだが、そもそもここでイランがアメリカともめ事を拡大するメリットは何もないわけで、オレは事件の真相をオレなりに推測したい。

　まず、これによって誰が得をするのか。情勢不安で原油価格が急上昇したことを考えれば背後に原油価格上昇で儲かるファンドや怪しい投資マネーが動いている可能性は高いような気がする。

　また、アメリカは過去にベトナム戦争を仕掛けるために「トンキン湾事件」という自作自演のテロを行ったことがある。オレは９・１１テロの背後にも軍産複合体がからんでるとこの日記で陰謀論を展開したことがあるが、今回もどうもその可能性が高いような気がするのだ。ちなみに日中戦争の引き金になった盧溝橋事件を仕組んだのは毛沢東の指導する八路軍の中にいた劉少奇であったことは後に本人が語っている。日本軍と蒋介石の国民党軍を戦わせることで毛沢東は漁夫の利を狙ったわけである。

　今回のホルムズ海峡での砲撃事件は、現地にいるならず者というか日本でいう半グレ集団みたいな連中にゼニをやって「通過する船舶（タンカー）無差別に攻撃してくれ」という指示を与えて、それに従って行動したというだけのことのような気がするのだ。

　世の中のどんな事件も戦争もその究極の目的はゼニである。湾岸戦争の目的は軍産複合体が冷戦終了後の世界で安定した売り上げを稼ぐために仕組んだわけだし、北朝鮮のあの跳ね返り坊やも実はアメリカの回し者みたいなものである。あいつのぶっ放すできそこないのＩＣＢＭのおかげでアメリカは安倍晋三にイージスアショアを売りつけ６０００億円儲けることができたのである。

　軍需産業は人を殺しながら儲けるビジネスであり、麻薬の密売とやってることは同じである。まっとうな政治指導者ばかりになればそいつらシノギが減って困るので、思い通りにならな政治家は暗殺してしまう。ケネディ大統領が殺されたのもそういう理由である。そして適当な犯人をでっちあげて真相は闇に葬ってしまうのである。

　まっとうな方法ではこんな腐った世界は変えられない。もしも変えることができるならばその方法は一つしかないが、裁判による決着である。アメリカの巨大たばこ産業が賠償金を恐れてビジネスを売却し、それを日本のＪＴのような馬鹿な会社が買わされたということがあった。

　大手軍需産業の生産した武器によって殺された被害者が、アメリカ国内で裁判を起こしてそれに勝つことで莫大な賠償金を手にするという流れがおきれば世界は劇的に変わる。裁判によって正義は実現できるのである。このあたりはじめからイカサマが仕組まれた日本の裁判との違いである。

　アメリカの裁判は電子レンジでペットを乾かした馬鹿が勝ったりするわけである意味馬鹿すぎるときもあるのだが、だからこそそこで軍産複合体を壊滅に追い込むような判決ができることをオレは少し期待するのである。

　船舶への砲撃事件はホルムズ海峡で最近頻繁に起きてるという。その仕掛け人が原油価格上昇を狙ってることは間違いない。それによって中東諸国もアメリカも利益を得るわけで、実はアメリカは本気でイランとことを構える気はないのである。