| 2013年08月02日(金) |
韓国こそ日本に謝罪すべきである |
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パチンコ大手のマルハンが大阪・新世界のフェスティバルゲート跡地を買収してそこに韓流テーマパークを建設しようとしてる。施設の概要はこうだ。１階には韓国のスーパーマーケット、コンビニエンスストアなどが入居。２階は、韓流スターがプロデュースする衣料やグッズの販売店、飲食店などを入れる。そして３階は多目的ホール「Ｋ−ＰＯＰホール（仮称）」を置き、韓国のスターを呼んでコンサートなどを開催するという。韓国国内の度重なる反日デモや、アメリカでの慰安婦像設置、そして竹島の不法占拠などで日本人の韓国に対する印象がきわめて悪くなってるときにそういう施設を造るというのだ。そんなところに普通の日本人が遊びに行こうと思うだろうか。
マルハンは多くの売上高がありながら上場企業ではない。そのため決算内容などを投資家に公開する必要もない。パチンコ屋が実際は換金目的のギャンブルであり、その景品交換所の利権には暴力団が絡んでるというのはほぼ公然の事実だ。もしも東証がマルハンの上場を認めれば、それは反社会的組織の株式市場への介入を認めたことになってしまう。もっとも社長が覚醒剤で逮捕された某マンションディベロッパーのように暴力団のフロント企業とうわさされながら上場されていた企業はいくつもある。だからこのあたりのルールも実際は曖昧だ。
韓国系企業と言えば、社長が韓国系日本人の孫正義であるソフトバンクもそうである。ドコモやＫＤＤＩと違って天下りの役員を受け入れないなどの姿勢は評価できるが、基本的にオレはあの禿があまり好きではない。それは何度かソフトバンク株で損をさせられているからという私怨がらみもあるのだが、在日韓国人の電話料金を割り引くという制度が存在していたことを知って一気に嫌いになった。日本人からぼったくった電話代で韓国人の分を安くしているのなら全くもって許せないと思ったのである。基本的に孫正義が考える企業の利益というのはおそらく韓国の国益に沿ったものだと考えられるので、オレは無条件にあの男には拒否反応を感じてしまうのである。彼は日本人のことを、自分を儲けさせてくれる白い犬としか考えてないのかも知れない。それはＣＭを見ればよくわかる。
今、日本に韓流ブームの再来を願うならば、それはいますぐに韓国人がすべての反日活動を辞めて日本に謝罪し、竹島を返還し、アメリカに造った慰安婦像を叩き壊すことである。それはこれまでの韓国政府のとってきた政策を全否定するものである。しかし、もしも韓国がそうした具体的な行動を通じて真の「日韓友好」を目指すならば、両国の関係は劇的に好転するだろう。それは韓国への日本人観光客の爆発的な増加をもたらし、日本企業の韓国への投資も増えて韓国に未曾有の好景気をもたらすだろう。そんなことは原爆を投下されながらアメリカにしっぽを振って媚びへつらった日本があの奇跡の高度成長を成し遂げたことを見れば誰だってわかる。植民地支配を怨念を持って憎悪するのではなくて、自分たちの国にとってもっとも有効な戦略は何かということを考えないといけないのである。
今韓国国内では戦時中の強制徴用の慰謝料の支払いを求めて、三菱重工や新日鉄住金といった大企業が訴訟を起こされている。判決は日本企業に賠償を求めるものである。日本と韓国の間の戦時賠償については１９６５年の日韓請求権協定で個人への賠償問題は解決したというの立場だが、韓国政府はその時に日本政府から受け取ったゼニを個人賠償には全く使わずにすべて国が使ってしまった。その上に国民には政治賠償の存在すら隠していた。そして「協定に基づいて（日本から韓国に）支払われた経済協力資金は、個人請求権の対価ではない」「強制徴用は植民地支配と直結した反人道的行為であり、協定の対象に含まれていると見るのは困難」という主張を展開しているのである。
戦時賠償に関して個人請求権を認めるか否かという問題だが、少なくとも個人のすべてのそうした請求に応じることが不可能だったからこそ日韓請求権協定で「まとめて賠償するからあとはそっちで頼みますよ！」という形で韓国政府に丸投げしたのである。それを韓国政府が別のことにすべて使ってしまったわけで、もしも慰謝料の請求訴訟を起こすならばそれは韓国政府に対して起こすべきだ。
このような訴訟を起こすことで日本企業は韓国への出資をためらうことになるし、その先に待つのは日本企業の韓国撤退である。韓国人の執拗な反日行動で日本人の中に「嫌韓国」のムードが高まる中、さらに韓国の裁判でもこのような日本叩きのアンフェアな判決を行うならば、日本企業ははっきりと「韓国リスク」を避けることになる。今外資系の金融機関がどんどん韓国撤退をはかってるそうだが、日本企業もまた同様に韓国撤退を考えることになる。その結果韓国の景気が悪くなってもそれは韓国政府や韓国人が自ら招いたことである。彼らはヒステリックな反日行動の先にあるものが全く見えてないの大馬鹿なのである。
「反日行動なんかしてすみません！」「慰安婦の強制連行なんてありませんでした」「我々はベトナムで残虐行動の限りを尽くしました」「朝鮮戦争では慰安所を設置していて国連軍兵士が利用していました」ということを韓国政府が公式に表明すれば一気に日本国内の世論は韓国に対して好意的になり、竹島から撤退すれば日本人の対韓国感情は劇的に変化するだろう。それが韓国人にとっての「実利を考えた」コペルニクス的転回なのである。
おそらく韓国の企業家や、一部の政治家はそれが十分にわかっているだろう。しかし彼らが恐れるのは韓国国民から「裏切り者」と思われることなのである。そうして誰も声を上げないから韓国人は集団ヒステリー（火病）の中、破滅へと突き進んでいくのである。
彼らの無責任な国民性は、最近起きた中央アルプスでの遭難事故にも現れている。「なぜ登山を止めてくれなかったのか」「なぜ日本で通じる携帯電話を貸与してくれなかったのか」と、悪天候の中で無謀にも軽装で登った自己責任ではなく、あくまで遭難事故を日本のせいにしようとしてるのである。
オレのこの日記を読んだ韓国人はどう思うだろうか。きっと「謝罪するなんてありえない！」とばかりに一笑に付すのだろう。オレは予言する。今の反日行動を続ける韓国に明るい未来などありえない！
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江草乗の日記風エッセイ
