2012年01月29日(日) |
誰が韓国の回し者だったのか? |
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「日本海」は「日本海」である。自分の国の東にあるからそこは「東海」だとほざいてるどこかの国があるようだが、それはちょうど田舎のオッサンが自分の家の前を流れている「利根川」を「この川はオレの家の前を流れているから前川だ!」とほざいていて、しかもその「前川」というのを近所中に触れまわり、わざわざ宣伝して回ってるようなもので、見苦しいというかなんというか、田舎者の自己主張は実に情けないというか、ケツの穴が小さすぎて毎日大変だろうと思うのである。
JTBの子会社であるJTBパブリッシングは時刻表の出版とか、人気旅行雑誌「るるぶ」の発行などでかなり多くの出版物を出している大手だが、そこが発行している地図になんと「日本海」のことを「東海」と記載してたという。田舎のオッサンの希望通りに「前川」と書いたようなものである。産経新聞の記事を引用しよう。
「JTBキャンブックス 韓国鉄道の旅」が日本海を「東海」と表記 絶版へ 2012.1.28 11:20 [領土・領有権]
JTBパブリッシング(東京都新宿区)が発行する書籍「JTBキャンブックス 韓国鉄道の旅」に掲載された地図に、日本海が「東海(日本海)」と表記されていたことが28日、分かった。同社は同書を今月26日付で絶版とすることを決め、書店からの回収を始める。
同書は平成17年1月から今月まで約7000部を発行。韓国の鉄道を160ページにわたって、写真や地図付きで紹介している。
問題の表記は、韓国の周辺海域を紹介する地図で記載。同社は「韓国鉄道庁の資料を多く参考としており、格別の意図なく記載してしまった」と説明している。今月23日から、電話やメールで約20件の苦情、指摘が寄せられたという。
同社は「旅行関連書籍を扱う出版業者として、地名の呼称については改めて、万全の配慮を行うよう徹底していきたい」としている。
さて、今回の間違いだが、オレは「誰かが意図して行ったもの」であると憶測している。JTBパブリッシングの社内に誰か韓国政府の回し者、あるいは韓国よりの立場の人間がいて、そして故意に今回のミスを起こしたのであるというふうに考えているのだ。
なぜそのようなことをするのかというと、「こうして日本の出版物も東海と書いている」という事実を作ることで、自国の主張に正当性を持たせたいのである。どこかで読んだのだが、韓国政府は世界中の学校に地球儀を無償で配布し、その地球儀には「日本海」ではなくて「東海」と記載してあるという。なんとも姑息と言うかせこいというか、あまりに馬鹿馬鹿しくて涙が出そうである。田舎のオッサンが「前川」と書いた地図を日本中で配り歩いているような愚かさであり、しかも大まじめなのである。
今回のJTBパブリッシングのミスプリ事件だが、その悪意に関与した人間をきちっと特定して、そいつから出版・回収にかかった費用を全額賠償させるとともに、その人間を北朝鮮にでも追放処分にすべきである。そんな人間には日本の国土を踏ませたくないのである。日本国内で「東海」と記載せよ主張しているヤツも同様に追放せよ。ついでに日本国内にある朝鮮高級学校などの民族学校での授業内容を精査し、もしも地理の試験で「東海」と書かせる問題を出題していることが判明すれば即座にその学校を廃校にするなどのきびしい処置で臨むべきである。
「日本を舐めるなよ!」オレが言いたいのはそれだけだ。日本という国家がそこに存在し、その内海を世界中の国が「日本海」と呼んでいる、これはまぎれもない事実である。利根川の前の掘っ立て小屋に住むのオッサンが「前川」と呼んでることなどどうでもいいのである。
韓国のこんな動きを日本政府は放置するなよ。もしもこんな法案を通過させれば報復措置を取るとオバマにでも通告しておけよ。
日本海呼称問題:「東海」併記法案…米議会1票差で否決=韓国
2012年1月29日(日)12時55分配信 サーチナ
米バージニア州議会で、公立学校の教科書に日本海(Sea of Japan)と東海(East Sea)を併記するよう求める法案の採択が行われ、1票差で否決された。複数の韓国メディアが報じた。
26日(現地時間)、州上院教育厚生委員会で同州のデイブ・マースデン議員が提出した東海併記法案に対する採決が行われ、賛成7票、反対8票で否決された。
同法案は16日に開かれた教育委小委員会で、保留意思を表明した議員1人を除く、議員3人が賛成意思を示し通過した。しかし、この日の採決では、7票対7票になった後、共和党のスティーブ・マーチン委員長が反対票を投じ否決した。
韓国メディアは、韓国人団体の積極的な支援があったことなどから、法案が通過する可能性は高いとの見方を示していたが、共和党を中心に反対票が集まり否決されたと伝えた。
バージニア州の韓国人会は、2015年の教科書改編に合わせた「東海併記立法化」を今後も目指していく方針という。(編集担当:新川悠)
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