１１月３０日、オレはその日が月末であることも気にしていなかったが、たまたまよく行くセルフのガソリンスタンドの前を通ったこともあってついでにガソリンを満タンにした。確かハイオク１５０円だった。ガソリンが安くなるENEOSカードを使ってるので請求時にさらに２円割引があって実質１４８円ということになる。「少し下がったかな？」とオレはその価格に安堵していたのである。しかし、同じガソリンスタンドの前を今日通過したとき、価格がレギュラー１５１円、ハイオク１５９円になっていてびっくり仰天した。なんて値段だ。そこでオレは灯油を買った。なんと灯油は１Ｌが９０円だ。なんてことだ。いったいこの冬の暖房費はどれだけかかるのか。

　もちろん暖房費を節約するためにいろんな防衛策をオレはすでにとっている。たとえばパソコンライフの変化だ。オレは自宅横の離れのパソコン部屋に置いてあるデスクトップのパソコンを執筆や仕事のメインに使っていたのだが、その部屋は冬は寒く夏は暑い。そのために冷房費や暖房費がかなりかかるのである。今年は去年とは比較にならないほど灯油が高い。それでオレは離れで仕事をするのをやめて、母屋にある妻の部屋で、こたつに入ってノートパソコンを使ってこの日記を書いているのだ。おそらく冬休みの時期にパソコンでネット株取引するときもこたつにノートパソコンですることになるだろう。それでかなり灯油は節約できるはずである。こたつにはいってるときは石油ファンヒーターはできるだけ使わず、こたつをメインの暖房器具にすればいいのである。

　毎日新聞のＷＥＢサイトにはこんな記事があった。

灯油価格：１０７円上昇、ガソリン価格ともに過去最高値
　石油情報センターは５日、ガソリンスタンドの小売価格調査（３日現在、消費税込み）を発表した。灯油（店頭）の全国平均価格は１８リットル当たり前週より１０７円高い１７３５円、レギュラーガソリンも１リットル当たり同４．８円高い１５４．９円と、ともに８７年の統計開始以来の最高値を大幅に更新した。また、配達灯油の価格は１８リットル１８４１円となり初めて１リットル１００円を超えた。
　高値の更新は灯油が５週連続で、レギュラーは１１月１９日以来２週間ぶり。上げ幅は灯油が湾岸危機時の９０年９月２５日時点に次いで過去２番目で、レギュラーは今年１１月５日に次ぐ過去５番目の大きさとなった。今年の最安値からの上げ幅は灯油で約３割、レギュラーが約２割に上っている。
　大幅な値上がりは、原油価格高騰による調達コストの上昇を受け、石油元売り各社が１２月出荷分のガソリンなどの石油製品卸値を７円程度引き上げたため。元売り最大手の新日本石油が、傘下の給油所に値上げを強く指示したこともあり、全国の他社系列の給油所もほぼ一斉に追随した。
　今後の価格について石油情報センターは、「月初に様子を見てから値上げする意向の給油所もある。月内の全国平均価格はレギュラーの場合、数十銭単位だが上がるのではないか」と見込んでいる。【増田博樹】毎日新聞　2007年12月5日　19時22分

　燃料価格の高騰で国内のいろんな産業が打撃を受けている。国はこの状況を早急になんとかするべきだろう。いろんな対策があるがおそらく何も考えていない政治家どもの代わりにオレが教えてやろう。

　まず第一の対策は「究極円高策」である。これは今のサブプライムショックを利用してさらに為替市場のドル安を加速させ、円高を極端に進めてしまう方法である。１ドル＝７０円くらいまで円高を進めれば原油高なんてなんでもなくなる。逆に値下げできるくらいである。輸入するものがみんな安くなるので国民は豊かさを実感できるし、ある意味究極の防衛策である。日本の通貨である円が国際的に上昇することは、すなわち日本という国の価値が上昇することであり、世界と比較した日本の土地価格が上昇することでもある。国家の価値を上昇させるこの「究極円高策」はどうだろうか。

　もちろんそんなことになれば輸出企業は壊滅的打撃を受けるだろう。自動車産業はすべて破綻することが予想される。日本の基幹産業である自動車がダメになることはそのまま日本の国家としての没落を意味するかも知れない。もはや輸出産業はあきらめて、農業国として自給自足経済を目標にして、つぶれた工場跡地を畑にしたり、農業工場を設置するとかの産業構造転換が必要になるだろう。こんな政策を導入すればあの経団連会長のＣＡＮＯＮの御手洗がカンカンになって怒るだろう。

　第二の対策は「ガソリン税廃止」である。自動車税という財源がイナカモンドリームの実現に主に役立っているという実態を思えば、こんなものを無くしてしまって法外なガソリン価格を引き下げてしまうのが望ましい。ガソリン代の半分近くは税金だから、これでハイオクを９０円、レギュラーを８０円くらいにできるだろう。そこまでやる必要はないということなら大幅減税でもいいじゃないか。余ってるガソリン税をどうするかということが国会で議論され、一般財源化するかしないかでもめるくらいなら、減税して余らないようにすればいいのである。そんなことも機動的に判断できない馬鹿大臣しかこの国にはいないのか。今「ガソリン税減税！」ということを発表すればそれは産業界にとってどれほど大きな支援になるだろうか。輸送業界だけではなく多くの人たちがその決定を好感して政府への信頼度が増すだろう。

　暖房用の灯油価格がこんなに上昇したら、大量にそれを消費する北海道の人たちなどはどうするのだろうかとオレは北海道に住んでいる友人たちのことを心配するのである。暖房費に一ヶ月５万円使っていた家はそれがいきなり７万円や８万円になったりするのである。その差額分をどこから捻出すればいいのか。

　第三の対策は「地球温暖化」である。二酸化炭素の排出削減に背を向けるアメリカや中国に同調して日本も「京都議定書なんか無視します！」と方針を大転換して、じゃんじゃん二酸化炭素を排出しまくるのだ。そして平均気温を上昇させ、極端な話、冬でも暖房なんかいらないくらいに地球を暖かくしてしまうのである。そうすれば灯油がいくら高くなっても気にならなくなる。ただこの政策の実効を見極めるには数十年の期間が必要であり、それまで日本政府、いや日本という国家が存続してるかどうかは疑問である。

　さて、この原油高なんだが、少しうがった見方をしている。それは、この原油高が原発を推進したい連中によるイカサマ相場ではないかという疑いだ。「こんなに原油が上がればもう原発にするしかありませんよ！」というふうに世論を誘導して原発をじゃんじゃん作らせたいから今の原油高を演出し、その一方で原油先物で大もうけしてるのじゃないかという疑いである。いずれこういう内幕は「ゴルゴ13」あたりでも取り上げて欲しいものだぜ。

　さて、こうしてオレはいくつか具体案を並べてみたが、どうやら政府のすぐにやろうとしてるのはガソリン税の減税ではなく、高速道路料金の値下げのようである。公団に値下げの痛みを押しつけて、税収の方はきっちりと確保していこうとするあたりがなんとも情けない話である。原油高の影響で景気が悪くなれば法人税の税収そのものが減ってしまうことに気がついてないような馬鹿しか政府にはいないことがこれで証明されたのである。

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