2004年12月06日(月)

ガキんちょは近所に来るんじゃねェ！

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　家を新しく買うときに一番重視しないといけないことはなんだろうか。交通の便、教育環境、価格などさまざまな条件が組み合わさっていて、その中で人は購入するかどうかを決めるわけだが、もっとも大切なことでありながら買ってからでないとわからないことが一つある。それは隣人だ。となりに住むのが精神異常者やヤクザ、変態であっても買うまではわからないのが普通である。

　変態さんがいつも頭に女性の下着をかぶってそこらを徘徊してるわけじゃないし、普通のサラリーマンだと思っていたのに抗争で銃弾が撃ち込まれて初めて隣人がヤクザとわかるのかも知れない。意味不明のことをつぶやきながら包丁を手にして押し入ってこられて、やっと相手が精神異常であることに気づいてももう手遅れだ。できることなら買う前に念入りに周辺の住民を十分にリサーチしたいものである。

　トラブルメーカーの隣人の実情を知らされずに住めない家を買わされたとして、大阪府池田市の男性が売り主夫婦と仲介した不動産会社「東急リバブル」に約2800万円の損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決が２日、大阪高裁であった。岡部崇明裁判長は「説明義務違反があった」と認め、請求を棄却した一審大阪地裁判決を取り消し、両者に計456万円の支払いを命じた。

　判決では、売り主一家は1999年11月に宝塚市の一戸建てに引っ越したものの翌日から隣人が「子供の声がうるさい」と何回も怒鳴り、洗濯物に水を掛けたり泥を投げたりしたため、家を売りに出したという。その時に売り主は隣人からのいやがらせに関して、「子供がうるさいと言われたことがあるが、今は特に問題ない」と新たな買い主に説明したという。結局この家は2002年５月、約2300万円で売れた。しかし新たな買い主は隣人から「前の住人みたいに追い出したるわ」と言われ、建物内に放水するなどの嫌がらせを受け、一カ月後に住むのを断念したのである。

　今回、敗訴して賠償金を払うことになった東急リバブルは控訴する方針だという。隣人のことは家の問題とは無関係だと主張したいわけである。ここで負けたら、どんな家でも売ってしまえば後は責任なしという大前提が崩れてしまう。オレもそう思う。悪いのはこの隣家に泥を投げたり水をまく異常者であって、売り主ではない。そんなところで２年間耐えた売り主もまた被害者であるからだ。

　さて、こんな場合の解決法が一つある。それはこの迷惑な隣人をはるかに上回る迷惑な人にこの家を買ってもらうのである。幸いにこの家は隣人のおかげでかなり安く買えることになっている。例えば爬虫類や猛獣を飼っていて、しょっちゅうそれが逃げ出して隣家に迷惑を掛けるような人にここを買わせればいい。あるいは強烈な臭気を発する人。生まれてこの方風呂に入ったことがなく、周囲１０ｍの人がその匂いに耐えかねて卒倒するような人にこそ、ここに住んでもらえばいいのである。要するに子どものたてる騒音なんかたいしたことないと思わせる人がやってくればいいのである。

　もしも自分が「日本一近所迷惑な人間」だという自覚のある人は、今すぐ東急リバブルに連絡をとるべきだ。相場よりもかなり安く買えるのは間違いない。

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