米9.11テロやスマトラ沖地震についての予知を的中させたとされるブラジルの予知能力者、ジュセリーノ・ノーブレガ・ダ・ルース氏（48）
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/event/disaster/145113/
は、日本についてもさまざまな予知をしている。著書『ジュセリーノ未来予知ノート』『ジュセリーノの予言』の中で日本でも巨大地震は起きるのかの質問に対して次のように答えている。（ジュセリーノさんの予知夢を分析した人によると5〜10％は当たるという）

1、2008年8月6日、東京でマグニチュード（Ｍ）6・5の地震が起きる。
2、2008年9月13日には東海地方の愛知県岡崎市でＭ8・6の地震が発生し、3万人が被災し600人以上の死者が出る。この地震は日本でなく中国で起きる可能性もある。
3、2009年1月25日には大阪・神戸でＭ8・9、死者数10万人
4、2010年9月16日には東京と横浜でＭ8・4の地震が発生し、死者は7万人以上となる。ここでは3と4の予言に関連したことを記述したい。

　まず、大阪・神戸でＭ8・9、死者数10万人の予知夢である。
　政府の中央防災会議は8月1日、近畿圏で大規模な直下型地震が起きた場合、大阪湾臨海部が地盤沈下し、水害を受けやすい海抜ゼロメートル地域が現在より25％拡大、大阪府と兵庫県の約51万人が危険にさらされると試算した。発生確率が高い大阪府を南北に縦断する上町断層帯（長さ約42キロ）で、マグニチュード7.6の直下型地震が起きたと仮定している。断層は東側が盛り上がり、大阪湾に面した地域がある西側が沈下。東側が最大1.9メートル隆起、西側が0.7メートル沈降するという。マグニチュード7.6でこの予想である。「2009年1月25日には大阪・神戸でＭ8・9、死者数十万人」が起こらないことを祈ろう。

「2010年9月16日には東京と横浜でＭ8・4の地震が発生し、死者は7万人以上となる」という予知は明らかに東海地震を指している。 この地震は地質学的には「いつ起きても不思議ではない」のである。
http://rescue.yahoo.co.jp/column/point/20070509.html
政府は、東海地震で26万棟の建物が全壊すると予測している。26万棟の建物が全壊すれば、7万人の死者がでても不思議でない。

近畿で直下地震発生なら、海抜ゼロ地域25％拡大　中央防災会議
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2008年8月2日　日経
地震被害想定：Ｍ７．６で７０センチ地盤沈下も　避難路が課題−−大阪・上町断層帯　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　毎日新聞　2008年8月2日
上町断層地震で低地３・２倍に拡大、中央防災会議予測
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2008年8月2日　読売新聞
大阪直下型で浸水被害拡大　中央防災会議
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2008.8.1　産経新聞
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近畿で直下地震発生なら、海抜ゼロ地域25％拡大　中央は防災会議
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2008年8月2日　日経
　政府の中央防災会議は1日、近畿圏で大規模な直下型地震が起きた場合、大阪湾臨海部が地盤沈下し、水害を受けやすい海抜ゼロメートル地域が現在より25％拡大、大阪府と兵庫県の約51万人が危険にさらされると試算した。2府県の総人口の約3.5％に当たる。同会議は「地震の揺れや火災だけでなく水害への備えも必要」と呼びかけている。
　大阪湾の臨海部には古い木造住宅に加え、港湾関係施設や工場が密集。ゼロメートル地帯では「堤防や水門の耐震化（工事）が完成していない」（同会議）といい、対策が急務になりそうだ。
　試算は近畿都市圏で起こりうる地殻変動のうち、発生確率が高い大阪府を南北に縦断する上町断層帯（長さ約42キロ）で、マグニチュード7.6の直下型地震が起きたと仮定。断層は東側が盛り上がり、大阪湾に面した地域がある西側が沈下。東側が最大1.9メートル隆起、西側が0.7メートル沈降する。(07:00)
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地震被害想定：Ｍ７．６で７０センチ地盤沈下も　避難路が課題−−大阪・上町断層帯　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　毎日新聞　2008年8月2日
　中央防災会議の「東南海、南海地震等に関する専門調査会」は１日、大阪市を南北に縦断する上町断層帯でマグニチュード（Ｍ）７・６の大地震が起きた場合、西側にあたる大阪湾側の地盤が最大約７０センチ沈下するとの予測を公表した。海抜ゼロメートル地帯は、現在の４８平方キロから６０平方キロに拡大、この地帯に住む人も現在の４２万人から５１万人に増加すると想定した。堤防の耐震化が完成しておらず浸水被害が予想される。関係自治体は住民の避難ルート確保などの対応も急がれそうだ。
　調査会は、中部・近畿圏で発生が懸念される直下型地震の対策を検討している。上町断層帯では、地下４キロに上端、地下１１キロに下端がある傾斜角７０度の断層面を想定し、地震が起きたときの地盤の変化を計算した。それによると、東側の地盤が西側の上に乗り上げ、西側が沈む一方、東側は最大約１・９メートル隆起する。西側ではゼロメートル地帯が拡大し、海抜マイナス１メートル以下の地帯には、現在の８万４０００人から２９万人が暮らすことになるという。【斎藤広子】
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上町断層地震で低地３・２倍に拡大、中央防災会議予測
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2008年8月2日　読売新聞
　大阪の都心部直下を走る「上町(うえまち)断層」が動くと、地震に伴う地殻変動で海側の地盤が下がり、標高が海面下１メートル以下の低地が、現在の３・２倍に広がるという予測を、国の中央防災会議が１日公表した。大阪市の西半分と兵庫県尼崎市の南部は海抜ゼロメートル地帯が多く、堤防や水門が壊れると浸水する恐れがあるが、今回の予測は、浸水被害が大幅に広がる可能性を示しており、対策の強化が求められる。
　上町断層は、大阪府豊中市から岸和田市に至る南北４２キロの活断層。想定される地震の規模はマグニチュード７・６で、大阪平野の大半で震度６強以上の揺れが見込まれる。
　今回の予測によると、断層の東側は最大１・９メートル隆起し、西側は最大０・７メートル沈下する。
　その結果、ゼロメートル地帯は、地震前の１・３倍の６０平方キロ（居住人口５１万人）に広がる。海面下１メートル以下の地域は、大阪府で３・６倍、兵庫県で２・３倍に増え、計３２平方キロ（同２９万人）になる。海面下１メートル以下だと、大潮の時期の干潮の水位より低くなり、浸水の恐れが大きくなる。
　地盤沈下で新たに海面下１メートル以下になると予測されるのは、福島区の大半、大正区北部、港区市岡、西淀川区の東部、淀川区塚本、尼崎市の国道２号沿いなど。堤防、水門の耐震化や液状化防止、重要な建物の地盤かさ上げなどの対策を急ぐ必要がある。
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大阪直下型で浸水被害拡大　中央防災会議
2008.8.1　産経新聞
　中央防災会議の専門調査会は１日、大阪平野を縦断する活断層「上町断層帯」で直下型地震が起きた場合、地殻変動により大阪湾周辺で地盤が沈降し、浸水被害が拡大する恐れがあるとの評価結果を公表した。海抜ゼロメートル以下の地域は現状の約１・３倍、同マイナス１メートル以下の地域は約３・２倍に増加すると予測しており、調査会は今年度中に新たな被害軽減策をまとめる。
　上町断層帯は、豊中市から大阪市を経て岸和田市まで延びる長さ約４２キロの活断層。地震が起きると断層の西側が最大約７０センチ沈降すると推定され、大阪中心部の淀川沿いや沿岸部などで０メートル地帯が拡大する。
　ゼロメートル地帯の面積は現状の約４８平方キロから約６０平方キロに拡大し、該当地域の人口も約４２万人から約５１万人に増加。この地域では堤防の耐震化が不十分なため、地震の揺れや液状化などで堤防が壊れ、河川の洪水や高潮の被害が拡大する可能性がある。
　とくに干潮時でも水面下となる海抜マイナス１メートル以下の地域では、被害が深刻化する恐れがあると指摘。該当地域は大阪市の梅田周辺や淀川区、港区の一部などが新たに含まれ、合計面積は約１０平方キロから約３２平方キロに、人口は約８万４０００人から約２９万人にそれぞれ増加すると予想した。
　上町断層帯は国内の主要な活断層の中で発生確率が高いグループに属し、マグニチュード（Ｍ）７・５程度が予想されており、同調査会は死者４万２０００人の被害を想定している。