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THE ANGER OF THOSE WHO GOT OUT 元信者たちの怒り
スティーブ・アラートン氏は地に足のついたタイプの男であり、職業は海洋エンジニアで彼の人生のうちの14年間を○○真光に捧げた。彼は教団を通じて日本人の妻と出会い、教団主催の結婚式をあげた。彼もまた、10,000ドルを巻き上げられた。
「たしかに、お金をとられて損害をうけました。」と彼はKaleenの自宅で言った。「しかし、もっともっと傷ついたことは、裏切られたこと、つまり世界に一つの本当の力と信じていたものにだまされたことです。」
「私が思うに、このような団体を離れて初めてそれが本当に危険だとわかるのです。物理的な意味で危険ではなく、より巧妙なマインドコントロールという点においてです。教団の中にいると、脅迫されていてもそれに気づかないのです。」
「いつも聞かされることは、信者だけが重要であり、外の世界のその他の人は重要でないということです。そのため教団を去った人は少し苦しむのです。なぜなら彼らは信頼するよう教えられたものから切り離されるからです。そのため教団を去った多くの人はそのことについて口を閉ざしてしまうということを私は発見しました。何か精神的な病のようなものにかかってしまうのです。」
コンピューター通のアラートン氏は、インターネットを通じて教団に対して怒っている人が他にいないか探すことに決めた。そして彼も驚いたが、彼自身が元信者たちの国際的な活動の実質上の要となる人物になった。
「ご存知のように、私は自分に何か悪いところがあるように感じるよう仕込まれました。そして、しばらくの間はそれを信じていました。アメリカやアジアやヨーロッパなどの国々に、私と同じような経験をしている人が何百人いや何千人といることを知るまでは、です。今、世界的な抗議運動が起こっています。」
もう一人のキャンベラ在住者で、教団で20年を過ごしてきた女性はこう言う。「よりよい世界を建設するという教義に魅せられ、一方すばらしい霊的体験を積んだが、マインドコントロールが後からやってきて、すべて台無しになりました。」 その女性は、名前は伏せたいとのことだが、被ったダメージから回復するためにカウンセリングを受けている。
以前はジャーナリストで現在は物語作家として、またキャンベラでナイトクラブのコメディアンとして働いているルイーズ・サリバン女史は、その理想に惹かれて16年間を○○真光に捧げたが、彼女は「まったくの偽善...宗教的原理に基づいて行われるビジネス」と呼べるものにうんざりした。彼女は、自分自身を救うためにカウンセリングが必要だと言う。「私は、もし(○○を)やめたら霊の攻撃をうけるといわれました...そういう類の脅しがありました。「見なさい。たくさんのよいことがあったでしょう。たくさんの奇跡があったでしょう。」と。しかし今、私は腹を立て、怒り狂い、自分がそんなにも単純だったことに怒りを感じます。」 サリバン女史が言うには、「熱心な信者として走り回っていた」とき、着服が行われていることを知ったという。しかし、それは隠されていたという。「この教団は非常に独善的な組織です。何の質問もできないのです。」
アラートン氏が疑問を呈し始めたとき、彼は、ずれているとか「霊の邪魔を受けている」とはっきり言われた。彼の疑問に対する決まりきった返答は、彼をうんざりさせた。「もしその答えがあなたの(霊的)成長を促すものでないのなら、あなたには必要のないことです。」
スティーブ&ユミ・アラートン夫妻の失った一万ドルは、「International Corporate Golf Tours Unit Trust:国際企業ゴルフツアーユニット(投資)信託」と呼ばれるベンチャー事業に投資された。そのビジネスは、オーストラリア内で行われている、日本人向けの儲かるゴルフツアービジネスの収益から、その利益の一部を得ようとするものであった。「それは宗教的な信念に基づいて行われるビジネスとしてセットアップされ、思うに私たちは自分たちの教義に基づいて具体的な何かを実現させているのだと感じていました。」と彼は言う。その会社は1991年11月1日に実質上設立され、全部で27万ドルが投資されたが、一年に必要とされた収入を1993、1994年と達成することができず、1994年の10月6日に、課税代理委員(?)から破産申請をすべき状態にあるとされた。
(注:投資信託−投資者から集めた資金を、専門家が株式や公社債に投資・運用し、投資者に利益を分配する制度。) (注:単位(ユニット)投資信託 −当初募集のみを行い、ファンド設定後、償還まで元本の追加設定を行わない投資信託。)
裁判所が指定した破産管財人である、Ferrier Hodgson社のクレイグ・シェパード氏が先週語ったところによると、この件は決着はついたが、投資者は出資金を取り戻すことが全くできなかったという。彼はそのお金がどうなったのか何もわからないという。この件の調査は、オーストラリア安全委員会に委ねられた。
一人の出資者は、その会社の問題点と異常さについて述べたその後の報告について、最初から詳細に調べ直すため調査員を自分で雇った。国際企業ゴルフツアーユニット(投資)信託会社が設立された後、ANトラベルオーストラリア会社(現、QGSツアー会社)と共同して作られた宣伝用パンフレットには、その会社は投資信託の出資金から(会社の運営?)資金を得ていたことが書かれている。ここには、明らかで興味深い矛盾がある。他人すなわち投資信託の保有者のお金を受託している会社が、なぜそのお金を自分の会社のために使うことができるのだろうか?
The anger of sect members who got out 元信者たちの怒り
その投資信託の運営に関する書簡のレターヘッドに、国際企業ゴルフツアー会社のメルボルン中心部の住所が書かれている。それには他の会社の名前も含まれている。ICGスポーツ、ICGツアーズ、ICGゴルフアカデミー、そしてプロフェッショナルズゴルフショップである。
オーストラリア安全委員会の調査は、ICGスポーツと呼ばれる会社の場所を突き止めている。そしてその会社の役員は、Roland Simpson氏, Alfred Orpen氏, Ross Woodham氏であり、最後の人物は国際企業ゴルフツアーのユニット投資信託の署名者(?)である。
「 Simpson氏 と Orpen氏 は、日本の宗教団体の真光の信者です。」と、私的に雇われた調査員は言う。「たくさんのその他の真光の信者が、そのユニット投資信託の投資者として参加しようとする主な人々となったようです。」 その報告は、それからオーストラリア安全委員会(ASC)に渡された。ASCの記録によれば、Orpen氏とWoodham氏はメルボルンに住み、Top Green Cleaning Product という会社の役員であり、その会社はDown to Earthというブランド名で洗浄剤を取引しており、その製品は、環境にやさしい製品として、スカウト協会(?)と真光を通して売られている。
もう一人の役員であるSimpson氏は、現在ガンにかかっているが、インタビューに答え、彼はもはや○○真光とは関係していないが、S界救S教と呼ばれる、真光がそこからでた教団と関係しているという。
国際企業ゴルフツアーの専務取締役だったSimpson氏が言うには、1992年に日本人によるツアーのキャンセルが会社に大きな損害を与え、資金は宣伝費用で消えてしまったという。その事業は、役員や出資者が教団の信者であること以外には真光とは関係がなかったという。「私は、会社が破産したころには健康上の理由から専務取締役をやめていました。私が思うに、破産の原因は経営の方法がよくなかったこと以外にはありません。」と彼は言った。彼は家を失い、現在は義理の両親と一緒に住んでいる。メルボルンにある教団に関して何か疑わしい行為を知っているかと尋ねたところ、Simpson氏が言うには、「確かな異常さ」を知ってキャンベラの教団本部に詳細な報告をしたが、その後何も連絡が無かったという。
「私は、彼らが不正を行ったとは言っていません。しかし、私は不安になるようなことをたくさん見ました。そして秘密主義がそれをさらに悪化させました。本当のことを知ったたくさんの人々は、うろたえていました。」と彼は言った。
アラートン夫妻は、○○真光の中で目の前で自分のお金が消えるのを見た唯一の人たちでは決してない。ブリスベーンのビジネスマンであるアンドリュー・キャンベル氏が言うには、彼は教団の本部のための建物と教会を郊外のTaringaに15万ドルで買い、修理のためにさらに10万ドルを費やしたが、その建物は使われることは無かったという。「1年ぐらい後になって、その不動産は売られ、そのお金は消えてしまいました。」と彼は言った。彼が言うには、そのことについて尋ねても無駄で、こう言われたという。「川上に積みなさい、すなわち、日本、なぜならかつて日本は世界を統治していたからです。」 彼は教団を離れて3年になるが、まだ教団の理想と実際の行動との不一致に怒りを感じている。「もし私が神の代理人としてこの地上に使わされたのなら、別な感じ方をするでしょう。」と彼は言った。「もし物事がうまくいけば与える(奉納する、奉仕する)ように要求され、もし物事がうまくいかなければ十分与えたかと問われるのです。どちらにしても彼らの勝ちになるようにできているのです。でも、彼らは自らを崩壊させることになるでしょう。内部からすべてを...」
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THE CANBERRA TIMES FRIDAY MARCH 7 1997 キャンベラタイムズ 1997年3月7日金曜日 SEEKING TO CREATE A BETTER WORLD 「よりよい世界の構築を求めて」
○○真光は、そのほとんどの宗教的運動を調査されているが、危険なことは何も見つかっていない、とアンドリス・テベシス氏は以下で述べている。
○○真光は、特定の政党と結びついておらず、特定の宗派でもありません。日本から生まれた組織です。それは、創造神の光と、救い主様として一般に知られる創設者岡田光玉氏によって説かれた普遍的な原理を通して、生活の質を向上させることにより、よりよい世界を打ち立てるために努力しているのです。1974年に彼が亡くなってからは、教え主様として知られる岡田恵珠女史がその教祖となっています。
真光の信者は、その光の実践と教えを、彼らの生活様式の中にフィットするような、また彼らの家族、仕事、学校、社会におけるその他の状況に適切なような、常識的な方法で取り込むことを薦められます。その実践の主なテーマは、家族の中における愛と調和の実現なのです。
救い主様と教え主様は、日本だけでなく国際的にも、その人道的な原理の推進と、貧困者への援助、国際的な交流、人的資源の向上、教育などに対する努力に対して、賞を受けています。
私は、○○真光の運動を代表して、この前の日曜にキャンベラタイムズによって出版された記事の中の多くの間違った主張と申し立ての中のいくつかを正したいと思います。それらは多くの場合、元信者たちの言うことを疑問をもたずに受け入れてしまったことに原因があります。
○○真光は、「終末論を説く宗教」ではなく、オウム真理教とは何のつながりもありません。日本国内でのオウム真理教に関する徹底した調査によって、いかなるつながりも暴かれていませんし、公にはなっておりません。○○真光は、「日本の天皇は世界の支配者であるという思想」には基づいておりません。また、その教えはいわゆるシオンの議定書に基づいてはおりません。
○○真光は、100カ国近い国で数十万人の信者がいます。信者はあらゆる階級、あらゆる宗教−キリスト教、仏教、神道、ユダヤ教、イスラム教、ヒンズー教など−から構成されています。信者の中には、ユダヤ教会の主管者を含め、主な宗教の指導者も含まれます。○○真光が反ユダヤ主義だと主張することは、単に間違いというにとどまらず、想像もできないようなことです。○○真光の主な目的は、すべての宗教を一つにすることです。
もう一つの主な目的は、倫理、道徳、礼儀作法を含めた、若者の教育です。何人かの真光の教育者は、オーストラリアやニュージーランドの多くの小学校や高校のカリキュラムに高い価値を導入することができました。真光青年の活動の一つはコミュニティーサービスです。例えば周囲の清掃、植林などです。真光は「軍隊式の青年団」を作っているなどと主張するのはナンセンスです。
真光の信者は政治には関与していません。信者はそれぞれの国の法律に従うように、よき市民であるようにと教えられます。○○真光オーストラリアは、1977年にオーストラリアに設立されました。10年以上、教団の法的なことは、Deacons, Graham and Jamesらの法律事務所(以前はSly and Weigallらの法律事務所)によって処理されており、もし教団が誠実で評判のよいところでなければ、彼らが法的な処理を進めたりはしなかったでしょう。
教団についての「財政面が極めて不透明である」という主張は、全くの間違いでありそのような事実は見つかっておりません。教団の財政についての記録は毎年ErnstとYoungの会計事務所によって監査されており、オーストラリア税務署を含むしかるべき機関に報告が行っています。記事にありますように何人かの信者(と信者でない人)によって作られたゴルフ会社の失敗は、教団とは何の関係もありません。それは完全に個人的なことなのです。
○○真光オーストラリアは、いかなるビジネスからも収入を得ておりません。その資金のすべては信者の自発的な寄付です。寄付についてはいかなる強制もありませんし、実際会員費についてすら強制ではありません。オーストラリア首都圏政府によってオーストラリア本部の建設を認可された土地は、教団が購入したものであり、「納税者」のお金によってまかなわれたものではありません。
○○真光の目的を維持するため、この計画については地域社会と協議を行うだけでなく、地域社会の積極的な参加を奨励したいと思います。そして、できるだけ多くの人々がわれわれの霊的、教育的な社会とその他の慈善活動から利益を得るようにしたいと思います。
○○真光オーストラリアは、キャンベラの近くの農村地帯に少しの不動産を所有しておりますが、それは有機農法と青少年教育のためのものです。「ニューサウスウエールズに何十万ヘクタールもの土地をもっている」のではなく、またオーストラリアのその他の地域には不動産は所有しておりません。あの記事は、ベルギーを含むヨーロッパやシンガポールでの真光に対する調査を参照した(鵜呑みにした?)のです。
近年、いくつかの宗教団体がマスメディアから非難され(例えばオウム真理教のサリン事件や、ヨーロッパでのキリスト教徒による集団自殺など)、ほとんどの宗教団体が調査を受けているのはもっともなことです。そのような調査は歓迎すべきことです。事実として、○○真光に関しては、なんのやましいことも発見されておりません。真光教団のエッセンスは、まさに神の光であり、そのことについてキャンベラタイムズの記事はなにも言及しておりません。
私の著作、「Mahikari, Thank God For the Answers At last (真光、ありがとう神様、ついに答えは与えられた)」(真光の拠点や、ほとんどの図書館またいくつかの書店で入手可能)には、真光の教団に関するわかりやすい紹介が載っており、神の光のすばらしい効果についてのいくつかの実例を載せてあります。20年以上前に私がはじめて真光の恩恵を学んだとき、私は神経科学者であり、心身医学の教授でありました。
私にとって最初に印象に残ったものの内の1つは、手から放射される光が本当に効果をもつということです。人間にだけでなく、植物とか動物とか人間以外のものについても効果をもちます。○○真光は、経験を通してだけでなく、客観的に研究できる対象なのです。○○真光は、その始まりからオープンな組織です。多くのセンターは、メンバー以外にも開かれており、なんの義務もありません。
この運動に入るのには何の強制もありません。また、信者はいつでもやめる事ができます。○○真光についてもっと知りたい方は誰でも歓迎しますので、DicksonのBadham通り3にあるキャンベラ真光センターを訪れてください。テベシス博士が、キャンベラにおいて○○真光のオーストラリア−オセアニア地域の長をしています。
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CANBERRA TIMES Sunday May 11, 1997 JAPANESE SECT DANGEROUS:REPORT report by NORMAN ABJORENSEN CT Sunday May 11, 1997 キャンベラタイムズ 1997年5月11日(日) 日本の危険な教団:レポート ノーマン・アジョレンセン
キャンベラにオーストラリア地域の拠点がある、日本をベースとする教団が、ベルギーの政府委員会によって危険と分類された。
オーストラリア税務局から慈善団体として税を免除されている、○○真光と呼ばれる教団が、すでにオーストラリア連邦警察によって、そのオウム真理教とのリンクについて調査されている。オウム真理教は、2年前の日本の地下鉄サリン事件を引き起こしたとされている。
○○真光は、いかなるつながりもないと否定し、誹謗中傷しようとする元信者を非難している。警察が言うには、AFP(フランス通信社?)によれば、元信者によって発せられたこの組織の洗脳、特に子供に対する洗脳が行われているという主張によって、この組織は関心をもたれているという。
ベルギー政府は、この組織の活動に対する世間の関心の高まりを受け、昨年、政府委員会を設立した。先週発行された700ページにおよぶレポートの中で、○○真光は、Sukaya Yoga やサイエントロジーと並んで最も危険な組織であるとされた。
(注) サイエントロジー:米国人L. Ron Hubbardが1954年に創始した宗教;精神修養と能力開発の方法を説く.
国会に届けられる予定のこの報告書は、色々な教団の継続的な監視団体つくることや、彼らの活動を公にすること、元信者へのケア、などを含めていろいろな対策を薦めている。報告書は、上級調査官の○○真光に対する次の言葉を引用している。「我が国の中で最も危険な団体の一つである。」
いくつかの国においてそうであるのと同じように、この教団は、不法な治療と人々の健康に対する潜在的な危険性から批判を受けている。ベルギーの委員会は、色々な団体からその教団の活動に対する弁護を聞いたという。しかし、○○真光の手から放射される光が例えばガンを短期間に消すといったような、病気を治すという主張には異議を唱えている。その委員会が言うには、この種の「あいまいな教え」は、影響されやすい人々に過度に影響を与える恐れがあるとしている。
元信者の証言によれば、○○真光は「スワスチカを用いる極右集団」と言われている。もう一人の元信者は、オーストラリアの元信者によるコメントをそのまま真似て証言している。「○○真光は、前世で行った過ちを浄化すべきという罪の意識を強化しようとするのです。信者は、過ちを清算するために自発的に参加するよう誘われるのです。つまり、教団は解決するための問題を自ら作り上げてしまうのです。」
○○真光オーストラリア(推定信者数は2000-3000人)は、共有の土地の上に建てる新しい総合本部のための81,000ドルの賃貸契約を去年オーストラリア首都圏政府と結んだ。法務長官と計画局の事務所(?)のゲリー・ハンプシャーによると、オーストラリア首都圏政府は、その手続きにおいて課税のための資産評価はしておらず、それは公的な助成をしているのと同等であり、オーストラリア税務局によって与えられた慈善宗教団体としての地位を信用してのことという。
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