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| 2006年04月20日(木) | イランはアメリカの核攻撃を受ける可能性がある |
アメリカのイラン攻撃は必至の情勢となってきた。ブッシュは核攻撃の場合もありえると明言しており，国際情勢はこれからイランをめぐって緊張の度合がましていくだろう。戦争は避けられない。問題はその戦争で世界が受ける衝撃と悪影響である。日本もイランから石油の３割を輸入しており，ペルシア湾の石油が入ってこなくなったら，１バレル１００ドルを越す可能性だってある。
果たして，アメリカはイランとの戦いで小型の核兵器を使用するのだろうか，その可能性が高いことをＳＡＫＡＩ ＴＡＮＡＫＡ氏がリポートしているので，以下に記載しておきたい。
被爆国の日本人は核の後遺症の恐ろしさを十分知っている。核兵器を使うことは狂気の沙汰ではない。それゆえ，いくらなんでもまさか核ミサイルをアメリカが使うはずがないと思うのだが，イラン戦争が起こったら，どうやら使う可能性があるというのだからおだやかでない。
●イランは核攻撃される
イスラエルの核兵器開発や、イラク戦争をめぐる米政府のウソや不正について、暴露本や雑誌の特ダネ記事を書き続けてきたジャーナリストのセイモア・ハーシュが最近書いた「アメリカは間もなくイランを核兵器で攻撃する」という主旨の記事が、物議をかもしている。
記事は、アメリカの雑誌「ニューヨーカー」に載ったものだが、ハーシュは２００５年１月にも同誌にイラン攻撃に関する特ダネ記事を書いている。前回は「米軍の特殊部隊がイランに潜入し、放射能測定機などを使いながら、イラン国内で核開発が行われている施設を探している。外交交渉が頓挫したら、探し出した核施設などに対し、ミサイル攻撃や、特殊部隊が潜入して行う破壊作戦が行われる」という記事だった。
今回の記事は、前回の延長線上にあるが「米軍がイランを攻撃する際には、
核兵器が使われるだろう」と指摘している点が新しい。イランが核開発を行っ
ているイラン中部のナタンズの施設は深い地下にあるとされ、通常の兵器では破壊できないので、破壊力の大きな小型核兵器（核バンカーバスター）を使う予定なのだという。
ハーシュの記事が衝撃的なのは、ブッシュ政権は２００１年の就任当初から、核兵器の実戦使用の実績を作ることを目論んでおり、この延長にイランへの核攻撃があるという点である。ブッシュ政権は、やむを得ずに核兵器を使うのではなく、なるべく早い機会に核兵器を実戦使用する実績を作りたいので、こじつけの理由でも良いからイランを核で攻撃したいと思っているという。
核兵器は、広島と長崎で使われた後、世界の５大国が「抑止力」として保有することはできても、実際に使うことは外交上許されていなかった。だがブッシュ政権内では「アメリカは国際的な了解事項をあえて破り、核兵器を使うことがあるのだということを世界に誇示した方が、悪の枢軸など独裁的な反米国を抑制できるので良い」という考え方が強く、核兵器を使いたがっている。核問題でイランが譲歩しても、ブッシュ政権は「テロ組織支援」など他の名目に力点を移すことで、いずれイランを核攻撃する、ということである。
●イラク開戦前と似た揺れの時期に
４月１０日にハーシュの記事が出たことを機に、アメリカとイラクの関係は、イラク侵攻前のイラクとの関係に似たものになってきた。「アメリカは必ずや軍事攻撃する」「それはいつなのか」「リスクが大きすぎる。攻撃するというのは、口だけの脅しなのではないか」といった、攻撃があるのかないのか、あるとしたらいつなのかをめぐり、切迫感の中で揺れる状態である。
ハーシュと同じく米政界中枢の情報戦争の一環としての情報漏洩を受け、記事を書き続けているとおぼしきジム・ローブは「イラン攻撃話は、心理戦か、それとも本当の計画か？」と題する記事を書いている。
（ハーシュもローブもユダヤ系の記者で、彼らの情報源もユダヤ系の勢力であると考えられる。アメリカのユダヤ系勢力の中には、好戦的な右派シオニストと、右派を嫌う現実派の勢力があり、米政界に対するユダヤ系の影響力の強さを背景に、アメリカの外交政策をどっちの方向に持っていくかをめぐって暗闘を続けている。おそらくハーシュやローブの情報源は右派を阻止しようとする勢力で、暗闘の一環として情報漏洩が行われている）
ユダヤ系アメリカ人社会の中でも現実派系のオピニオン雑誌である「フォワード」も「ブッシュ政権は、イランとの戦争は不可避であると考えている」
「彼らはここ数カ月、事後の悪影響を無視してイランへの激しい空爆を挙行することを検討している」「イランを攻撃するというのは口だけだという指摘もあるが、ワシントンの雰囲気は、明らかに激変した」といった内容の記事を最近出した。
同時期には、イギリスのサンデー・タイムスやワシントンポストなども、イラン攻撃が近いと報じている。サンデータイムスは、ブッシュは３年後の任期の終わりまでにイランを攻撃するつもりだと報じた。
●ブッシュを止める勢力の不在
「反米独裁国を潰すには、核兵器の使用が効果的だ」というブッシュ政権内の考え方は「悪の枢軸に対する先制攻撃」というイラク侵攻前の政権内の強硬派（ネオコン）の主張と同じである。政権の姿勢として一貫性が感じられるので、ハーシュの記事には信憑性がある。「使える核兵器」「核バンカーバスター」の開発構想は、これまでに何回も報じられている。
ブッシュ政権は、世界が反対してもほぼ単独でイラクに侵攻したのだから、
イランに対する攻撃も、イギリスを含むＥＵ諸国など世界中が反対しても挙行するだろうと予測できる。米国内では、野党である民主党はブッシュより強硬な政治家が中心だし、反戦運動も大して盛り上がっていない。ブッシュの核使用を止められる勢力は、どこにも存在していない。
米軍内では、自滅的なイラン攻撃に反対する意見が強いようで、退役将軍たちの間で最近、ラムズフェルド国防長官に辞任を求める声が相次いだ。国防長官を交代させて政権の流れを変えようとしたのだろうが、対抗的にブッシュがラムズフェルドを強く擁護する声明を出したため、辞任の可能性は減った。
ブッシュ政権は、米軍がイランを攻撃したらイラン国内で反政府運動が高まり、政権転覆に結びつく、という考え方に基づいてイラン攻撃をしようとしているが、これはイラクが簡単に民主化できると主張していたのと同じ路線の（故意の？）大間違いである。
イランには少数民族としてトルコ系（アゼリ人など）やクルド人、バルチ人、アラブ人などがおり、これらの各民族が反政府活動を起こすだろうというのがホワイトハウスの主張だが、米軍が攻撃してもおそらく彼らは決起しない（この件は、イラン社会内部の詳しい説明が必要で長くなるので、イラン訪問記の続きと絡め、改めて書く）。
●イランの少数派は決起しない
イラクのように、米軍の攻撃を受けてすぐに中央政府が消滅すれば、その後、クルド人やバルチ人が分離独立の動きを起こすかもしれない。だが、米軍の空爆だけではイランの政府は消滅せず、少数派による分離独立運動は起こらない。
それどころか、核兵器が使われて多くの死者が出れば、シーア派に強い「殉教精神」が喚起され、イラン国内の結束はむしろ強まる。アメリカはイランを攻撃しても勝つことはできず、逆に、石油高騰と、双子の赤字と、外交的威信の失墜によってドル急落などが起こり、アメリカの方が敗北する可能性が大きい。
イランのアハマディネジャド大統領は「アメリカは衰退しつつある」と言い放ち、欧米マスコミは嘲笑的に報じたが、アハマディネジャドのこの発言は的確である。アメリカがイランを攻撃したら中東全域でイスラム主義の傾向が強まり、イスラエル国家の存続は危うくなる。アハマディネジャドは「イスラエルは消滅する」とも言い放ったが、この発言も正鵠をうがっている。
攻撃しても失敗すると分かっている以上、ブッシュ政権はイランを攻撃することはないのではないか、と考える人がいるかもしれないが、ブッシュ政権は０３年３月のイラク侵攻でも、失敗すると分かっている攻撃を挙行している。
多くの人は「ブッシュ政権はイラク戦争は成功すると思って挙行したが、結果的に失敗した」と考えているかもしれないが、私が見るところではそうではない。
ブッシュ政権は「米軍兵士を見ただけでイラク人は大歓迎し、自然に民主化が進展する」という前提で、３０万ー５０万人の地上軍が必要なところを１５万人で侵攻し、占領開始後はイラク人に嫌われそうなことを実施し続け、開戦事由の「大量破壊兵器」もウソだと開戦前から指摘されていた。イラク戦争は、開始前からうまくいくはずのなかった戦争である。私は「アメリカは、こんなおかしな戦争をするはずはない」と開戦直前まで考え、そういう分析を書いて流していた。ブッシュ政権のアメリカは、失敗すると分かっている戦争を、あえてやり続ける国になっている。
●攻撃するとしたらいつか
アメリカがイランを攻撃するとしたら、それはいつなのか。最も近い時期としては、イランの核開発疑惑を長く調べてきた米カリフォルニア大学のジョージ・ヒルシュ教授が「米連邦議会が休会中である４月末までの間に、ブッシュはイラン核攻撃を実施するだろう」と予測している。ヒルシュがそう考える根拠は、後になればなるほど、イラクでの失敗などをめぐるブッシュ政権のスキャンダルが噴出し、共和党内の国際協調派が盛り返し、強硬派がイラン攻撃を挙行できる可能性が減るので、強硬派は急いでいるからだという。
ヒルシュの指摘には一理あるが、私が見るところ、そんなに早く攻撃は実施されそうもない。イランを攻撃するとなると、核を使うかどうかにかかわらず、イラクやカタールなどに駐留する米軍が何週間か前から攻撃準備に入るはずだ。米中枢では、イラン攻撃に反対する人が多いので、攻撃準備に入ったら、その情報はマスコミにリークされ「●月をメドに攻撃準備に入った」と具体的に報じられるはずである。そうした報道はまだないので、しばらくは攻撃はないと考えられる。
もう少し先の話になると「ブッシュ政権は、今年１１月の中間選挙での共和党勝利を実現するため、戦争で不人気を吹き飛ばす目的で、選挙前の今年７ー１０月あたりにイランに戦争を仕掛けるのではないか」という予測がある。
「アメリカ第一主義」の言論人パット・ブキャナンや、反ブッシュの論調で知られるＭＩＴのポール・クルーグマン教授が、この説を展開している。
さらに先までの話としては、前出のサンデータイムスが、３年後のブッシュ
の任期満了までに攻撃が行われると書いている。
▼イランの対米協調派を潰し、強硬派を強化する
具体的な攻撃時期の予測とは逆の方向として、ブッシュ政権は、実際に攻撃するかどうかとは関係なく「もうすぐイランを攻撃しそうだ」という雰囲気を醸し出す目的で、故意に好戦的な主張をしたり、開戦が近いという情報を意図的に漏洩しているふしもある。私が見るところ、それはイランの指導者を恐れさせて譲歩させるためではない。反対に、イランのアハマディネジャド政権を「強化」する効果を生んでいる。
アメリカはこれまで、イランに対し、相反する２種類の姿勢を感じさせていた。一つはホワイトハウスが発する「イランとは交渉しない。戦争あるのみ」という強硬姿勢で、もう一つは連邦議会の一部の上院議員らがイラク駐在大使のカリルザドなどを動かして画策してきた「イラクの安定化という名目でイラン側と秘密交渉し、この交渉の枠内で核問題も話し合い、解決する」という協調姿勢である。議会などによる協調姿勢は、昨年末にシリアとの対立関係が厳しくなったときにも、一時表面化している。
ブッシュやラムズフェルドは、米軍をイラクの泥沼で自滅させたくないので、今年中に米軍のイラク撤退を開始したいが、イラクでは大混乱が続き、撤退が実現できそうもない。そこで今年２月ぐらいから、イラクのシーア派に影響力があるイランの協力を得るための交渉を開始しようという提案が協調派から出され、ブッシュも乗り気になったふしがある。
ところが、イランとの交渉話に対抗するように出てきたのが「ブッシュ政権は、イランを核攻撃することをあらかじめ決めており、イランは譲歩しても無駄だ」という一連の記事だった。これらの記事が出たことを機に、アメリカでもイランでも、強硬派が再台頭し、協調派の主張は弱くなり、米イラン直接交渉の構想は頓挫する気配が濃厚になった。
アメリカ側だけでなく、イランの側も、政界中枢に協調派と強硬派がある。
ラフサンジャニやハタミといった、これまで政権を担当してきた宗教学者たちは、アメリカとの関係を改善し、イラン経済を立て直したいと考えいる対米協調路線だ。これと反対に、昨夏から大統領をしているアハマディネジャドは、アメリカと徹底的に対立したがる反米強硬派で、アラブ諸国の反米的な世論を味方につけ、アラブ諸国が一つずつ親米政権からイスラム主義政権へと覆っていきそうな中で、イランの国際的な影響力の拡大を目論んでいる。
アハマディネジャドの大統領就任後、イランでは経済が回復せず、失業率も低下せず、大統領に対する不信任が強まっていた。イラン政界内で、対米協調派が復活しそうになっていたと考えられるが、そうした中でアハマディネジャドの不利な状況を吹き飛ばす効果をもたらしたのが「ブッシュはイランを核攻撃することをすでに決めている」という一連の報道だった。
●双方で好戦的な誇張合戦
報道が出るのと前後して、イラン側は新型の魚雷やミサイルの発射実験をしたり、小規模なウラン濃縮に成功したと発表したりしている。ところが新型魚雷は、世界各国で一般的に装備されている魚雷より速度が３ー４倍も速く出ると発表された。レーダー追尾を許さないほど速いと発表されたミサイルの速度も、欧米の軍事専門家に疑問を抱かせる数字で、イランは新兵器の機能を大げさに誇張して発表した可能性が高い。
自国の新兵器の性能を誇張して発表したアハマディネジャド政権は、何とか開戦事由をでっち上げてイランを攻撃しようとしているアメリカの強硬派にとって「飛んで火に入る夏の虫」である。アハマディネジャドはアメリカに攻撃してきてもらいたいかのようだ。
ウラン濃縮については、１６０器の遠心分離器をつなぎ、原子力発電用の燃料として使える３％の濃度のウランを精製したと発表されたが、これも、ウラン濃縮成功の発表直後にイランを訪問したＩＡＥＡのエルバラダイ事務局長は「イランがウラン濃縮に成功したという具体的な報告は受けていない」と述べており、誇張である可能性がある。
世界では、実用的なウラン濃縮工程は何百台もの遠心分離器を並列させて行われることが多く、１６０台というのは発電用としても小規模である。核兵器用の濃縮ウランは９０％前後の濃度で、発電用よりはるかに多く、１５００台以上の遠心分離器を並列する必要がある。イランのウラン濃縮技術は、まだ初期段階でしかない。
１６０器の遠心分離器だと、フル操業しても核兵器１発分を作るのに１３年かかる。だが、奇妙なことに、アメリカの通信社がこの件の記事につけた見出しは「イランは１６日間で核兵器を作れる」だった。イラン政府は「何年か後には５万台の遠心分離器をつなげる計画だ」と述べたことを歪曲し、イランが現在５万台の遠心分離器を持っているという話にしてしまい「５万台なら１６日間で核兵器１発分を作れる」というアメリカ国務省高官の話につなぎ「１６日間で核兵器」という見出しをつけてしまった。
全く笑い話のような誇張記事の作られ方だが、話を誇張して戦争に持ち込もうという魂胆は、アメリカ側とイラン側で共通している。
アメリカで「近くイランを攻撃する」という話が出ることで、アハマディネジャドの政権基盤が強化される展開は、今に始まったことではない。昨年夏のイランの大統領選挙前にも同様の緊張の高まりがあり、その結果、選挙で対米強硬派のアハマディネジャドが勝利した。アメリカの強硬派は、以前からアハマディネジャドをこっそり支援してきたのである。
●プーチン化しそうなアハマディネジャド
アハマディネジャドは、ウラン濃縮に成功したことを「イランは世界の核クラブに入った」と宣言し、ウラン濃縮を記念して４月１５日を「原子力の日」として、新たな祝日に設定すると発表した。「核クラブ」は「核兵器を保有する国々」のことだと曲解されてアメリカで報じられたが、アハマディネジャドとしては、この手の誤報はむしろ歓迎であろう。
聖地マシャドでは、濃縮ウランの容器をかたどった金属の筒を持った青年たちが「平和利用」の象徴である鳩が描かれた幕を背景に踊りまくった。イランの権力者である宗教学者たちが政治メッセージを発することが多いテヘラン大学での金曜礼拝では、イエローケーキ（濃縮ウラン）をもじった黄色いケーキが参列者にふるまわれた。
アハマディネジャドは、核の「平和利用」をイランの国民的な事業にすべく、プロパガンダ戦略を突き進み、もともと大統領よりも権限が強かったイラン政界の対米協調主義者が上から権力を行使しても、もはや核開発を止められない状況を作っている。今年１月時点の世論調査によると、すでにイラン人の８５％は、自国の核開発は平和利用なのだから続けるべきだと考えている。
アハマディネジャドは今後、ロシアのプーチンのような、ナショナリズムと反米主義を活用し、自国を強い国にするために、国内的、国際的に権力と覇権を拡大していく指導者になるのではないかと私は予測している。プーチンのロシアが周辺諸国への影響力の再拡大を画策しているのと同様、イランは中央アジア諸国への外交的影響力の拡大を図っているほか、パレスチナのハマス政権に対する資金援助も決めた。
イランとの戦争でアメリカを故意に自滅させようとしている米中枢の勢力の目的が、世界を多極化することであるなら、アハマディネジャドが国際社会でプーチン的な強さを発揮していくことは、むしろ多極化を推進する上で好ましい。アメリカがイランを核兵器で攻撃し、イランとの戦争でアメリカが自滅の傾向を強めることは、世界を多極化するには好都合な展開といえる。世界は、イラクに続いてイランの人々の犠牲を経て、多極化されていく。
そう考えると、ブッシュ政権の中枢にいる強硬派の本当の狙いが世界の多極化であるなら、アメリカはブッシュ政権の間にイランを核兵器で攻撃するだろうと予測できる。それがいつになるかは、直前にならないと分からない。すでに述べたように、攻撃実施の２ー３週間前には、アメリカの報道で実施日が分かるようになる。
イランのマスコミは、自国民を安心させておいてスムーズに戦争に巻き込むため「アメリカは攻撃してこない」「攻撃してきても問題なく撃退できる」と報じ続け、イラン人の多くはそれを信じようとしている。イランでは平穏な日常生活が展開しているが、これは戦争が起きないことを示すものではない。
アメリカとイランがともに戦争に向かって全速力で走り、激突しようとしている中で、以前はアメリカの戦争に協力し、ときに扇動してきたイギリスとイスラエルは、最近急に逃げ腰になってきた。負けると分かっている戦争に巻き込まれたくないのであろう。
