日経（H27.9.2）夕刊で、離島や遠隔地に留置された被疑者などに、弁護士が電話で連絡する電話接見制度の利用が低調であるという記事が載っていた。


　低調な理由は、通話が15分以内、前日の申込みなどの制限があることが大きいようである。


　ただ、それ以外の理由として、電話という通信手段に問題があるのではないかと思う。


　本来は、弁護士は直接被疑者に会うべきであるから、せめて顔を見ないと互いの信頼関係が生まれない。


　それが電話では、弁護士としては積極的に利用しようとは思わないのではないだろうか。


　それゆえ、スカイプを利用するなど、もう少し通信方法を工夫した方がいいのではないかと思う。