コラムニスト 江草乗の日記風エッセイ
|
|
|
| 2015年05月29日(金) | イルカはＮＧ、ジュゴンはＯＫ |
 携帯用URL
|
太地のイルカ追い込み漁は残酷な行為らしい。オレは基本的に釣りをしないし、漁業のことはわからないのだが、そもそも残酷な漁業とそうではない漁業なんて区別付けられるのだろうか。沼津の深海魚水族館の館長さんは深海から底引き網で深海魚を引き揚げるが、あれは深海で暮らしている魚たちにとって無慈悲で残虐な行為ではないのだろうか。ある行為が残酷であったりそうでなかったりという基準はどこにあるのだろうか。
日本は商業捕鯨を禁止されてしまって「調査捕鯨」という抜け道を使っていたが、それも「商業目的」だと言いがかりをつけられ、結局捕鯨から手を引けという国際社会の圧力に屈しようとしている。オレはその動きを「鯨肉ではなくて牛肉を食え」というアメリカ人の陰謀だと信じて疑わない。
今回のイルカ騒ぎだって、きっと日本に圧力を掛けることで得する連中が居るはずだ。シーシェパードとかいうあのならず者の団体が、世界中の馬鹿から巨額の寄付を集めているように、日本のイルカ捕獲を攻撃することで、またまた馬鹿からの寄付金をがっぽり集めることができるのだ。年間に５０頭以上の生体のイルカを水族館向けに供給していた「太地町」が供給不可になれば、イルカの価格は上がる。今回の黒幕はイルカの国際価格をつり上げて儲けようとしている連中に間違いない。
サッカーのワールドカップ開催地やその収益を巡ってＦＩＦＡの幹部が巨額の賄賂を受け取っていたことがＦＢＩに告発されているが、そんなことは前から世界の常識である。招致活動であれだけのゼニが飛び交ってるんだ。あの連中がクリーンなわけがないだろう。スポーツを利用してゼニを儲けようとしてる連中は世界にいくらでもいる。応援してる熱心なファンやプレーする選手たちには本当に申し訳ないのである。
海の哺乳類といえば、イルカや鯨だけではない。そういえば中国にはヨウスコウカワイルカというのがいたようだが、２００６年には絶滅が確認されている。生息域の長江中流域に三峡ダムが建設されたことがその原因の一つであることは確かだろう。もちろんかの国に貴重な生物を保護しようという感覚は皆無だし、パンダが保護されてるのは海外の動物園にリースしてゼニを稼げるからである。
中国のカワイルカはどうなってもいいが、日本で豊富に棲息してる太地町のイルカを捕獲することは残虐だと世界から非難を浴びる。それなら同じく海に生きる哺乳類であるジュゴンなどはどうなのだろうか。ジュゴンの近縁種であるステラーカイギュウは１８世紀に乱獲で絶滅させられている。そして沖縄周辺のジュゴン生息域には米軍が使用する軍港が建設されようとしていて、大量のコンクリートブロックが投下されてサンゴ礁を破壊しているのである。イルカ追い込み漁と、ジュゴンの生息するサンゴの海にコンクリートブロックを投げ入れることと、どちらが野蛮で残酷なことだろうか。
環境保護なんて口では言いながら、地球温暖化につながるようなエネルギーの浪費をせっせと繰り返し、大量の温室効果ガスを放出する国の代表が、「日本はイルカを虐待している」とほざいてるのを見ると腹が立って仕方がない。日本がいくら公害防止の技術を提供しても、金儲けしか考えていない経営者はそんなものには興味がないのである。
イルカを守りたいのなら同様にジュゴンも守ってくれ。おまえら西洋人が絶滅させたステラーカイギュウや、中国人が絶滅させたヨウスコウカワイルカのことも考えてやってくれ。狭い地域で軍拡競争ばかりして、自衛隊という巨大な兵力をアメリカに「どうぞご自由にお使いください」と差し出すことに安倍晋三が同意してしまい、国会ではその売国連中が過半を占めているのである。
なぜイルカを捕るのがダメで、ジュゴンは虐殺してもＯＫなのか。オレはその理由が知りたいのである。イルカは賢いからだめで、ジュゴンは馬鹿だから殺されるのか。そんなことは何百回も聞いたがオレは納得したわけではない。オレが納得するような論理できちんと説明してもらいたいのである。←１位を目指しています！ m(_ _)m 投票博物館
| 2015年05月26日(火) | ハーバード大学というクソ差別学校について |
携帯用URL
|
大学の入学試験は公平でなければならない。その選考基準や選考過程はすべて公開されなければならない。そして、受験機会の平等は何よりも保証されないといけない。もしもある大学が家柄とか容姿とか、本人の実力以外の部分で選考しているとすればそれはクソである。
かつて群馬大学医学部が、入学試験で合格ラインを上回ったある５０代の女性を不合格にしたことがあった。開示された筆記試験の点数では合格ラインを大きく上回っていたわけで、そうなると面接が著しく低く評価されたということになる。不合格の理由が年齢だったのか否か、女性がその大学を訴えた裁判の中で大学はその件に関しては結局何も答えなかったのである。そして裁判所は「合否判定は大学の裁量権の範囲」であるという群馬大学の主張を認め、女性の請求は棄却された。オレはこのときに群馬大学医学部という組織がクソであることを確信し、その確信は先日明らかになった腹腔鏡手術での連続死亡事件でさらにはっきりしたのである。手術の失敗で１８人も患者を死亡させた群馬大学病院の医師に何の処分もしなかったことも、公表できない（つまり正当性のない）理由で入学試験を不合格にしたことも、その組織がクソだからというふうに考えればきわめて納得しやすいのである。ある週刊誌は不謹慎にもその医師のことを「殺しのライセンスを持つ男」という見出しにした。
さて、群馬大学医学部はとんでもないところだったわけだが、アメリカのハーバード大学といえば世界でもっとも高く評価される大学だ。そのハーバード大学は実は入学試験で人種差別しているのである。そんな大学はクソである。入学試験は絶対に公平に行われるべきであり、それが保証されない大学はクソだとオレは言いたい。
ハーバード大学にはなんと人種別の合格者数の枠が設けられていて、その結果として、合格者枠の少ないアジア系はＳＡＴ（２４００点満点）で白人よりも１４０点、ヒスパニックよりも２７０点、黒人よりも４５０点高い点数を取らなければ合格ラインに到達できないのだという。こんな理不尽な話があってもいいのか。これはあまりにもひどいのである。アメリカの人種差別の現状は今でもこんなものだということを理解しないといけない。アジア人に対するひどい差別が存在しているのである。
オレは大学の入学試験において必要なのは「結果の平等」ではなくて「機会の平等」だと思っている。もしも東京大学が入学者を「各都道府県から１００名ずつ」という形で制限したとしたら、東京都と鳥取県の合格ラインにはかなり差がつくだろう。東大に入るために鳥取に引っ越す受験生が増えるかも知れない。
黒人の入学枠を設定して、その入学枠分だけ点数が低くても合格させるということは「優遇」ではなくて実は「侮辱」であるとオレはとらえる。「あんたたちは成績の悪い受験生が多いから点数低くても合格させたげるよ！」と言われて「はい、ありがとうございます」と言ってしっぽを振ってその恩恵を受けるのはどうか。おまえら貧乏人には安く売ってあげるよと言われて喜ぶのは情けないと感じないか。人としての矜持を重んじ、武士道の国日本に暮らすオレはそのような行為を恥として受け止めてしまうのだ。
そして「おまえら東洋人はウザいから、どうしても入りたかったら高得点とってみなよ」という理不尽な仕打ちに対しては逆に「ふざけるな！」と怒りたくなるのである。
入学試験という選抜に於いて大事なのは「結果の平等」ではなくて「機会の平等」だ。オレはあくまでそのように主張したい。東京大学の合格者が富裕層に偏ってるからといって、貧乏人のために入学枠を別に設定しようなんてプランが出てくるならオレは断固反対したい。確かに塾や予備校にゼニを仕える金持ちは有利かも知れないが、金持ちの受験生がすべて東京大学に入れるわけではないのだ。塾や予備校に巨額のゼニを浪費しながら遊んでる馬鹿は世間にいくらでもいる。いくらゼニを掛けても本人が必死にならないと結果は出ないし、必死で受験勉強に取り組めばゼニなんか掛けなくても結果はついてくる。
ハーバード大学が公平に入試を行ってその結果として勤勉なアジア人ばかりになってしまったとしたら それはハーバードの雰囲気を大きく変えてしまうことになるかも知れないが、それはそれで仕方がないとオレは思うのだ。それが受験機会を平等にした結果ならば大学はその状況を甘受するしかない。そもそも受験時に「人種」を申告しなければいけないなんてことが義務づけられていれば本当に馬鹿げた差別的制度である。日本の大学でそんなことをいちいち受験時に申告させられる大学などひとつもない。在日韓国人も中国人もイラン人もみんな平等に大学の受験機会は与えられている。そのかわりもちろん優遇措置もない。点数が低ければ落とされるし、合格点があれば合格する。合格点があっても落とされるのは群馬大学医学部だけだ。
数年後、センター試験が廃止されて大学の入学試験の制度は大きく変わるという。オレは今のシステムは十分に公平性が担保されてるので何も変える必要はないと思うのだが、それでもどうしても文部科学省が入学試験制度をいじりたいのならあえて言いたい。「機会の平等」をしっかり守ることと、馬鹿が勉強しなくても大学に入れる抜け道を作らないことを確約してもらいたいと。←１位を目指しています！ m(_ _)m 投票博物館
| 2015年05月21日(木) | この男を絶対に死刑にしてください |
携帯用URL
|
こんな悪質な事件が起き、容疑者が逮捕された。
兵庫県姫路市の路上で５月１１日、中学３年の女子生徒（１４）が男に刃物で刺されて重傷を負った事件で、県警捜査１課は１９日、同県加古川市平岡町新在家、無職、勝田州彦（くにひこ）容疑者（３６）を殺人未遂の疑いで逮捕した。刺したことは認めたが「殺すつもりはなかった」と話しているという。逮捕容疑は１１日午後４時５５分ごろ、姫路市車崎２の市道で、近くに住む女子生徒の胸や腹など５カ所ほどをナイフで刺したり切りつけたりし、殺害しようとしたとしている。女子生徒の胸の傷は肺に達し、約１カ月の重傷を負った。女子生徒は「見たことがない男だった」と話していた。防犯カメラの映像から勝田容疑者が浮かんだという。
この事件の容疑者である勝田州彦は、痛みに苦しむ女児を見ると性的興奮を覚えるという変態だった。２００９年にも無差別に女児を襲撃するという事件をおこしている。そのときに被害に遭った女児の一人は腹部を強く殴られて肝臓から出血するという重傷を負った。１０人ぐらいの被害者がいたようだが、懲役４年という軽い罰で済んでいるようである。その刑期を終えて出所していたのである。ちなみに勝田容疑者の両親はどちらも元警察官だという。
オレはいつも思う。このような無差別テロに対しては、傷害とか殺人とか区別を付けずにすべて実行犯は死刑にしてくれと。今回も被害者が助かったのは運が良かっただけで、執拗に刺され続けたことを思えば殺意は十分にあったと考えられる。そして、無差別に第三者を傷つけるこのようなテロリストがこの世に存在するだけで市民社会の平穏は破られるのである。
勝田被告の実家は加古川なんだが、加古川では２００７年１０月に女児が何ものかに刺殺されるという未解決事件が起きている。女児は大人の男性に胸と腹部を刺されて死亡した。物証も乏しく未解決のままなのだが、もしかしたらこの事件の捜査線上に勝田被告が上がっていたが、両親が警察官ＯＢということで立件されなかったということはないのか。もちろんそれはオレの単なる憶測なんだが、オレの心の中では限りなく「クロ」である。
兵庫県警といえばこれまで数々の不祥事を起こしてきた。その告発本はベストセラーとなっている。２００９年の事件の時にどうしてこの男は２００７年の女児殺害事件と結びつけられなかったのかと不思議に思うのだ。
女児を痛めつけることで性的興奮……このような性癖を持つ人間が刑務所で服役したからと言って更生できるだろうか。今回の事件でわかるように４年では更生できなかったわけで、じゃあ１０年ならどうか、２０年ならどうかと訊かれてもやっぱり更生はしないとオレは思うのだ。更生なんか絶対無理！ とにかくこのような無差別テロ実行犯は二度と社会に復帰させてはいけない。終身刑か死刑の二択である。
こういうことを書いたら必ず「加害者にも人権がある」とかほざいて反論するヤツが出てくるわけだが、そういうヤツには言い返したい。「その人権というのは、いきなり女の子を殴ったり刃物で刺したりできる権利ですか？」と。この勝田被告の人権を保障するということは、この男に無差別に女の子を襲う権利を付与するということなのだ。そんなこと許されるわけがないだろう。人権というのはこの無差別テロリストではなく、被害に遭う可能性のある一般市民こそ保証されないといけないのである。オレはかねてから持論として「凶悪犯罪者に人権無し」ということを主張している。凶悪犯罪者をきちっと捕まえてどんどん死刑にしてしまうことが、世の秩序を守るための最善の道である。←１位を目指しています！ m(_ _)m 投票博物館
| 2015年05月18日(月) | 大阪終了のお知らせ |
携帯用URL
|
住民投票の結果、僅差ながら大阪都構想に反対する側が多数となり、大阪都構想は廃案となった。オレはテレビで各区別の賛成反対の数を見ていたのだが、税収の少ない区ほどなぜか反対が多く、逆に税収の多い区に賛成が多かったような気がした。金持ちは大阪市解体を望んでいて、逆に貧乏人は大阪市の存続を願ったということなのだろうか。そんな単純なことではないのかも知れないが、少なくともこれで大阪が劇的に変わる機会を永久に失ったことは間違いない。投票の内訳を世代別にみると、とくに賛成した人が多かったのは２０代（６１％）と３０代（６５％）。４０代（５９％）、５０代（５４％）、６０代（５２％）も賛成が過半数を占めた。一方、７０歳以上は反対が６１％で賛成を上回った。そう、２０代から６０代まではすべて賛成が多いのである。ところがその賛成を、７０歳代以上の反対票が上回ったのだ。老人パワーが大阪都構想をぶっつぶしたのである。
大阪市の天下りの連中の無能さは、さまざまの失敗事業を見ればよくわかる。住之江公園駅前のオスカードリーム、動物園前のフェスティバルゲート、いまや廃墟となったラスパ大阪などいくらでもあげることができる。今や飛ぶ鳥を落とす勢いのあのＵＳＪでさえ、最初は無能な市の天下り社長のせいでつぶれかけていたのである。早々と捨て値で売り飛ばしたからこそ今の繁栄があるわけで、もしも売らなかったらフェスティバルゲート以上の巨大な廃墟になっていたことは間違いない。もっともここまで天下りの連中が無能だと言うことは、きっと天下る前も無能だったんだろう。そうに決まっている。まともな人間が急にダメな人間になるとは思えないからだ。ろくに経営感覚もない馬鹿が、隠居して仕事もしないで報酬だけもらうつもりだったんだろう。
オレは松原市の住民だが、払ってる住民税に比べて受けているサービスはあまりにも少ない。天王寺までたった１０分で出られるという便利な場所にありながら、広大な田んぼや畑が広がる忘れられた田舎がオレの住む松原市なのだ。そんな弱小自治体の松原市は早くなくなって、大阪都の特別区の中に吸収されればいいと思っていた。松原市は大阪府の衛星都市の中ではかなり早いペースで少子高齢化が進んでいて、小中学校はもはや適正規模をかなり下回っている。子どもが急激に減ってしまっているのである。人口規模がたった１２万ほどの市なのに、６年間で小中学生が１６００人も減ってしまうのだ。さっさと大阪市に吸収してもらって、「大阪市なのに地価が激安！」ということで発展してくれるかとオレは期待したのだが、その夢はあえなく消えたのだ。
大阪市のままであると言うことは何も変わらないと言うことである。何も変わらないと言うことは、今の状況が継続してこのままゆるやかに滅びていくということである。高齢者たちの多くはそのまま滅びていくことを選び、大阪を冥途の道連れにしたのかも知れない。高齢者は圧倒的に反対票が多く、２０代３０代は６割が賛成票を投じたということからもわかるように、老い先短い老人たちが自分たちの目先の利欲のために若者の夢をつぶしたようにオレには思えてしまうのだ。なんて情けない結果なのか。若者がもっと積極的に賛成票を投じていれば住民投票の結果は変わっていただろう。投票に行かなかった若者たちは、仲間たちの夢を奪ったことについてどう思ってるのだろうか。
オレは変化を望んでいた。大阪が変わることを願った。太田房江知事はシャープから賄賂みたいな形で大型テレビをもらったし、どう考えても税金の無駄遣いとしか思えない法外な経費での府立高校エアコン設置事業を行って企業に利益供与したが、その事実はマスコミにも黙殺され、府議会でも全く追及されることはなかった。教室のエアコン一台あたり６４０万円なんてどうかんがえてもこの経費はおかしいだろうと書いたのはオレの日記くらいである。だからこそ橋下知事が登場して大阪府の腐った利権構造をたたきつぶそうとした時は拍手喝采を叫んだのである。いくつかの同和利権が明るみに出て関係者は逮捕されたりした。もっとも教育行政に関してはオレは納得していないのだが、それ以外の部分に於いてはさまざまに評価できる改革であったと思う。
大阪都反対を叫んだ高齢者たちは２０年も経てばほとんどこの世からいなくなる。変わることを願った若者たちは「やっと目の上のたんこぶが消えた」と我が世の春を謳歌する堕落公務員たちの惨状にまたまた泣かされることとなる。せっかく禁煙化できた大阪府庁や市役所はもとの喫煙天国に戻るかも知れない。タバコを吸ってボヤ騒ぎを起こしたあのクソ迷惑な地下鉄の職員はどうなったのだろうか。
橋下氏は政治の世界を引退するという。任期を終えればもう二度と政治の世界には帰ってこないということを表明している。その政治手法にさまざまな問題があったことは事実だ。劇場型民主主義というものが危険なこともオレはよくわかっている。しかし、投票率が５０％を大きく下回るような選挙になんの価値があるのか。最近の国政選挙や統一地方選挙のあの低投票率は何なのか。
都構想反対派は自分たちの既得権益を守ることに成功し、改革なき大阪と一緒にゆるやかに滅びることを選んだ。都構想の中味がわかりにくいという批判をしてきた反対派は何一つ大阪の未来のビジョンを示せていないのである。
「なんかよくわからんから反対」というやる気のない大衆は、大阪をなんとか変えようという夢を打ち砕き、政治の世界から橋下氏という一人の異端者を追放したのである。
国に対して「こんなぼったくりバーの請求書のような金額が払えるか！」と抗議したのは橋下氏が最初である。それまで誰もそんなことは言えなかった。
カリスマを失った維新がこれから崩壊する可能性は高い。じゃあ自民や民主や公明や共産が大阪を変えられるのか？ そんなことが無理なことはこれまでの歴史が証明している。大阪はついに終了したのである。それだけは間違いない。
2003年11月２０日の日記「大阪府立高校はホテル並みに快適です。←１位を目指しています！ m(_ _)m 投票博物館
| 2015年05月13日(水) | 日本再生計画試案 |
携帯用URL
|
自民党はクソである。大企業に有利なように労働者派遣法を改正して、これまで３年という区切りのあった派遣労働者の雇用期間を人さえ入れ替えれば永久に継続できるようにしようとしている。「長く安定して働きたい」という労働者の側の希望ではなく、「いつまでも安く働かせたい」という大企業側の希望を優先した改正案なのである。せっかく景気が回復しつつある今こそ労働者の権利を擁護するように政府が主導すべきなのに、政治献金の奴隷としか思えないのが自民党議員である。
そうやって労働者の賃金を抑えた結果、どういうことになってるのかわかってるのだろうか。軽自動車以外の車が売れないとか、住宅価格がどんどん値下がりするとかいう現象はおまえら自民党と大企業が賃金上昇を阻害した結果であるということがわかってないのである。政治家も企業のトップも本当にお目出度い馬鹿どもである。はっきり言って今の政治家や企業トップに何かを期待しても無駄だ。こいつらのボンクラ頭には日本を繁栄させられるようなビジョンはかけらもないのである。馬鹿な頭で無駄な政策を出して失敗して国家を滅びに向かわせているだけだ。
オレがこの日記で分析しているように、かつては住宅ローンという労働者を搾取する道具が存在した。３５年ローンなんかを背負わせて、サラリーマンの収入は銀行に吸い上げられ、それは企業に融資する資金となって好循環（？）が生まれていたのである。しかし、正社員率が低下した結果、多くの非正規雇用の人達は住宅ローンを組むという生活設計ができなくなった。また少子高齢化の結果として住宅の需要が減少した。今は市場原理に反した形でむりやりに家賃を高止まりさせているといった状況である。
住宅ローンという方法で国民からの搾取ができなくなると、今度は大学進学率を向上させて利子付き奨学金という借金を背負わせて、若者から搾取するという仕組みを作り上げた。この利子付き奨学金という名の教育ローンの平成２３年度の総貸出残高は７兆円を超えていたので現在の貸出残高は９兆円程度だろう。毎年５０００億円程度増加しているのである。若者は数十年掛けてその借金を返さないといけないようになっているし、延滞すると延滞金が加算されるのである。消費者金融みたいなものである。いきなり借金を背負わされた若者はますます生活設計が困難になり、晩婚化、非婚化がどんどん進むというわけである。少子高齢化の原因を作り出しているのは実は政府のクソみたいな政策であるという事実にどれだけの人が気づいてるのだろうか。
少子高齢化を解消する方法は簡単だ。本当に簡単である。家と教育をタダにすればいいだけのことである。こんなに空き家がたくさんあるのだ。もう家なんか余ってるのである。その余ってる家を持ってない人にうまく分配する仕組みを作ればそれでＯＫである。家賃がタダになればその分収入を消費に回すことができる。
続いて教育である。大学をタダにすればいいのである。もちろん実際は貧民搾取の道具になっているＦランク大学はみんな廃校にしてしまえばいい。そういう貧しい人間からゼニを奪うパチンコ屋みたいな大学を全部つぶしてしまうことで奨学金地獄に苦しむ学生も減る。行っても無駄な大学にいくために借金を背負わされてる現状をぶっつぶさないとだめなのである。
「こんな大学に行っても無駄だ！」という事実を現場の高校教員たちは語らず、どんどん生徒をＦランク大学に押し込んでいく。分数の計算もできないような無知な若者を「入れるから」とどんどん大学に送り込み、安易に奨学金を背負わせることの罪を果たしてどれほどの教師が自覚しているだろうか。大学の数を大幅に絞り込んでその選別された大学に関しては授業料を無償にし、そこに入れない若者はみんな働いてもらえばいいのである。そうすれば建設労働者、現業労働者の不足も解消するし、農業の従事者も増やせるだろう。馬鹿な大学生を減らすことで労働市場のミスマッチもかなり解消するだろう。
家と教育が無償になれば収入はすべて消費に回すことができる。住宅ローンや奨学金返済に縛られることなくみんな収入をじゃかすか浪費できるのだ。車やバイクを買ったり旅行をしたりできるようになるのである。手に入れたゼニをどんどん使うようになれば景気が良くなる。若者に活気が生まれ、街は生まれ変わる。
かつての高度成長の時代はもう二度とはやってこない。安倍晋三の思い描く株価上昇による景気回復はいつかきっとはじけてしまう。今のプチバブルをうまく利用して、本当の景気上昇に結びつけるという政策が必要なのである。それが住宅・教育の無償化なのである。しかし、オレが考えている「日本再生計画試案」を実現できるような既存政党は残念ながら存在しない。今の政治家の貧困な発想力では誰もこのようなことを思いつけないからである。←１位を目指しています！ m(_ _)m 投票博物館
| 2015年05月10日(日) | ５０年間、親の年金を受け取り続けた女 |
携帯用URL
|
昨年に父が亡くなった時、オレは社会保険事務所に手続きに出かけて、父への年金の支払いを停止してもらった。さまざまな手続きを終えてからふと思ったのだが、こういうことを一切しないでそのまま放置して、現況届だけを提出してそのまま生きてるというように装って年金を受け取り続ける人というのはどれくらい存在するのだろうか。死亡届を市役所に出したら自動的に社会保険事務所に連絡が入るわけではない。「死者に支給される年金を受け取らない」という選択は、家族がまっとうな人達であるという大前提のもとになされるのであり、もしも家族がパチンコ狂いで借金漬けの馬鹿息子とか、ニートで引きこもりの自宅警備員とか、刑務所で服役中で届けを出すこともできない妻とかだった場合、年金は停止されずにそのまま口座に振り込まれ続けるのということになる。現在支払われてる年金の中でこのような「死者への支給分」というのはいったいどれほどになるのだろうか。
連休明けにこのようなニュースが報道された。
テレビ朝日系（ANN） 5月7日(木)16時22分配信
岐阜県恵那市の無職・鈴木光枝容疑者（86）は日本年金機構の書類に両親が生きているように記載し、2013年から翌年にかけ、年金262万円をだまし取った疑いで逮捕されました。生きていれば、現在、父親は112歳、母親は110歳で、不審に思った年金機構が告発しました。2人は約50年前に死亡していて、不正に受け取った年金は合わせて5000万円を超えるとみられています。鈴木容疑者は「全く身に覚えがない」と容疑を否認しています。
この容疑者は「全く身に覚えがない」ということだが、そうして振り込まれたゼニを使ってずっと生活していたわけで、だからこそ無職でも生活には困らなかったのである。誰が見ても言い逃れできないような状況でどうしてこんなふうにしゃあしゃあとウソがつけるのか。オレにはその図太さがとうてい理解できないのだ。それにしても社会保険事務所の方は１１２歳や１１０歳で生存しているということに対して不審に思わなかったのだろうか。.
これだけの金額の「詐取」である。詐欺罪で起訴されれば実刑判決を受けることになると思われるが、８６歳という年齢を考えると刑務所への収監は本人にとっては好都合かも知れない。身の回りの世話も、病気になった時の看護もみんなしてもらえるのだ。介護が必要になればそれもしてもらえる。老人ホームと違って費用もかからない。今回は「詐欺」容疑だが、刑務所に入れて面倒を見てもらいたいという目的で犯罪をする老人は今後もっと増えるのではないか。オレが恐れるのは老人によるテロ、無差別殺人なのだ。
「死刑になりたかった」という理由で大量殺人をするサイコパスがいる。刑罰の軽い日本に於いて死刑になるためには、一人殺すだけでは不十分である。かなり残虐な殺し方であっても初犯の場合はまず死刑にならない。それで「どうしても死刑になりたい」ヤツは十数人を道連れにしようとする。
しかし、「最期の時を刑務所で迎えたい」というだけの目的で懲役刑を目指すならば、そんな大きな事件を起こす必要はない。殺人事件である必要もない。懲役数年くらいの事件を起こせばいいのである。そういう意味で今回の事件の「詐欺」というのはちょうどおあつらえ向きの犯罪かも知れないのである。
そんなふうに考えれば、今回の５０年目での発覚というのも、逮捕された女の年齢の８６歳というのも、まことによいタイミングを狙ったと言えないこともないのである。
お役所というのは実にボンクラだ。その究極のボンクラぶりが明らかになったのがこの１１２歳１１０歳死者への年金支給である。いやはや、なんの不審感も持たずにそのままゼニを振り込んでいた連中は給与を返上させるべきだとオレは思ったのだ。
追記：なんとこの詐欺ババアは元公務員だった。
年金5,000万円以上不正受給 女は市正規職員・税務課で定年退職
フジテレビ系（FNN） 5月8日(金)20時8分配信
死亡した両親の年金5,000万円以上を不正受給。86歳の女による犯行には、制度上の死角が深く関係していた。
8日午後0時40分、鈴木光枝容疑者(86)の身柄が、岐阜地検多治見支部へと送られた。
死亡した両親の年金をだまし取った詐欺などの疑いで逮捕されたのは、岐阜・恵那市の鈴木光枝容疑者。
鈴木容疑者は、1965年に母が60歳、その3年後に父が65歳でそれぞれ亡くなった。
しかし、市役所に死亡届は出したものの、年金については、両親が生存しているかのように装い、2人分の年金を、およそ50年にわたって不正に受給していたとみられている。
近所の人は「(亡くなって)もう何年になるか、わからないくらい。(お葬式は?)やったよ」と話した。
およそ50年にわたり年金を不正に受給し続けた鈴木容疑者。
その額は5,000万円以上にのぼるとみられている。
玄関に、大きなタヌキの置き物が置かれた住宅。
鈴木容疑者は、ここで、妹とその娘との3人で暮らしていた。
近所の人は、「結構、いろんなところに出かけたり、金遣いは結構、派手だったと、おばあちゃんたちに聞いたことがある」、「(みんなで集まった時に)みんな駄菓子を持ってきたんだけど、あの人(鈴木容疑者)は、おまんじゅうとかいいものを持ってきた」などと話した。
また、80年来の友人だという男性は「美人で、このあたりでも一番の鈴木光枝です。一番。(何が一番?)人間的。『金は何とかなるからいらん』(と言っていた)」と語った。
裕福そうに見え、いつもおしゃれに着飾っていたという鈴木容疑者。
8日、恵那市役所は会見で、鈴木容疑者が1989年に定年退職するまで、市の職員として働いていたことを明らかにした。
恵那市役所は、会見で「最後は税務課です。(正規職員?)そうです。定年で退職しています」と語った。
鈴木容疑者の両親がもし生きていれば、112歳と110歳という年齢になる。
年金機構の担当者は「死亡の情報というのは、市町村ではないので持っていない。(生存の)確認方法として、現況届の確認と現在なっています」と語った。
年金機構によると、現在は、年金受給者の99%以上が、住基ネットで情報が共有されているので、生存の確認ができるという。
しかし、0.4%にあたるおよそ14万人については、年に1回提出される現況届に、生存の記載があれば、年金が支払われるという。
塩崎厚労相は「再発防止にしっかり努めていかないといけないので、住基ネットによる生存確認が、いっそう徹底されるよう、手を打ちたい」と述べた。
今回、事件が発覚したきっかけは、75歳以上で介護保険を利用していない人を対象に行った、年金機構による一斉調査だった。
警察の調べに、鈴木容疑者は「身に覚えはない。現況届は見たことがない」と容疑を否認しているという。←１位を目指しています！ m(_ _)m 投票博物館
| 2015年05月06日(水) | 戦争に関する個人の罪と国家の罪について |
携帯用URL
|
戦争犯罪というものを考えるとき、個々の事件がいったい誰の責任によるものかということをオレは考えてしまう。たとえばベトナム戦争の時に大量のベトナムの民間人が韓国兵によって虐殺されたが、これらの事件の責任者の一人は部隊の直接指揮官であった盧泰愚であり、もしもその虐殺が「殺人罪」として裁かれるなら盧泰愚を処罰すべきであった。だが盧泰愚は裁かれるどころか後に韓国大統領となった。
米軍がベトナム戦争の時に起こしたソンミ村虐殺事件では、１９７０年に開かれた軍事法廷で兵士１４人が殺人罪で起訴されたものの、判決では指揮官のカリー中尉に終身刑が言い渡されただけで、残りの１３人は証拠不十分で無罪となった。また、カリー中尉もその後減刑された上に３年後の１９７４年には仮釈放され、ベトナム戦争の英雄として故郷に凱旋した。（フランシス・コッポラ監督の映画、『地獄の黙示録』にはＢＧＭを流しながら村を焼き討ちにする場面がある。）アメリカは戦争において個人の罪も国家の罪も問わないという方針を貫いている。これは今の戦争においても同様であり、アフガニスタンやイラクで誤爆して民間人を虐殺してもなんの補償もしない。
戦場での民間人の虐殺を「戦争だから仕方ない」と片付けることはオレにはできない。少なくとも兵士同士ならおたがいに武器を持って戦ってるのだからそこには「殺す側」「殺される側」にそれぞれの正当性がある。しかし、全く戦争とは関係ない一般人を無差別に大量に殺すことはいかなることがあっても正当化できない。そして、それらの行為は「殺人罪」で裁かれるべきである。広島長崎への原爆投下に関して、オレはその投下命令を行ったトルーマン大統領が戦争犯罪人の一人であると断言する。そして「大統領の罪」＝「国家の罪」である。国家の指導者が行った過ちは、そのような指導者を選んだ国民の犯した罪でもある。
歴史というものを振り返って考えるとき、そうした大量殺人に関わった国家の指導者というものはすべて歴史の中で明らかにされるべきであり、その国家を今引き継ぐ政治家たちは、自国の指導者のかつて犯した罪に対しての反省と、二度とそれを繰り返さないという誓いが必要なのではないか。
日本の歴代の総理大臣が常に「不戦」の誓いを行ってることはその意味では実に正しいことであり、中国の国家主席があの文化大革命で数千万人を虐殺した自国の黒歴史について触れないことはオレにはとても不思議である。朝鮮戦争時の「保導連盟事件」で李承晩の命令で数十万人の韓国人が殺されたことは戦争犯罪ではないのか。「カチンの森事件」で数千人のポーランド軍捕虜が殺されたことはスターリンによる戦争犯罪ではないのか。プーチンはこの事件に関してスターリンの犯罪であることは認めたが、ロシア国民に罪はないとして謝罪はしなかった。韓国の過去の大統領で、「保導連盟事件」について国民に謝罪した者や、ベトナム国民に対して戦争時の虐殺行為を謝罪した者はいない。逆にその虐殺行為を報道した新聞社を焼き討ちにして圧力を掛けた退役軍人どもがいただけである。韓国の歴史教科書には、ベトナム戦争についてほとんど記述はされていない。中学生向けの国定教科書に記されているのは「そして、共産侵略を受けているベトナムを支援するために国軍を派兵した」の約一行のみだという。
中国や韓国やロシアの国民は、歴史についてウソばかり語る自国の政府なんかはもう見放して、ネットや日本人から正しい歴史を学び、そして日本人と国民レベルで連帯すべきではないのか。プーチンが「カチンの森事件」をスターリンの犯罪であると認めたように、習近平も文化大革命やチベット虐殺を毛沢東の犯罪であったと認めるべきである。謝罪は別に必要ない。歴史の事実を事実として認めることが政治家にとって必要なことであり、その部分で永遠にウソを吐き続けることの方がオレは許せないのである。
太平洋戦争の犠牲者の中には、「戦死」はしなかったがその後「戦犯」として裁かれ、死刑となった多くの軍人たちが含まれる。朝鮮半島出身の洪思翊中将はフィリピンで捕虜に十分な食料を与えられなかったという罪で死刑判決を受けた。そんなまるで言いがかりとしか思えない罪状で死刑にされた人もオレは戦争の犠牲者だと思うのだ。靖国神社に祀られるのは当然のことではないのか。
政治家は常にウソをつく。自分たちの行動を正当化するためにである。戦争においてそのウソはもっとも顕著なものとなる。クリミヤ半島の占領やウクライナ東部の内戦でプーチンがロシア政府軍の関与を否定し続けたことからもそれはよくわかるだろう。もう誰もプーチンの発言など信用していない。もっともロシアという国家に信義など求める方が間違ってるが。
政治家が自国の侵略戦争の歴史を反省すると発言した国家はおそらく日本とドイツだけだろう。それだけでも十分に尊いことであるとオレは率直に思うのである。安倍首相のアメリカ国会での演説はすばらしいものであった。最後の一文を書くために長い前置きになってしまったぜ。
韓国が自国の戦争犯罪を認めない理由 ←１位を目指しています！ m(_ _)m 投票博物館
| 2015年05月02日(土) | マルちゃんソース焼きそばの謎 |
携帯用URL
|
オレは焼きそばが好きだ。店でお好み焼きや焼きそばを食うことも多いが、家で作ることも多い。ちなみにオレが住む松原市には太田製麺所というチョーおいしい焼きそば用の太麺を作ってる会社があって、松原市内のスーパーで時々そのおいしい焼きそば用の麺を買っては自分で作ることにしている。袋には確か「オオタメン」と書いてあったと思う。ネットで検索するとすぐに見つけられる。この「オオタメン」のプレジデント焼きそばという商品がオレは好きなのだ。松原市周辺の店で焼きそばを食べると、このオオタメンに遭遇する可能性が高いのである。昔、行きつけの店がこの太麺を使っていて、偶然店で売られてるのを発見し、さっそく自宅で焼きそばを自分で作ったことは言うまでもない。ラーメンは細麺が好きだが、焼きそばは断然太麺なのである。
しかし、職場で小腹を満たすにはカップ麺やインスタント焼きそばの方が便利である。そういうわけでオレはいろんな焼きそばを食べて試してみた。カップ焼きそばと言えばＵＦＯが有名だが、それ以外にもペヤングとかいろんな人気商品が店には並んでいる。
そのカップ焼きそばの中で、やはりコストパフォーマンスに優れてるのはイオン系列で販売されている「トップバリュ」の焼きそばである。なんと８８円なのだ。たった８８円で売られてるその焼きそばは以前はけっこう気に入っていた。ソースの量が多く、そのソースを全量使うとかなり辛かったからである。
しかし、その「トップバリュ」のソース焼きそばは最近になって味が変わった。包装パッケージが変更になっていたが同時に辛くなくなったのである。たぶん「ソースが多すぎて辛い」ということで見直しが入ったのだろう。ソースの分量が減ったのかも知れない。オレにとってはちょうどいい味であっても、万人にとってそうではないということだったのだ。
それでオレは８８円の「トップバリュ」ではなく、多少高くてももっと辛くておいしい焼きそばを模索することにした。それで今回買ってみたのが「マルちゃんソース焼きそば」（マヨネーズ付き）だったのである。ちなみに「トップバリュ」の焼きそばにはマヨネーズはついてない。
袋のビニールパッケージをはがし、そしてお湯を入れるために容器の端っこをめくろうとしてオレは愕然とした。そこには「イオンソース焼きそば」と書いてあったのだ。どういうことだ。
イオンがＰＢ商品で売ってる焼きそばの製造元が東洋水産であることは想像がつく。しかし、それならイオンの包装をはがした時に中から「マルちゃん」の容器が出現するということである。しかし、今回は逆だったのだ。マルちゃんの中からイオンが出てきたのだ。これはいったいどういうことなのか。
マルちゃんの中味がイオンということは、それは８８円の価値ということである。その８８円に「マルちゃん」の包装がされただけで１０８円になるとしたら、オレはだまされていたのかと言うことになる。それなら最初からイオンの「トップバリュ」の焼きそばを８８円で買うだろう。その「トップバリュ」の焼きそばにマヨネーズを足しただけでマルちゃんの焼きそばになるのならば、そのマヨネーズは２０円の価値があるということだが、どう考えてもこのマヨネーズは一個５円くらいにしか思えない。そうするとオレはやはりだまされていたということになるのだ。
イオンのＰＢ商品とマルちゃんの商品の生産規模はどちらが多いのだろうか。カップ麺業界の勢力図から考えた場合、マルちゃんの方が圧倒的に多数生産されている気がするのだが、それにしてもこの「マルちゃんの中味はイオン」事件はオレにとって全く解せないできごとだったのだ。
大人の自由研究といえども実証主義は大切である。今回の現象が日常的に発生することなのか、それとも東洋水産の生産ライン上に発生した痛恨のミスなのか、そんなことに気がついたオレが鋭いのか単なるアホか、それを検証するためには日本中のいろんな場所で大量のマルちゃんの焼きそばとトップバリュの焼きそばを購入して比較検討しないといけないのである。しかしオレにはそんな行動力も財力も時間もないのである。
それでこの日記を読んだ焼きそば好きの方に頼みたいのである。あなたが購入したマルちゃんやトップバリュの焼きそばの包装と中味の関係である。オレが今回掲載したような写真と、購入日時、場所を明記して知らせてもらえるなら大変ありがたいのである。それをメールでオレに教えてくださるとオレの調査は一気に進むのだ。
まあとりあえずオレもしばらく焼きそばを重点的に購入してこの謎を解明しようと思っている。新たな研究成果があれば、この日記で取り上げたい。
オオタメン←１位を目指しています！ m(_ _)m 投票博物館
|
前の日記 後の日記
|
