加藤のメモ的日記
DiaryINDEX|past|will
新保守主義(ネオコン)の正体
イラク戦争の目的の一つが石油であることは明らかである。但し、石油そのもというよりも、イラク占領によって政治的、経済的、軍事的な優位を手に入れ、中東での覇権を絶対的なものにすることを最重要課題としている。こうした悪魔のシナリオを牽引しているのが、ラムズフェルド国防長官、チェイニー副大統領ウォルフォウィッツ国防長官、パール前国防政策委員長などの新保守主義者、いわゆるネオコンである。9.11テロ事件をきっかけに勢力を増している彼らの影響で、ブッシュ政権の保守傾向にますます拍車がかかっている。
彼らは、二つの点において勝利した。一つは、自分たちの描く世界戦略をブッシュ政権と米国民に認めさせたこと。もう一つは、新保主義の担い手としてキリスト教原理主義者を完全に利用できるようになったことである。
1993年には容認されなかったクリントンの「脅威には事前に対処する」ための法案は、9.11テロ事件によって操作された世論により、国家安全保障戦略、いわゆるブッシュドクトリンとして息を吹き返した。その原動力となったのが、キリスト教原理主義者たちだ。全米だけで3000万人いるといわれるキリスト教原理主義の信奉者は、シオニストが仕掛けた洗脳によって、新保守主義の忠実な担い手となったのである。
紀元前586年頃唯一神エホバを信仰するヘブライ人国家ユダ王国は新バビロニア王国に滅ぼされ、住民がバビロンに連行された。これが世界史でいう「バビロンの補囚」である。バビロンは、今日のイラクに相当する。その国の王ネブカドネザルの再来がサダム・フセインである。そう洗脳することによって、彼とバグダードを制圧することは、キリスト教原理主義者の聖戦であり、ブッシュのイラク攻撃を正当化し後押しする世論をつくった。
ネオコンとブッシュ政権の闇
9.11テロ事件によって米国民の大半は冷静な判断力を失い、一部の冷静な米国民の声は、マスコミに無視された。世界各国でイラク戦争に対する反戦デモに1000万人もが参加したと伝えられたにもかかわらずである。ブッシュが国際社会から孤立する危険を冒してまで、イラク攻撃に踏み切ったのは、シオニストたちによる再選妨害を回避するためであった。英国やオーストラリアの派兵は、こうした個人的な思惑に利用されたのである。
それにしてもオーストリアの派兵決定は、あまりにもできすぎていた。9.11テロ事件に次いで、インドネシアのバリ島のディスコが爆破され、100数十名という死者が出たが、多くはオーストラリアからの旅行者であった。この時「犯人はインドネシアのイスラム過激派だ」と喧伝することで、オーストラリア国民にイスラム過激派テロ対策の必要性を訴えた。イラク出兵の下準備が、これによってなされたわけである。
ブッシュの戦争を支えたのは、全米に蔓延する「ネオコン」こと新保守主義である。そして、その背景には過激な「牧師」たちがいる。彼らはケーブルテレビ網やインターネットを使って説教を行ない、世界各国で数万人単位の信者獲得に成功している。彼らの説教は、扇動といった方がふさわしく、神、キリスト、正義を連呼して、イスラムとの対決を一種の聖戦と位置づける。第三者からみると、こうしたキリスト教徒は、キリスト教原理主義者にほかならず、狂信的かつ独善的で、彼らが最も嫌悪しているはずのイスラム原理主義となんら変わらない。彼らは仏教も神道も悪魔の教えであり、撲滅されるべき邪教だと信じて疑わない。その一方で、ユダヤ教徒は自分たちより神に近い天使であり、神の民だと教え込まれ、そう信じている。
文明の衝突という詭弁
かってユーゴを戦火に陥れた前国務長官オルブライトは、「トルコでは反米気運が盛り上がっている。そのトルコの全面支援が得られなければイラク攻撃を見送るべき」と忠告していた。この忠告は実に的を射ている。伝統的には反ロシアの立場をとり、NATO(北大西洋条約機構)のメンバーでもあるトルコはクルド人対策に手を焼いていて、イラク領のクルド人自治に干渉すれば中東のみならず、西欧にも重大な火種を撒くことは必至だからだ。にもかかわらず、米国はこの忠告を葬り去り、シオニストたちの計画通りに侵攻した。
ところで大手メディアはなぜ、重大なニュースを報道しようとしないのか。世界的メディアは国民を誘導するための支配者の道具だからである。驚くべきことに、米国の9.11テロ事件の遺族400家族が「ブッシュ大統領がこの事件を引き起こした」として、訴訟を起こしている。もし、この事実が立証されれば、9.11テロ事件はアフガン戦争やイラク戦争の口実にすぎず、米国の軍事力を利用した世界征服のプログラムの一つであること、そしてその全貌までが明らかになる。だから、彼らの支配下にある大手メディアはこのような事実を取り上げない。
こうした状況は一見、米国政府が思いのままに世界侵攻を進めているかのようだ。だが、実際には、軍事力を提供する米国は単なる使い捨てのコマに過ぎず、ベトナム、アフガニスタン、イラクと次々に軍事介入を重ねるたびに国は弱体化していく。まさにそれが闇の権力者のアジェンダ(行動計画)なのだ。だが、肝心の米国民はこのことになかなか気づかない。軍事的には一ヶ月ほどで全イラクを制圧したものの、これによって「文明の衝突」という闇の戦略に米国はさらに深くはまっていく。米国民は、かってイスラエルがレバノンに侵攻したために、シーア派イスラムの反イスラエル感情を露呈させてしまったことを、教訓として生かせなかったようである。
それどころか、イラク市民がいつどこから飛んでくるか分からないミサイルの攻撃で殺傷され続けている最中、情けないことに米国民はフットボール中継に興じる始末。主要ネットワークが闇の支配下にあるこの国では、3S(スリーエス スクリーン、セックス、スポーツ)政策と呼ばれる愚民化政策が進められていて、国民のこうした姿は、この計画が大きな成果を上げていることを象徴している。米国人のこの傲慢で無自覚な態度は、いつかは贖わなくては(あがなわなくては)時が来るだろう。
『世界の闇権力』
|