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この話は全くのフィクションです。文中に出てくる人物や団体名はすべて架空です。
破産寸前の財政状況にあえいでいた大阪府はついに禁じ手を使った。地域通貨「マイド」の発行に踏み切ったのである。生活保護費や大阪府職員の給与はすべてこの「マイド」で支払われることとなったのだ。大阪府民はこの状況をなぜか素直に受け入れた。そして大阪府下で営業するライフ、玉出、イズミヤ、コーヨー、阪急ファミリーストアなどのスーパーは大阪府と提携してその「マイド」で買い物ができることとなった。大阪駅などには両替所が設置され、大阪府民は府外では使えない「マイド」をそこで円に両替することになったのである。当初は１マイド＝１円という交換レートが設定されていたため、大阪にやっていた観光客の中には面白がってマイドを手に入れる者もいたりして、地域通貨「マイド」のスタートはきわめて順調であった。
大阪に営業基盤を持つ企業は、地方税を納めるのに「円」ではなくて「マイド」で 納めることが認められた。マイドで納めることによる特典もあったおかげで他にもマイド受け入れを表明する企業が次々と名乗りを上げた。パナソニックやシャープなどは社員の給与の一部をマイドに切り替えてこの地域通貨に全面的協力を表明した。この政策は導入当初は大成功のように見えたのである。
銀行の対応はさまざまであった。１マイド＝１円でそのまま預金として受け入れてくれる銀行もあれば、マイドと円を分けた形で通帳に記載する銀行もあり、足並みは揃わなかった。日本ではじめての地域通貨であり、銀行も対応に苦慮したのである。しかし、両者を分けて記載した銀行の方が実は先見の明があったと言える。それは、大阪府がやがて無軌道な「マイド」の過剰発行に走ったからである。
いくらでも「マイド」を発行して財源にあてることができるという状況は、それまで無駄遣いを引き締める方向で努力してきた大阪府の財政規律をたちまち崩壊させた。職員の給与はなぜか一気に引き上げられた。財源の心配がなくなったからである。年収５００万の職員はいつのまにか年収１０００万マイドということになっていた。そうしてインフレが徐々に進行していったのであった。大阪府庁の食堂のメニューも値上げされた。いつのまにかたこ焼きは３００マイドで５個しか買えなくなった。しかし給与が増えて喜んでいた職員たちはあまりそれを気にしていなかった。お手盛りのベースアップに我が世の春を謳歌していたのである。
異変はまず両替所で起きた。ある日、三菱東京ＵＦＪ銀行が運営する大阪駅両替所は、それまで１マイド＝１円だった両替レートを突如１マイド＝０．９５円として５％のマイド切り下げを行ったのである。翌日には他の銀行系の両替所も追随した。銀行はそれまでマイドと円を対等に受け入れていたのだが、突如預金時のレートを変動相場制にしてきたのである。１００マイド預金してもそれを円にすれば９５円にしかならないということが起きるようになった。
橋下元大阪府知事の後を引き継いだ松井大阪知事はそれでもまだ強気だった。５％価値が下がったのなら、１０％増刷すればいい。かくして大阪府はさらに大量の「マイド」を発行することとなった。しかし、通貨というものは発行すればするほどその価値を失うのである。それは「マイド」も例外ではなかった。いつのまにか両替所での交換レートは１マイドが０．９へ、０．８へとジリジリと値下がりしていった。
大阪府民は焦り始めた。自分たちの持ってる「マイド」がもしかしたら紙切れになるかも知れない。人々はマイド紙幣を握りしめて両替所に走った。みんなが投げ売りした結果ますます「マイド」の価値は下がった。そうした混乱の中で突如大阪府は破産を宣言したのである。大阪府の破産と同時に、地域通貨「マイド」はその発行元の裏付けを失ってすべてただの紙切れとなった。
給与を「マイド」で支給されていた大阪府職員には破産する者が続出し、そして大阪府下で営業していた企業の多くが次々と連鎖倒産した。地域通貨「マイド」を受け入れたばかりに逃げ切れなかったのである。
なぜ地域通貨「マイド」は失敗したのだろうか。もしも政府が「政府紙幣」を発行すればこの話と同様にハイパーインフレを引き起こして破綻するのだろうか。計画的にゆるやかなインフレを起こすことはできないのか。
インフレとは今流通し、存在している貨幣の価値が下がることである。労働や商品の価値が相対的に上昇することである。それを最も恐れていて、金融緩和政策に踏み切れないのは今の政治が「たくさんゼニを持っている人たち」の財産や利益を守ろうとしているからである。
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江草乗の日記風エッセイ
