| 2009年01月31日(土) |
株価をどんどん上昇させる方法教えます！ |
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日立が７０００億円の赤字、ＮＥＣが２９００億円の赤字、トヨタが４０００億円赤字というふうに日本を代表する企業が次々と赤字に沈んでいる。株価もそれを反映して日経平均はまたしても１月３０日に８０００円を割ってしまったのである。これ以上の円高になればますます企業業績は悪化するだろう。しかも外国人は保有する日本株をせっせと売ってくるのでますます株価が下がるのである。
この下がる一方の株価を必ず上昇させられる秘策がある。金利を少しばかりいじるとか、金融機関の保有する国債を買い入れるとか、そんなみみっちい方法ではなくてもっと劇的に、しかも１００％確実に株価を上昇させる方法があるのだ。やろうと思えばいつでも可能であり、その効果が絶大であることは間違いない夢のような方法があるのだ。それは株式の売買益を一切非課税にすることである。この発表がなされれば、金持ちは争って株を買い始めるだろう。また暴力団などが覚せい剤の密売などで稼いだブラックマネーも一斉に株式市場に入ってくることになる。一度証券会社というフィルターを通過させてしまえばもう無関係なのである。世界がマネーロンダリングの中継地として日本を利用するようになるだろう。非課税にしたから税収が減るなんて心配はない。どうせ２００８年度の売買益が黒字で納税しないといけない投資家はろくにいないからである。どうせ期待できないものならいっそあきらめて、そのかわりに景気対策になるようなことをどーんとやればいいのだ。株式市場を政府公認の賭場にしてしまうのである。
もちろんバクチにはイカサマがつきものだ。昨年もオリックス関係者によるジョイントコーポのインサイダー取引疑惑など、誰もが見ていて怪しいことがわかるような状況でありながら全くなんの摘発もされなかった例がたくさんある。そうした類は厳重に取り締まってもらって、安心して遊べる賭場を目指せばいいのである。しかもいくら勝っても納税なんかしなくていいとなればもうパチンコや麻雀なんかよりもはるかに大きな利益がねらえるわけだ。カジノなんかわざわざ作らなくてもいい。ネット取引がこれだけ普及した今、世界中から参加できる公認賭博場として東証や大証を開放して、じゃんじゃんゼニを賭けてもらえばいいのである。
しかし、非課税にしたことで失った税収の穴埋めはどうするんだ？と突っ込まれそうなのであらかじめ答えておきたい。国もその相場に参加すればいいのである。今のように底値になってる時期にせっせと株を幅広く買い集めて、それから「非課税」の発表を行えばいいのである。５０兆円ぶんくらい株を買い集めて、２倍くらいに値上がりしてから売却すれば５０兆円のキャピタルゲインが手に入ることになるわけで、そうして得られる収入は政府の一年間の税収よりも多いのである。
日銀や財務省が今のうちに株を仕込んでおいて、その株を値上がり時に売却すれば莫大なキャピタルゲインが得られる。しかも今仕込むと言うことは株価の下支え効果を生み、底堅いとなれば個人投資家に安心感を与えることになる。その結果として国民の株式投資への参加を促すことができるのだ。何もかもうまくいくじゃないか。外人が過半数を保有していて思い通りに株価を操られてきたことを思えば、今こそ東証を日本人の手に取り戻すチャンスなのである。外国人投資家が投げてしまった国際優良株をせっせと拾い、十分に値上がりしてから今度はそれを高値で外国人投資家に押しつければいいのである。それだけで国民資産を大きく増やすことができるのだ。しかもそのゼニは外国からかき集めたのと同じことになる。
これだけ連日株価が下がるニュースが流れると個人投資家たちも買い控えという流れになるわけだが、逆に言えば今が優良株を安く仕込む最後のチャンスかも知れないのだ。個人投資家たちがまず手始めに、円高で今後の利益がふくらむ可能性が高い「電力各社」あたりに狙いを定めてみるのはどうだろうか。そこから「食品」「低価格外食産業」など、不景気でも業績がさほど悪化せず、利用を減らすわけにはいかない業種を狙ってみればいい。そうした銘柄は実際、ここ数ヶ月の暴落相場の中でも堅調に推移してるところが多いのである。そうした慎重派の投資家もこのマネーゲームに参加させたいのならば、やはり全面非課税しかない。おそらく香港や台湾のマネーも一気に流れ込んでくるだろう。東証がＮＹやロンドンを抜いて、世界一の市場になることをオレは願ってるのである。
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江草乗の日記風エッセイ
