2005年04月22日(金)

あんたら、ガスつこうたらあきまへんで！

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　関西電力と大阪ガス、関西のこの二大企業はおたがいに次世代の家庭エネルギー源の覇権を握ろうと日夜戦っている。燃料電池や太陽光発電、風力発電などさまざまな選択肢が将来考えられる中で、一般家庭に電気を使わせるのかガスを使わせるのかという主導権争いは実はだんだん泥仕合になりつつあるのだ。中でも関西電力の攻勢が激しい。

　一般家庭には電気設備とガス設備が併用されている。ガスを電気の代わりにはできないが、電気でガスの代用は可能だ。そういうわけで関西電力はガスが使えない「オール電化」住宅を必死で増やそうとしているのである。その露骨なやり口に対して４月21日、公正取引委員会は関西電力に対して警告を行ったのだ。「おまえたちはやりすぎだ！」ということだ。

　関西電力は2002年ごろから、宅地開発する業者が電線の地中化を希望する場合、戸建て住宅の一定割合をオール電化住宅にすれば地中化を進めるのに、ガス併用住宅ばかりのときは地中化に応じない、といった差別的な取り扱いをした。最初から地中化にすれば街がスッキリするのに、そのためにこんな条件を付けてきたのだ。実際にオール電化住宅にすれば電気料金の値引きがあるなどかなり有利な部分がある。しかし、その特典を得たければガス設備がない家にしないといけないのである。併用ならばオール電化にならないからだ。また、マンション開発業者に対しても、オール電化を条件に、変圧器などを置く「受電室」の設置を免除したりしていた。ガス設備の撤去奨励など、信じられないような営業活動も実際には行われていたらしい。

　ガスコンロやガス給湯設備の代わりに、電磁調理器や電気給湯設備にしたオール電化住宅が安全性が高いかどうかは使う人次第だと思うのだが、火を使わないため安全性が高いと主張する電力各社は2002年ごろから、マンション開発会社や高齢者家庭などに対して普及に力を入れてきた。その過程でこの露骨な売り込みが行われていたのである。

　このオール電化、オレがちょっと気になるのは電磁波の問題である。電磁調理器なんかを使うと、かなり強い電磁波に上半身がさらされるのじゃないかな。そのあたりの安全性は克服されてるのだろうか。門真市の住宅街のど真ん中にある変電所の近くでは、白血病で死ぬ人が異常に多いと本で読んだことがある。オール電化住宅での死亡率なんて、あと20年くらい経たないとわからないからなあ。そんな住宅よりも、薪や炭を熱源に使える住宅ってないのかなあ。オール電化ならぬ、オールレトロ住宅なんかの方が面白そうだぜ。一度建ててみるかな。

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