THE ANGER OF THOSE WHO GOT OUT 元信者たちの怒り

スティーブ・アラートン氏は地に足のついたタイプの男であり、職業は海洋エンジニアで彼の人生のうちの１４年間を○○真光に捧げた。彼は教団を通じて日本人の妻と出会い、教団主催の結婚式をあげた。彼もまた、10,000ドルを巻き上げられた。

「たしかに、お金をとられて損害をうけました。」と彼はKaleenの自宅で言った。「しかし、もっともっと傷ついたことは、裏切られたこと、つまり世界に一つの本当の力と信じていたものにだまされたことです。」

「私が思うに、このような団体を離れて初めてそれが本当に危険だとわかるのです。物理的な意味で危険ではなく、より巧妙なマインドコントロールという点においてです。教団の中にいると、脅迫されていてもそれに気づかないのです。」

「いつも聞かされることは、信者だけが重要であり、外の世界のその他の人は重要でないということです。そのため教団を去った人は少し苦しむのです。なぜなら彼らは信頼するよう教えられたものから切り離されるからです。そのため教団を去った多くの人はそのことについて口を閉ざしてしまうということを私は発見しました。何か精神的な病のようなものにかかってしまうのです。」

コンピューター通のアラートン氏は、インターネットを通じて教団に対して怒っている人が他にいないか探すことに決めた。そして彼も驚いたが、彼自身が元信者たちの国際的な活動の実質上の要となる人物になった。

「ご存知のように、私は自分に何か悪いところがあるように感じるよう仕込まれました。そして、しばらくの間はそれを信じていました。アメリカやアジアやヨーロッパなどの国々に、私と同じような経験をしている人が何百人いや何千人といることを知るまでは、です。今、世界的な抗議運動が起こっています。」

もう一人のキャンベラ在住者で、教団で２０年を過ごしてきた女性はこう言う。「よりよい世界を建設するという教義に魅せられ、一方すばらしい霊的体験を積んだが、マインドコントロールが後からやってきて、すべて台無しになりました。」　その女性は、名前は伏せたいとのことだが、被ったダメージから回復するためにカウンセリングを受けている。

以前はジャーナリストで現在は物語作家として、またキャンベラでナイトクラブのコメディアンとして働いているルイーズ・サリバン女史は、その理想に惹かれて１６年間を○○真光に捧げたが、彼女は「まったくの偽善．．．宗教的原理に基づいて行われるビジネス」と呼べるものにうんざりした。彼女は、自分自身を救うためにカウンセリングが必要だと言う。「私は、もし（○○を）やめたら霊の攻撃をうけるといわれました．．．そういう類の脅しがありました。「見なさい。たくさんのよいことがあったでしょう。たくさんの奇跡があったでしょう。」と。しかし今、私は腹を立て、怒り狂い、自分がそんなにも単純だったことに怒りを感じます。」　サリバン女史が言うには、「熱心な信者として走り回っていた」とき、着服が行われていることを知ったという。しかし、それは隠されていたという。「この教団は非常に独善的な組織です。何の質問もできないのです。」

アラートン氏が疑問を呈し始めたとき、彼は、ずれているとか「霊の邪魔を受けている」とはっきり言われた。彼の疑問に対する決まりきった返答は、彼をうんざりさせた。「もしその答えがあなたの（霊的）成長を促すものでないのなら、あなたには必要のないことです。」

スティーブ＆ユミ・アラートン夫妻の失った一万ドルは、「International Corporate Golf Tours Unit Trust：国際企業ゴルフツアーユニット（投資）信託」と呼ばれるベンチャー事業に投資された。そのビジネスは、オーストラリア内で行われている、日本人向けの儲かるゴルフツアービジネスの収益から、その利益の一部を得ようとするものであった。「それは宗教的な信念に基づいて行われるビジネスとしてセットアップされ、思うに私たちは自分たちの教義に基づいて具体的な何かを実現させているのだと感じていました。」と彼は言う。その会社は1991年11月1日に実質上設立され、全部で２７万ドルが投資されたが、一年に必要とされた収入を1993、1994年と達成することができず、1994年の10月6日に、課税代理委員（？）から破産申請をすべき状態にあるとされた。

（注：投資信託−投資者から集めた資金を、専門家が株式や公社債に投資・運用し、投資者に利益を分配する制度。）
（注：単位（ユニット）投資信託 −当初募集のみを行い、ファンド設定後、償還まで元本の追加設定を行わない投資信託。）

裁判所が指定した破産管財人である、Ferrier Hodgson社のクレイグ・シェパード氏が先週語ったところによると、この件は決着はついたが、投資者は出資金を取り戻すことが全くできなかったという。彼はそのお金がどうなったのか何もわからないという。この件の調査は、オーストラリア安全委員会に委ねられた。

一人の出資者は、その会社の問題点と異常さについて述べたその後の報告について、最初から詳細に調べ直すため調査員を自分で雇った。国際企業ゴルフツアーユニット（投資）信託会社が設立された後、ANトラベルオーストラリア会社（現、QGSツアー会社）と共同して作られた宣伝用パンフレットには、その会社は投資信託の出資金から（会社の運営？）資金を得ていたことが書かれている。ここには、明らかで興味深い矛盾がある。他人すなわち投資信託の保有者のお金を受託している会社が、なぜそのお金を自分の会社のために使うことができるのだろうか？

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