ID:54909
堀井On-Line
by horii86
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■4591, ２０５０年の世界 ー１８
「2050年の世界 ー英『エコノミスト』誌は予測するー」〜英『エコノミスト』編集部 (著)
地球温暖化も人類にとって切実な問題になってきている。大地震、津波、異常気象なども、地球温暖化と関連した現象。
これまでの後進国が経済発展で、国民の生活が底上げされることになると、エネルギーの大量消費が避けられなく、
それが地球温暖化に拍車をかけることになる。しかし、時の権力者は、目先のことしか考えない。
第七章 地球は本当に温暖化するか ーのまとめ
・気候変動については現時点で正確に予想する方法は確立されていない。エネルギーのポートフォリオがどう変わるか、
経済成長がどうなるのか、さらに気候の変化によって人間が対策を講ずることなど、様々な不確定要因が多すぎるためである。
・しかし、全体として人間が活動する結果としての二酸化炭素の増加は、温暖化に結びつくということはコンセンサスとしてあり、
だからこそ、これまで先進国が音頭をとって、二酸化炭素排出削減の試みがなされてきた。
・一九九二年のリオデジャネイロ地球サミットで案出された国連気候変動枠組条約。
この条約の署名国1ほぼすべての国1は、危険な気候変動を止めることを表明した。
・第二の進展は、一九九七年の同条約の会議で合意された京都議定書。富裕諸国はこの議定書のもと、二〇三年の
二酸化炭素排出量について、それぞれの数値目標を達成することを表明した。しかし、各国の数値目標にはほとんど
強制力がなくなり意形成を主導したアメリカは議会の批准を得られずに不参加となってしまった
・二〇〇九年のコペンハーゲン会議はこのような状況をさらに前進させ、京都議定書よりもっと野心的な数値目標を、
富裕諸国だけでなくすべての国々に掲げさせるはずだったが失敗に終わった。その理由は、新興国が経済成長を
達成するためには、二酸化炭素をこれまで以上に排出せざるをえないという背景がある。
・そうした中、二〇一〇年のメキシコのカンクン会議で中国が、二〇二〇年までに経済の炭素集約度を四〇〜四五パーセント
削減すると表明した。これは、GDP当たりの二酸化炭素排出量を、二〇〇五年水準の半分強まで減らすことを意味する。
中国では、福島原発事故で、原子力への信頼が揺らいでいるのにもかかわらず、新しい原子力発電所を増設していく。
風力発電など再生可能エネルギーへの投資も増える。
・温暖化で北極は、夏の間は海になるという将来が予想される。海水部が増えることにより、海洋地下資源開発の促進、
あるいは新たな漁獲域の出現など大きな変化があるだろう。
・人類の活動によるもうひとつの副産物「エアロゾル」は冷却機能を持つ。成層圏にこのエアロゾルを人為的に注入することに
よって温暖化を防ぐという案があるが、どのような影響が出るかわからない面も多く、リスクがあるため実現はしないだろう。
▼ 当分の間、現在、生きていくため将来を犠牲にする構造は変わらない。その結果、温暖化問題が、より深刻化していく
悪魔の循環が、日々、大きくなっている。 世界の氷河の幾つかを見てきたが、何処も氷河の後退が話題になっていた。
「地球滅亡」をテーマにした映画を最近、多く見てきたが、このままでは、現実問題になってくる。
・・・・・・
4216, 開国という強迫観念 ー３
2012年10月11日(木)
＊ 果たして世界＞東京＞地方か、先進文化度の順は？ ー反・幸福論『開国という強迫』ー京大教授・佐伯啓思
Ｕターンをして、地元に帰ってきて、私の地元に対して感じたのは、閉鎖的城下町の世界だった。
とにもかくも、染まらない、人間関係の序列社会から離れることだった。間違いなく、世界＞東京＞地方＞城下町の視線だった。
新潟市でさえ外部の比率が６割に対し、長岡は２割しかいないことを知った。要は盆地の雪国だった。 住居を長岡、
事業を新潟市にして毎日、通っていると、それが浮き上がって見える。それも首都圏から見れば似たようなもの。
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10月11日(金)
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