ID:54909
堀井On-Line
by horii86
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■3254, 大恐慌 入門 −２
ここで考えさせられる一文がある。Ｐ241）
＜ 古今東西、９９％までの人が最終的に投資では儲かりません。１〜２年、仮に１０年間儲けたにせよ予期せぬ
変動やトレンドの変化に対応できず、全て吐き出すのです。
＊1980代には生保をはじめとする金融機関は大量の米国債を保有していたものの、急激な円高で損失を出した。
＊1990年から始ったバブル崩壊では、大手銀行が持ち合いの株の大幅評価損で業績悪化もあいまって、
公的資金の導入を余儀なくされた。2003年までの株式の暴落で年金基金の存続が危ぶまれ、数多くの年金が解散、
やはり国民の財産だった株式を売却をした。これらは、外国人投資家が買い捲った。
【投資で儲けることができないのは、投資家が大きなトレンドの変化に対応できないということ】です。
投資の世界では、トレンドが一方向、特に上げの時は比較的簡単なのです。
日本の1945年から1990年までの日本、または2003年から2008年までの世界の株式市場などです。
基本的に買って持っていればよいのです。
株式などの投資だけでなく、事業など殆んどの投資家も基本的に同じで、トレンドの変化に対応できないで
損切りが出来ないで、そうこうしているうちに、身動きが出来なくなり損失が拡大する。 ＞
＜ 多くの人が巨大な損失を被っている時、何に賭けたらよいか？ 簡単です。【円高】にかければよいのです。
１ドル50円の円高とよくいうが、95円に戻った時です。＞
〜〜
金取引のベテランだった金に関するプロの評論家が「８勝７敗ならプロの世界では賞賛に値し、超一流。
７勝８敗との一勝の差は、損切りができるかどうか。プロの仲間は自分の収入は金の積み立てを長年している。」という。
殆どの人は、その渦中に入ると潮流の変化が見えなくなる。 事業３０年説がある。１０年で儲けて、２０年で食い潰す。
全ての事業を平均すれば大よそ、そんなものか！ 現在の飲食店は２−３年で投資回収の目安が常識。あと５年で利益を
捻り出せるかどうか、「へ」の字とは、よくいったものである。
・・・・・・・・・
2879, アメリカの住宅金融の惨状とは
2009年02月21日(土)
ーサブプライム金融恐慌の構造と意義ー 伊藤 誠 −１
（現代思想ー金融恐慌特集）
これまで金融恐慌系の本を２０冊近く読んだが、実際の数字をみることがなかった。
ところが先日読んだ本の中に、非常に分かりやすくあった。
この数字からみても、アメリカ崩壊という言葉は、決してオーバーではない。
ーその内容とは、
・住宅金融は2002年から2006年までの景気回復と住宅ブームを圧倒的にリードする役割りを果たした。
この時期の米国経済の四割は住宅市場に依存するもので、結果として住宅金融の残高は2006年には13兆ドル
（ドルを当時、120円とすると15000兆円）になり、当時の米国ＧＤＰと同額になっていた。
このうちサブプライム・ローンが13パーセントを占めていた。
・サブプライム・ローンの一戸当たりが20万ドルとされており、850万世帯（一家が三人として）2500万人が
このローンを背負っていたことになる。住宅ローンが13兆ドルとして、平均40万ドルとすると何と3250万世帯、
三人家族とすれば人口の三分の一が、この時期に住宅ローンによって住宅を得たことになる。
−日本のバブル直後の住宅ローンの残高が140兆円というから、約十倍になる。
それだけでも米国のサブプライム・ローンの方が大きいことになる。
人口は2・5倍だから、一世帯あたりとすると日本の４倍の大きさで、いかに莫大で深刻かがわかる。
・１０年間で米国の住宅価格が２倍当たりになっていたというから、半減することになれば、米国人の三分の一が
深刻な経済状況に陥るのは明白である。特に値上がりを前提で買っていたサブプライム層にとって深刻である。
・昨年の６月に米国の住宅ローンの８・８パーセント、４８０万世帯が返済未納か、
差し押さえになり人口規模では千五百万人近くが、住居を失う脅威に曝されている。
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02月21日(日)
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