ID:54909
堀井On-Line
by horii86
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■2646, 世界の株価ー上半期の騰落率
先日の日経新聞に
「世界の株価・資源高の明暗（08年上半期の騰落率）」が、出ていた。
ー概略をまとめてみるとー
●国別の明暗からみると、
2008年上半期（1―6月）の世界の株式市場の値動きは、資源国と非資源国とで明暗が分かれた。
株価騰落率を比較すると、上昇率上位には南アフリカ共和国、カナダ、ロシアなどの資源国が並ぶ一方、
中国やベトナム、インドの下げが際立った。
日本はデフレが長かったことが、インフレに抵抗力があると逆に見直され、株価の下げが小幅にとどまった。
全世界の動向を示す「ＭＳＣＩ世界株価指数（48カ国・地域ベース、現地通貨建て）」は昨年末比 14％下落。
このなかで上昇したのは南アフリカ、カナダ、ロシア、ブラジルの4市場で、いずれも資源国だ。
ベトナムが何と５７lの下落、中国の上海が４８l、インドが３０数lである。
上海とインドは６月だけで２０lの値下がり。
原料を仕入れて加工し輸出する国が原油と穀物などの値上げが直撃をした結果が出ている。
●業種別でみると、
金融、自動車が大幅に下落した。反面、資源高が追い風になったエネルギー関連が高騰した。
中国最大手のペテロチャイナや、ロシアのガスプロムなどの時価総額が世界有数の規模になった。
自動車が下げた。ホンダなどの燃費の良い車を生産している会社株の下げは小さかった。しかし、大型頼みの
ＧＭの株価は、この半年で半分になった。 ６月２６日には３４年前の１９７４年１２月の水準まで下げた。
時価総額が６９００億と、トヨタの１７億兆円の２５分の１の程度になった。自動車株全体で２０l近くまで
下げた。 金融株も全体で２０l下げ、金融最大手のシティは、資本増強を好感して４月に持ち直したが、
最近になって安値をつけている。
●日本株は一割安で欧米より小幅
昨年、世界的にみても大幅に安値をつけていたので、小幅の一割安だった。
ポイントは日本のデフレで、多少上がっても、企業や家計に与える影響は西欧に比べて影響は小さい方。
それは外国の投資家が消去法で買いに入ったに過ぎなく、不安定なことに違いはない。
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以上になるが、中国と、インド、ベトナムが、今回の石油、穀物などの資源の高騰の最大の被害を受けている。
日本は、この十数年の値下がりがあったので、少なく見えるが、これからジワジワ影響が出てくる。
フランス、イタリア、ドイツなどの欧州も打撃が大きい。昨夜のニュースで、世界中が困惑していると報じていたが、
打つ手なしの大津波を前にして呆然自失というのが実感である。
日本一国ではなく、世界全体の問題だから深刻である。
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2007年07月02日(月)
2281, 大学下流化時代
才ノヽ∋― (≧ω≦*)♪ ！！
図書館から借りてきた数ヶ月前の月刊誌に「大学下流化時代」という特集があった。
(中・高校生の質の低下は知っていたが)大学生の質の劣化を露骨に分析してあった。
現在の社会や経済と同じ現象が大学でも生じていると思えば納得する。これでは中国・朝鮮・インドに
将来、追い越され、さらに遅れをとるのは必然と考えざるをえない。 恐ろしい現実を知った。
ー要約をすると・・・
大学進学率が10〜20lの時代は、東大・京大をはじめとするエリート大学に中堅上流大学の
学生文化が上位同質化をしていた。ところが、30％を超え、さらに50％を超えた現在、
中堅上流大学が下位同質化になってしまった。
中堅上流の大学そのものが学生消費者主義への迎合やポピュリズム大学改革で、下流化して負け犬になってしまった。
もはや東大・京大等の一部エリートと、中堅上流校以下は分断してしまい、ほとんどの大学が下流に陥ってしまった。
これは非常に日本の将来に暗雲が立ち込めた事態である。
仏国の大学生を例にみると、文化資本の形成にあたっては学校効果よりも家庭効果が高い。
つまりどんな大学で学んだかより、家庭の文化資本の多寡によって本人の文化資本形成が
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07月02日(水)
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