サイパンや台湾などの南国では、天皇陛下に対してこんなことを言う人もいる。

　　「太平洋戦争がなかったならば、私は今でもあなたの臣下です。」
　

2005年、天皇陛下がサイパンを訪れることを決めた時、例によって
韓国人が反日・反天皇デモを行おうとしたことがあったのだが、その時も
「もし韓国人が天皇陛下に抗議するなら、我々は韓国企業をボイコットする」と
サイパン住民は“天皇陛下のために”戦ってくれていた。
（おかげで訪問は実現した。ちなみに天皇陛下は韓国人戦没者の慰霊も行った）

ttp://wkorea.exblog.jp/1116956/
ttp://www.abc.net.au/ra/news/stories/s1400138.htm

同様に南国・パラオ共和国も台湾などと同様に親日傾向が強く、
今も「日本人と一緒に戦った」ではなく「日本人として戦った」と言うのだという。

こうして見てわかる通り『日本が統治した国々』から嫌われることなどないのだ。

唯一、中華思想とウリナラマンセーに毒された韓国を除いて。
（この点に不自然を感じないのも韓国人だけである）

日本は第一次世界大戦後、国際連盟からパラオの委任統治を求められたため
たくさんの移民を送り、産業、教育、文化の発展に大きな功績を残した。だが、
第二次世界大戦後にこの地域を占領したアメリカが日本文化の影響を徹底的に
破壊した。学校の校庭にあった二宮金次郎像も引きずり降ろされ、毎朝村人が
集まって日本海軍岡田中将から「この美しいパラオを一日も早く自分たちの
手で治めるようにせよと」と訓示を受けた思い出の場所『南洋神社』も壊された。

パラオ人は大いに悲しみ、子供に日本神道にちなんだイシドウロウ（石灯籠）
という名前をつける人もいたほどである。そしてアメリカ統治下でも勤勉の
精神を教えてくれた日本人を心の中で敬い、日本統治時代が最もよかったと
懐かしみ、後に南洋神社を再建させている。

そのような国であるため、パラオは自ら「日本に併合して欲しい」と申し出た
という話も聞く。これは余談になるが、ハワイも独立した王国だった時代に、
日本の皇室にハワイの王女を嫁がせようとしたことがある。

１８８１年、ハワイのカラカウア王は当時から正式に国交のあった日本に自ら訪れ、
日本はアジアの盟主となって欧米の侵略からハワイを含む弱い立場の国を
守ってくれるよう明治天皇に申し入れた。しかし天皇陛下は当時のアメリカとの
国力差を考え、摩擦を慮ってそれを丁重にお断りした経緯がある。

韓国のように「希望通りの強国（日本）に併合されること」などどんなに願っても簡単には
叶わないことだというのに、希望通りに併合してもらった韓国だけが今になって
喚き散らしているのはおかしなことだ。

伊藤博文も朝鮮の併合には反対していたように、日本にとってのメリットも少ない。
当時の経済学者が朝鮮半島を調査したところ、借金だらけな上に
１０世紀レベル（約１０００年遅れ）の後進国だったので、
政府首脳部は腰を抜かしたという。
「そんな国家を併合して、どうするのだ？」と。

しかし日本はその怠慢で不潔で金にルーズな朝鮮を
「内戦でボロボロのアフガニスタンですら先進国にできるくらいの莫大な資金」
を投じて清潔で豊かな近代国家に作り直した。

韓国はその幸運により飛躍的な発展を遂げることができたのだが、それに対し
全く恩義や感謝を感じていない。それどころか何とか恩を歴史から消して
飛躍的な成長という「奇跡」を自分の手柄にしようと躍起になっている。

これは宗主国が日本でなく欧米の国だったら怒り狂うような不遜な態度である。
欧米の圧政に苦しんだ植民地ですら「宗主国の統治が近代化に寄与したこと」は
当然の『事実』として認めているのだから。
　
　

一方パラオは恩義を忘れていなかった。
パラオは１９９４年にアメリカから独立した時、日本の国旗である日章旗を
モデルにした月章旗を作り、自国の国旗にした。日本の日の丸が太陽を
模しているのに対し、パラオはほぼ同じデザインの色違い（青地に黄丸）で
太平洋に浮かぶ月を象った。ただ、パラオの国旗の月は日本の太陽と違い、
中心から微妙にズレている。これは謙虚にも「同じでは日本に失礼だから」と、
わざと中心をはずしたのだという。
※「旗がなびいた際に満月が中央に見えるようにデザインした」との説もある。

パラオは日本の国旗を元に自国の国旗を作り、しかも日本の心も忘れない。
現地民に愛された日本統治と、受け継がれる礼儀正しい民族性が現われている。

ちなみにパラオの国定教科書では全４６２ページのうち３６ページが
日本統治時代にあてられ、章には「日の丸の旗のもとに」というタイトルが
つけられている。どの統治国にも日本は教育に厳しかったが、それらの教えも
ルールも単純な賛美や糾弾ではなく客観的に事実が教えられている。

また、今でもパラオでは日常的にたくさんの日本語（たとえば「扇風機」
「大丈夫」「浴衣」「どうぞ」「大統領」など多数。日常的すぎて現地の
若者はそれが日本語であることを意識してないほど）が残っていたり、
「桜」の樹がない国にも関わらず、桜の花に抱く美しいイメージだけで歌を作り、
今も愛唱されていたりと、台湾よりもさらに日本を愛する傾向が強い。
日本の統治が終わった時にはパラオでも米国による反日教育が行われたが、
年長者に「そんな話はない」とあっさり否定され、浸透しなかった。

ちなみに一部の州では英語と日本語が併記されており、特にアンガウル州では
アウンガル語、英語に並び、日本語が公用語として使われている。
（これは日本以外で日本語を公用語として使っている唯一の例である）
また、パラオ人の『８割』はその姓名のどちらかに『日本式の名前』を
付けているといわれている。


また、毎日新聞のコラムにこんなパラオの話が載ったことがある。



　遠い南の島に、日本の歌を歌う老人がいた。
　「あそこでみんな死んでいったんだ……」
　沖に浮かぶ島を指差しながら、老人はつぶやいた。

　太平洋戦争のとき、その島には日本軍が進駐し陣地が作られた。
　老人は村の若者達と共にその作業に参加した。
　日本兵とは仲良くなって、日本の歌を一緒に歌ったりしたという。

　やがて戦況は日本に不利となり、
　いつ米軍が上陸してもおかしくない状況になった。

　仲間達と話し合った彼は代表数人と共に
　日本の守備隊長のもとを訪れた。自分達も一緒に戦わせて欲しい、と。
　それを聞くなり隊長は激高し叫んだという
　

　「帝国軍人が、貴様ら土人と一緒に戦えるか！」
　

　日本人は仲間だと思っていたのに……みせかけだったのか。
　裏切られた想いで、みな悔し涙を流した。

　船に乗って島を去る日　日本兵は誰一人見送りに来ない。
　村の若者達は、悄然と船に乗り込んだ。

　しかし船が島を離れた瞬間、日本兵全員が浜に走り出てきた。

　そして一緒に歌った日本の歌を歌いながら、手を振って彼らを見送った。
　先頭には笑顔で手を振るあの隊長が。

　その瞬間、彼は悟ったという。
　あの言葉は、自分達を救うためのものだったのだと……。
　



「パラオの統治者である日本軍」としては、パラオ諸島の小さな島・ペリリュー島の
民間人を“圧倒的不利な戦局”に巻き込んではならないと配慮したのだ。

そして船舶も乏しい中、空襲を避けて夜間に船を出し、住民の全員をパラオ本島に
避難させたのである。

そして日本軍はパラオを死守するために文字通り死を覚悟して戦った。

日本は圧倒的に不利だった。アメリカに制海権・制空権を掌握されている上に、
兵力１４倍、航空機２００倍以上、戦車１００倍、重火砲１０００倍という
歴然たる戦力差。しかしそれでもアメリカの上陸作戦史上最高の損害比率を
出させるほどに抵抗し、全く補給もなく７３日間も守り通し、玉砕したのだ。

最期に『サクラ・サクラ』という電文だけを残して。

その戦いの甲斐あって最大激戦地・ペリリュー島での民間人死傷者はゼロだった。

戦争後に島に戻った島民たちは、放置されていた夥しい数の日本兵の
亡骸を泣きながら埋葬した。後にペリリュー島のオキヤマ・トヨミと
ショージ・シゲオが“ペリリュー島の玉砕戦”を、日本の国花・桜に託して
作った『ペ島の桜を讃える歌』は、今でも彼らに愛唱されているという。
　

後にペリリュー神社は青年神職南洋群島慰霊巡拝団やイサオ・シゲオ尊長ら
島民の手により「すべて日本から運搬した材料を使って」再建された。

この神社の前には戦中は敵だったアメリカ太平洋艦隊司令官
チェスター・Ｗ・ミニッツの言葉でこんなことが書かれている。
　

　「この島を訪れる、もろもろの国の旅人たちよ。
　あなたが日本の国を通過することあらば伝えてほしい。
　此の島を死んで守った日本軍守備隊の勇気と祖国を憶う、その心根を。」
　



ちなみにパラオに存在するこの神社は、
天照大神と戦死者一万余名の「護国の英霊」を御祭神とする神社である。

パラオ共和国大統領トミー・Ｅ・レメンゲサウ・ジュニアは、敗戦から復興し
様々な分野において世界を牽引する力になっている今日の日本を称え、また、
戦時中のパラオ統治に今でも感謝し、パラオは世界で最も親日感情が高い国と言った。


そして当時を知るパラオの長老たちは今でも日本をこう呼ぶという。


　　　　　　　　　　　「内地」


と。

　


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このように、日帛関係（パラオは漢字で「帛琉」）は一貫して良好である。
ただ、両国関係にとって残念な出来事もあった。

パラオ銀行の創設者、増田俊男氏がこんなエピソードを語っている。
　
　

「村山内閣が誕生した１９９５年の１０月１日、パラオでは独立１周年を
　祝う式典がくりひろげられた。
　各国の元首から祝電が届き、米国海兵隊のパレードやチャーター機で
　乗り付けた台湾の歓迎団、アジア諸国の民族ダンス等が式典場のアサヒ
　グランドを埋めつくした。
　一年前の独立達成の時、日本の国旗が空に輝く太陽であるのに因んで、
　パラオは大海原に浮かぶ月、紺碧の海に黄色の月を国旗にする事を決めた。
　この日各国の代表が振る色とりどりの国旗の中に日の丸の旗は無かった。

　そして全パラオ人が待ち望んだ日本政府からの祝電を読む声は遂に
　聞くことが出来なかった。

　私より何百倍もナカムラ大統領は悲しんだ。私に同伴して式典に出席した
　江尻真理子氏と私は金持ちになった日本人ではなくパラオのペリリュー島の
　激戦で戦死した日本兵１万２千名の精霊を代表して日本政府の無礼を
　大統領に深く陳謝した。
　悲しみと、怒りに大統領の指がわずかに震えていた。
　二宮尊徳と日本の心はマッカーサーに破壊されたままなのかと思った。」
　



パラオの独立一周年の式典に祝電すら打っていないのは社会党の
村山富市首相。
つまり中国に媚を売り、「中国様に教えてもらったデタラメな歴史」を
勝手に肯定して、日本の誇りと金をドブに捨てたことで、売国奴の
代表格として知られる、あの村山首相である。

ちなみに小泉首相は去年の１０月、『パラオ独立１０周年記念日』に
ちゃんと祝電を贈っている。

村山以降も、最近では社民党の辻元清美（帰化朝鮮人、夫婦で赤軍派）などが
日本とパラオを離反すべく工作をしていたが、２００５年７月６日に来日した
パラオのタミイ・レメンゲサウ大統領は、単に日本の常任理事国入りを支持
するだけでなく、国連改革案の共同提案国にまでなってくれた上に、
「最後まで日本を支持したい」と表明した。さらに靖国参拝にも
「すべての人のために祈るのは正しいこと」と支持を表明した。

つい先日、２００５年７月１０日には、同じく日本が統治したソロモン諸島の
ケマケザ首相は以下のように述べて靖国神社を参拝した。

「日本とソロモン諸島の共通の文化は先祖に感謝すること。
　英霊が祭られている場所を拝見したい」
　（２００５年７月１２日 東京朝刊）
　

ちなみに靖国神社へ公式参拝をした国はインドネシア・スリランカ・タイ・
インド・ドイツ・スイス・フィンランド・ポーランド・ルーマニア・ロシア・
フランス・イタリア・リトアニア・スロベニア・エジプト・チリ・ブラジル・
イスラエル・トルコ・アメリカ・オーストラリア・アルゼンチン・トンガ・
スペイン・ペルー・ベトナム・カンボジア・シンガポール・台湾・パラオ等、
第二次大戦の『戦勝国も敗戦国も両方含んだ世界中の国々』。

そして靖国神社参拝に因縁をつける国は『中国と南北朝鮮だけ』である。
　

どうして靖国参拝が軍国主義や平和に反することに繋がるだろうか。

これらを見ての通り、異常なのは中国や韓国である。
併合とか植民地とか、そんな問題ではないのである。

やはりこれは「いかに正しい教育が大切か」を示しているといえるだろう。


そしてこれらは韓国や中国の「日本人は嫌われている」という主張が
真っ赤な嘘（中国・韓国の国益のための情報工作）であることをも示している。

つまり中国や韓国が大声で叫ぶ「アジアが日本を恨んでいる」とか
「世界の人々が日本を嫌ってる」「日本は国際社会で孤立している」などという
決まり文句は、
『中国人、華僑中国人、朝鮮人、在外朝鮮人が反日活動をしてる』
というだけのことを「アジア・世界・国際社会」などに拡大解釈しているに
過ぎないのである。

以上、引用

特定アジア死ね

そしてその民主党と中国共産党を日本国内で援護する情報工作を
担当をしているのが『朝日新聞』である。

この朝日新聞とは、中国共産党と創価学会の影響を強く受け続け、
社員に在日枠が用意されているため在日朝鮮人が記事に影響を及ぼし、
中国共産党の機関紙（国営紙）である人民日報とは正式な提携関係にあり、
日中韓３国だけの意見を引用して反日をあたかも国際的意見のように騙りつつ、
裏では『朝鮮人の資金源である“武富士”』とつるむ露骨な売国新聞である。

そして『朝鮮総連（※後述）』にはジャーナリストらしい突っ込みを入れずに、
拉致被害者「曽我ひとみ」の当時北朝鮮にいる家族の住所をそのまま報道し、
本社の脱税額は１１億８６００万円などという明らかにモラルに欠けた
日本最大手の新聞である。


実はこの朝日新聞も戦前は愛国心（※当時の価値観で）溢れる新聞社だったのだが、
中国と朝鮮の影響で徐々に内容がおかしくなっていった。

１９７０年。
朝日新聞の広岡知男社長は中国の『文化大革命』を礼賛する記事を掲載した。

※文化大革命とは、中国政府にとって都合の悪い“自国民”を
　なんと「２０００万人以上」政府が虐殺するという世界に類を見ない政策。
　（ちなみに原爆２発分の被害者ですら“数十万人”である。規模が桁２つ違う）
　世界中から非難されている中国の愚行を“肯定”する記事を載せたのである。

そしてその年の１０月２１日、

朝日新聞は『中国政府の意向に沿った記事を書くこと』を公言した。

１９７１年。
『南京大虐殺』という嘘を浸透させるキャンペーン開始。
朝日新聞の記者である本多勝一により『中国への旅』が連載された。

新聞で「百人斬り」「慰安婦」「大虐殺」など中国の注文通りの無茶な作り話を
検証を一切せずに報道し、日本国民に『罪悪感』を植え付けることに成功。

ちなみに日本刀は構造上１本の刀で斬れるのは２〜３人が限界でそれ以上は
刃を鍛えなおさなければ不可能であることは刀を知る者の常識である。
後に中国の嘘や捏造が次々と証明されるのだが、朝日新聞は報道しなかった。

そして後に、記事を書いた「本多勝一」の本名が「崔 泰英」であると発覚した。
つまり日本人ではない。

これがどんな意味か、言うまでもないだろう。


この洗脳工作が成功してしまった背景として、当時はまだ新聞やテレビが
「ある種の権威だったこと」が挙げられる。当時の国民は、新聞を疑えるほど
メディアに対して成熟していなかったため、「まさか新聞がいい加減なことを
掲載しないだろう」と完全に鵜呑みにしてしまったのだ。

さらに朝日新聞は自ら中国に１０００万円の『謝罪的寄付』をするなどの
誘導的パフォーマンスまで行って「日本が悪いことをした」という嘘を
まるで真実であるかのように世間に浸透させ、『その状態で』同年９月に
日中国交樹立に至ったのである。これでは当時の政府が中国の出す
不利な条件を飲まざるを得なかったのは止むを得ないだろう。

そもそも今いわゆる“大虐殺”と呼ばれる南京攻略戦（１９３７年）は、不思議なことに
例の東京裁判まで『９年もの間』、中国を含め誰一人問題にしてない。

要するに南京戦というのは「戦時中、無数にあった局地戦のひとつ」でしか
なかったのである。
そんなものが東京裁判に際して突如出現するのは明らかに不自然である。

そして東京裁判では証拠（「誰々が是々と言っていた」という程度の伝聞が
証拠として扱われている）等の検証も一切されず、反論も許されぬまま、
戦勝国に「南京大虐殺はあった」という嘘を裁判で通されてしまった。
これがまず最初の捏造ポイントである。

そしてしばらくこの問題は「事実として」放置され、朝日新聞の報道の後、
１９７８年になって日本の中学校教科書に「南京大虐殺」が記述された。

ここにも面白い事実がある。

実はその時点（１９７８年）では、
『中国の教科書にさえ』南京大虐殺の記載などなかったのである。

中国の教科書にも日本の後追いで１９７９年から掲載したが、
『大虐殺』などという仰々しい名称をつけ、今になって大騒ぎしてるのに、
事件から『４２年もの間、中国自身の教科書にも載ってなかった』
のだから、つくづく不思議なものである。

教科書だけではない。

中国の主張する『３０万人の大虐殺』など
外国の記者を含め、兵士も民間人も誰一人記憶に留めていなかったし、
３０万もの人を埋めたり河に流したりという不可能な証拠隠滅論など
世界中の誰も想像もしなかったのである。

……中国にとって「それ」が必要になるまでは。

当時の人間が「誰も見てない・誰も知らない」のは当たり前である。
実際には南京攻略戦という「並み程度の規模の局地戦」はあったが
朝日新聞と中国の主張する「大虐殺」など存在しなかったのだから。

なぜ突然、『それまで無かった話』が湧いて出たのだろう？

要するに南京大虐殺とは、

　１．東京裁判で日本を悪者にするため。

　２．戦後の日本人に自虐教育をするため。

　３．日中国交樹立交渉、及び、その後の日中の力関係を有利にするため。

大雑把にはこの３つの目的のために中国が急造したフィクションであり、
得意のプロパガンダ（宣伝工作）のひとつだったのである。

南京大虐殺という嘘は現在随分と浸透してしまった。
だが、間違いなく中国の捏造であるとはっきり断言できる。
南京については長くなるので後日別のページを作って説明するかもしれないが、
今回の趣旨とは異なるのでここでは簡単なまとめだけで割愛させて頂く。



★南京大虐殺の嘘

　「南京戦」という一般的な局地戦があったのは史実だが
　「大虐殺」などというものは存在しない。
　南京大虐殺とは東京裁判のために作られたフィクションである。

【普通にオカシイ】
・原爆被害者ですら数十万人なのに『一軍隊が30万も殺害』するのは不可能。
・そもそも『20万人しか居なかった街で30万人』が殺されるわけがない。
・仮に南京市に30万人がいたとして、それだけの人数が順番待ちでもしてたかのように
　『30万人全員が逃げずに殺される』などという話は現実的にはありえない。
・避難中の民が急に『戦闘地区に戻って来て』死者数が30万に増加など論外。
・30万人虐殺の一ヵ月後に『30万人が街に帰ってきたから人口が元に戻った』
　という中国の主張は不自然で整合性に欠ける。
・死んだはずの南京市で、元の人口相応数の子孫が生まれている。
・中国政府が『30万人は政治的数字だから変更できない』と公言したことが
　ある。中国国内の政治的数字など日本には知ったことではない。
・『大虐殺』の定義が不明。南京戦という局地戦における戦死者でまともに
　確認されたのはせいぜい2000人と一般戦闘並み。それを『大』とするなら
　妥当な規模ではないし、『虐殺』とする証拠も一切ない。つまり解決済みの
　一戦闘をことさら取り上げて日本を攻撃する『事件性がない』。
・日本軍に虐殺動機が全くない。
・物資不足で敗戦を余儀なくされた日本が、敵軍に急襲されかねない緊迫した
　状況下で弾薬を無駄にしてまで一般人を『遊興で30万殺害する説』など異常。
・虐殺後に減るならわかるが『逆に南京の人口が急増してることが不自然』。
・なぜか被害者数が年々『水増し』されている。
・「南京全市民は約２０万人が全員無事だった」と、現地の安全区国際委員長から
　日本軍に感謝状が出されている。
・市民が避難した安全区に逃げ込んで一般市民の衣服を奪って武器を隠し
　持って日本を騙し撃ちする卑怯な兵隊を「便衣兵」というが、これらを
　捕まえて処刑するのは戦時国際法において合法な“戦闘行為”であり
　虐殺ではない。これを虐殺というのは逆恨みでしかない。
・「中国政府の意向に沿った記事を書くこと」を宣言した朝日新聞の自虐的な
　贖罪キャンペーンを受けて、戦後33年も経ってから日本の中学校教科書に
　突然『中国の教科書にさえ載ってなかった大虐殺』が登場することが不自然。
・日本の『敵国である外国人カメラマン』もたくさん南京市に取材に行って
　いたのに『虐殺写真が一枚も撮られていない』。存在しないものは撮れない。
・河に流しても燃やしても痕跡が残るはずの『30万人もの死体が完全に
　行方不明』。何の痕跡もなく人が消えるなどありえない。

【検証したらオカシイ】
・中国共産党軍の戦記（日中戦争を批判的にまとめたもの）の中にすら
　「南京虐殺」の記述など一行もない。
・中国国民党軍の「南京陥落の様子、将校・下士官・兵の戦傷者数」まで詳細に
　記録した軍事報告書にも「市民の虐殺」など一行も書かれてない。
・東京裁判で中国に「南京の人口が大虐殺で30万人も減」と報告書を提出した
　金陵大学社会学教授スマイスは、『東京裁判より前』の南京市の人口統計
　調査では「人口に大きな増減はない（日本の占領前も後も20〜25万人で
　変化なし）」と報告していて、南京の安全区国際委員長もその数字を確証
　している。（皮肉にもこれらは全て中国側の資料から証明された）つまり
　『東京裁判前は現地で調査した学者すら大虐殺など認めてない』のに、
　『東京裁判では同じ学者が全く別の数字を提出した』というのは不整合。
・現在入手可能な南京の証拠写真は検証の結果『全て証拠能力がない』と
　証明された。中には日本の雑誌の表紙から無関係な兵士写真を引用し
　南京での略奪の図として証拠にあげる例もあり、捏造の存在は否定不能。
　他の写真も『明らかな合成の痕跡』だけでなく『南京には存在しなかった
　戦車や崖が写っている』『冬だったはずなのに夏服』など捏造が判明。
　結局証拠能力があるものは３万枚の写真から『１枚も』残らなかった。
・南京大虐殺記念館にある人骨が『文革の時に殺された人々の骨』だった。
　つまり「別の場所、別の時代に、中国人が殺した中国人の骨」だった。
　同様に南京大虐殺記念館で人体実験の証拠として展示している写真は
　実は『被験者は中国人ではなく日本人である』と判明している。
・日本が詳細な調査を提案すると『中国は真実の露呈を恐れ調査から逃げ
　続けてる』。真実であれば逃げる理由などない。

【東京裁判がオカシイ】
・証人はナチス党員やプロテスタント宣教師など『全て中国の親しい友人』。
・『証人の偽証罪が存在しない裁判』は裁判とはいえない。
・東京裁判までの9年間『中国ですら南京戦に触れてもいないのは不自然』。
・戦後、空爆や毒ガス使用の非難はあったのに、南京は『国際連盟も一度も
　議題にしていない』ことが不自然。南京は東京裁判まで話題にすら出てない。
・敗戦国側からは判事を出すことを認めず、事後立法で裁いた上に判決理由も
　発表しない『国際法無視の東京裁判が根拠のない伝聞を証拠にしている』。
・鎌倉市より狭い南京城内に記者やカメラマンが約120人も占領と同時に入城
　したが誰も虐殺など見ておらず、現地に行って来たはずのプレスマンたちは
　皆、南京大虐殺を『東京裁判で初めて知って驚いた』という矛盾。
・東京裁判の証拠になった『統計表がどうみても捏造』。10年も経ってから
　作られた統計表にも関わらず、人数、性別、年齢まで詳細に書かれており、
　また『検証が一切されていない』ことから捏造と断ぜざるを得ない。
・日本軍が清掃し、戦後5ヶ月を経過した後に大量の死体があるわけがない。
・そもそも、統計表を信ずるとしても、死体発見場所からみて数値にある
　死体は戦死者の死体であり『日本軍による虐殺死体ではない』。
・統計表から崇善堂の例を挙げればブルドーザーやパワーショベルどころか
　トラックもほとんどない時代にたった12人の隊員で1日平均2600体を10日間
　続けて埋葬など不可能。また、この埋葬活動を見た日本人も誰一人いない。

【百歩譲ってもオカシイ】
・全ての捏造証明を差し置いても、日中共同声明で友好を確認する前に
　全ての問題事項は両国で綿密に討議され、その結果として国交が回復した
　経緯があるのに、何年も経て南京問題が突然噴出すること自体が異常。


東京裁判では証拠の検証すらロクにされてないことは世界各国（戦勝国含む）が
認めてることなのだから、“今このご時世に”まだガタガタ言う気であれば
『戦後のどさくさで誤魔化したもの』を誤魔化さずに全て用意し、公平に
調査して、南京大虐殺とやらを証明しなければ納得できるはずがない。

それらの証明を無視して南京大虐殺記念館を世界各国に建設したり世界遺産に
申請して公認させることを異常に急いでいることも、捏造を疑わざるを得ない。

が、現状としてこの案件に興味を持って調査しているのは日本人だけである。
世界は中国の宣伝を鵜呑みにしている。
　



話を戻すと、それらの中国の宣伝工作に
日本国内で協力していた売国奴が『朝日新聞』なのである。

その後も、朝日新聞は日本を中国に売り渡すために活躍し続けた。

『靖国参拝反対』というキャンぺ―ンを展開したのも朝日新聞。
朝日新聞と人民日報が“互いの記事を引用”しながら反対運動を増幅した。

以上引用

怖い〜〜〜！！

公明党や創価学会と同等に危険なのが民主党と朝日新聞である。

民主党は、完全に中国の犬であり、日本を切り売りしようとしている。
朝日新聞は、中国共産党の機関紙・人民日報とほぼ同内容の
社説を書いて日本を批判し続けている。

要するにソ連崩壊と同時に消えた悪名高き社会党と同様の共産思想を
今は中国を支持する民主党が継承しているのである。（※後述する）

民主党の副代表である岡崎トミ子議員（社会党出身）などは大胆にも
韓国の反日デモに「本人自ら」参加している。

産経新聞の記事によると、民主党の岡崎トミ子参院議員（宮城選挙区）の
政治団体が平成１３年、政治資金規正法（外国人からの寄付を禁止）に違反して
北朝鮮籍で朝鮮学校の理事長と韓国籍のパチンコ店経営者から寄付を受け取り、
現職の国会議員でありながら、国会会期中に、国費を使って、韓国内で行われた
日本国旗を燃やす反日デモに参加したのである。

しかも送迎には、日本大使館の公用車を提供させ、その日本大使館に
拳を振り上げて大声で抗議してきたという。この桁外れの図々しさをみれば
朝鮮人と関わりの深い人生を歩んできたことが容易に想像できる。

そして後で問い詰められた岡崎トミ子は「反日デモとは知らなかった」などと
信じられないような嘘をついた。そして民主党からは何もお咎めなしである。

彼女は「売国奴だらけの旧社会党」の出身で、村山内閣時には文部省政務次官にも
就任してるのに、経歴には「元社会党員」であることを一切出さないという
胡散臭い議員である。

こんな奴が党の『副代表』をしているのが民主党である。
　

民主党の前々代表である菅直人も完全な朝鮮寄りなので、
拉致実行犯の辛光洙（シン・ガンス）を支援しただけでは飽き足らず、
拉致実行犯の釈放活動に熱心に取り組んでいる。

理不尽な犯罪被害で家族を引き裂かれて人生の大部分を狂わされた拉致被害者と
その家族たちをさらに苦しめ続ける菅直人は「金正日自身が拉致を認めた今ですら」
いまだに釈明会見すらしていない。

しかも彼は、あの金正日を理想の指導者として心の底から尊敬しているという。
こんな日本人とは思えない人間が代表をしていたのが民主党である。
　

民主党の前代表である岡田克也は完全に中国寄りで、
掲げた狂気の憲法案は『日本の国家主権委譲』である。

あまりに酷い提案に「信じられない」と感じる人もいるかもしれないが、
民主党はこれを“本気で”新しい憲法として提案している。

日本が日本という国の主権を放棄すれば、日本は某国の「植民地」どころか、
日本国そのものが某国の「日本自治区」になり下がるのである。
　

彼らがそれらの売国的な提案を通すためにてっとり早い方法がある。

それは民主と公明が提案を続けている『人権擁護法』を通すことである。
　

この法案については後述するのでここでは詳しく述べないが、あえて比喩的な表現をするなら、
「日本という国の中に、日本より強い別の国を作って、日本を乗っ取るような法案」である。

これがもし通ってしまえば連鎖的に『政教分離』がなくなり、『外国人参政権』が成立する。
それにより創価や統一教会などの宗教や、在日朝鮮人などが政治に侵入することが可能になる。
そうなれば戦争をするまでもなく日本は「日本人のものではなくなる」のである。
　

さて、ルックスが若々しい（？）ことで一部のオバサマがたに人気（？）の
民主党の新代表・前原誠司はどうだろう。

米国と協調した自衛隊の活動を認めたり、東シナ海のガス田の試掘を提案したりと
“岡田とは違うということ”を全面に出すのは民主惨敗後としては当然なのだが、
『本音』のところではどんなことを考えている党首なのだろうか？


前原は、平成３年４月京都府議会議員選挙(左京区選挙区)において初当選。
厚生労働、環境対策、同和推進副委員長、文教委員を歴任。

民主党はこの「同和推進副委員長」という経歴を代表就任と同時に削除した。

同和問題というのは要素が多く説明が難しいのだが、思い切り簡単に説明すると、
「被差別者の境遇改善のための同和対策事業特別措置法（2002年に終了）などで
　莫大な公金が投入された同和対策事業などの行政は問題解決に効があった反面、
　計り知れない利権を生み、横領などの不正、腐敗の温床になった」というもの。

もっと大胆に簡略化するならば、
「差別の解決にかこつけた不正」があったということ。

そして前原は「同和推進副委員長」という経歴を隠したかったということである。
　

ちなみに他の案件に関する前原のスタンスは以下の通り。

　外国人労働者の受け入れ　　　→→賛成
　定住外国人に参政権を与える　→→賛成
　首相の靖国神社参拝　　　　　　→→反対
　中国へのＯＤＡ供与終了　　　　→→反対
　北朝鮮への経済支援打ち切り　→→反対
　

靖国参拝を批判して、中国と北朝鮮に金を貢いで、
日本にいる外国人の権利をどんどん増やそう、というのである。

……つまり、根の部分では岡田と全く同じのようである。
　

民主党の場合、日本を切り売りするようなとんでもない言動があまりに多すぎて
ひとつひとつ説明していてば長くなりすぎるので、ここでは「民主党の沖縄ビジョン」という
ある民主党の提案を説明したＦＬＡＳＨだけを紹介して次に進むことにする。
ttp://www.geocities.jp/japanguardian/
　

民主党の性質を最も簡単に表現すれば、「中国の犬」である。

それに対して、自民党を「アメリカの犬」という人がいる。
確かにアメリカは年次改革要望書などの勝手な都合やルールを押し付けるところなどが
腹立たしいが、中国と違ってアメリカは少なくとも理性的な対話ができる。

また、アメリカは「彼ら自身が作ったルール」の中では反則をしない。
それなら条件次第では交渉そのものが成立し得るし、なによりある程度数の
親日家をも擁する同じ資本主義の民主国家である。

もちろんアメリカは全肯定することなどとてもできないが、
少なくとも沖縄および小笠原諸島を返還してることをみればわかるように
“中国、韓国、ロシアなどに比べれば遥かにマシ”なのは明白である。


一方、中国や韓国とはまともな対話も交渉もできていない。
彼らは勝手な都合やルールを押し付けてきて、しかも事態が変化すれば
自分で作ったルールですら一方的になかったことにする。
アメリカが欲しがるのが「金だけ」なのに対して、中国や韓国は
「金も、領土も、技術も、権力も、資源も、そして歴史までも」要求する。

彼らの外交は、恫喝、脅し、強引な武力行使、国際法無視など、
およそ近代法治国家とは思えず、そんな国に合わせたところで原始人に
法を説くようなものである。

最近では東シナ海の海底で天然資源が見つかった途端に、中国が日本からの
停止勧告を無視して採掘を続けていることや、韓国が竹島を武装警官により
実効支配して日本人を近づけないことをみても明白なように、日本が正しいことを
正しい法律や手続きで主張しても彼らが相手では無意味なのである。

中国や韓国は反日を『国是』としている国なのだから当たり前といえば当たり前だ。

こちらが敵視せずに最大限の譲歩をしても、向こうは完全に敵視していて、
現実に核兵器の照準を向け、子供たちを教育して未来の両国関係に
作為的な影を落とし、法律で親日家を弾圧し、こちらが譲歩したとしても
その地点から「さらなる譲歩」を要求してくる。

そして民主党は中国のために日本とアメリカを離反させなければならないので
親米派である小泉首相を攻撃する材料を常に探し続けている。


ttp://web.archive.org/web/20040602221744/http://www.maehara21.com/profile/profile.html
ttp://www.kyoto-np.co.jp/article.php?mid=P2005090800034&genre=A1&area=K00
ttp://www.kyoto-np.co.jp/article.php?mid=P2005090600032&genre=A1&area=K0
ttp://www.dpj.or.jp/seisaku/sogo/BOX_SG0058.html
ttp://www.dpj.or.jp/seisaku/sogo/BOX_SG0057.html
ttp://www.dpj.or.jp/seisaku/unei/kiyaku.html
ttp://www.wafu.ne.jp/~gori/diary3/200407041155.html
ttp://www.geocities.jp/japanguardian/
ttp://www.mindan.org/shinbun/news_view.php?page=45&category=2&newsid=4570
ttp://www5f.biglobe.ne.jp/~kokumin-shinbun/S47/4708/470801china.html





以上、引用

ピンチだ！！日本！！

日本の戦争が正しかったことは結果的に植民地を
失うことになった戦勝国側を含め世界各国の各方面が認めている。

だが、なぜか日本人自身は「日本は残虐行為をした侵略国」とか
「日本はまだ戦後処理が終わってない敗戦国」などと思い込んでいる。

パール判事はこうも言った。

★インド　ラダ・ビノード・パール　法学者、極東国際軍事裁判判事
　欧米諸国は日本が侵略戦争を行ったということを歴史にとどめることによって、
　自分らのアジア侵略の正当性を誇示する目的であったにちがいない。
　日本の子弟がゆがめられた罪悪感を背負って、卑屈、退廃に流れていくのを、
　私は平然と見過ごす訳にはゆかない。誤られた彼らの宣伝を払拭せよ。

　誤られた歴史は書き換えられなければならない。
　



卑怯な裁判で日本が有罪にされる直前にパール判事が危惧していたのは
まさにその「日本人が子々孫々間違った過去を黙認してしまうこと」である。

そして日本人自身が認識を改めない以上、
いくら外国人が日本を援護しても全く意味をなさないのである。


では“なぜ”日本人はそのように誤解しているのだろうか？

それは「知らないから・知る機会が少ないから」である。

ならば“なぜ”知らないのだろう？

きっと不思議に思うだろう。

それは「日本人がそれを知らないと得をする奴が先手を打っているから」である。



そもそも中国と韓国が、それぞれの自国内で自国民に反日教育するだけで
安心・満足するほど甘い国であるわけがない。

当然である。
中国も韓国も、捏造で億単位の人間を騙すことにかけては
数百年の実績と無数のテクニックを持つ“プロ中のプロ”なのだから。

以上、引用

韓国死ね
中国死ね
北朝鮮消えなさい