労働は、ＰＣとクルマをつくる以外にないとする。
また、Ａ国もＪ国も40人ずついるとする。
Ａ国なら、
ＰＣをつくるのに 一台２人
クルマをつくるのに 一台８人 必要
Ｊ国なら、
ＰＣをつくるのに 一台４人
クルマをつくるのに 一台10人 必要であるとする。
この場合、Ａ国がＰＣをつくるにもクルマをつくるにも優位である。これを絶対優位という。
しかし、この場合でも、Ａ国が貿易をまったくせず、自国のみで生産を行うことは、Ａ国の利益にはならない。「どちらの生産ともに絶対優位を持っていたとして、貿易をしたほうが結果的にはどちらの国にとっても得になる。」ことを説明したのが、リカードの｢比較生産費説」である。
Ａ国では、全員がＰＣをつくると、ＰＣが20台、全員がクルマをつくると、クルマが５台出来る。Ｊ国では、全員がＰＣをつくると、ＰＣが10台、全員がクルマをつくると、クルマが４台出来る。
つまり、
Ａ国で、
ＰＣ20台（＝40÷２）のとき、クルマ０台（＝０÷８）
ＰＣ０台（＝０÷２）のとき、クルマ５台（＝40÷８）
Ｊ国で、
ＰＣ10台（＝40÷４）のとき、クルマ０台（＝０÷10）
ＰＣ０台（＝０÷４）のとき、クルマ４台（＝40÷10）である。
ここで、Ａ国で、ＰＣに24人、クルマに16人割り当てたとすると、ＰＣ12台、クルマ２台という生産になる。Ｊ国で、ＰＣに20人、クルマに20人割り当てたとすると、ＰＣ５台、クルマ２台という生産になる。
つまり、
Ａ国＝ＰＣ12台（＝24÷２）、クルマ２台（＝16÷８）
Ｊ国＝ＰＣ５台（＝20÷４）、クルマ２台（＝20÷10）という結果になる。
しかし、①まず、Ａ国がＰＣに特化してＰＣ20台つくり、②つぎに、Ｊ国がクルマに特化してクルマ４台をつくり、③Ａ国のＰＣ７台とＪ国のクルマ２台とを交換すると、
Ａ国＝ＰＣ13台（＝20－7）、クルマ２台（＝０＋２）
Ｊ国＝ＰＣ７台（＝０＋７）、クルマ２台（＝４－２）という結果になる。
すなわち、クルマの台数は、変わりないが、ＰＣの数を増やすことができ、どちらの状態も悪くすることなく、どちらの状態も良くする結果を得ることができる。
以下、比較優位という考え方を使って説明する。
クルマの場合、
Ａ国では、クルマを一台つくると、４台ＰＣをあきらめ、
Ｊ国では、クルマを一台つくると、2.5台ＰＣをあきらめる。
８（人／クルマ台数）÷２（人／ＰＣ台数）＝４（ＰＣ台数／１クルマ台数当たり）
10（人／クルマ台数）÷４（人／ＰＣ台数）＝2.5（ＰＣ台数／１クルマ台数当たり）
すなわち、Ａ国のクルマ生産は、Ｊ国よりあきらめるものが多いということになる。言い換えると、クルマをつくると、Ｊ国より損をしていることになる。
ＰＣの場合、
Ａ国では、ＰＣを一つつくるごとに、0.25台クルマをあきらめ、
Ｊ国では、ＰＣを一つつくるごとに、0.4台クルマをあきらめる。
２（人／ＰＣ台数）÷８（人／クルマ台数）＝0.25（クルマ台数／１ＰＣ台数当たり）
４（人／ＰＣ台数）÷10（人／クルマ台数）＝0.4（クルマ台数／１ＰＣ台数当たり）
すなわち、Ｊ国のＰＣ生産は、Ａ国よりあきらめるものが多いということになる。言い換えると、ＰＣをつくると、Ａ国より損をしていることになる。
Ａ国は、どちらも絶対優位をもっているが、クルマをつくるには、Ｊ国はＡ国より得ということになる。この「得」こそが「比較優位」の意味である。比較優位は、相手国との生産力を直接比べるのではなく、あきらめる量の割合を比べているのである。
・・・と、自国に有利な商品を海外市場で捌くために、この理論は、考えられたんだそうだ。
【リカードの｢比較生産費説」】
>> 病室で妄想する経済理論
【過去のエントリー】
【Referer】
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