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JIROの独断的日記
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2003年05月30日(金) 「<副作用>市販用かぜ薬で間質性肺炎 厚生労働省」 大袈裟に騒ぐほどではない。

◆記事:
厚生労働省は30日、市販用かぜ薬を服用した計26人に間質性肺炎の副作用が生じたとして、似た成分を含む42品目のかぜ薬の使用上の注意の改訂を関係企業に指示し、空せきや発熱などの症状が悪化した場合は医師の診察を受けるよう呼び掛けた。対象品目には「パブロン」「ベンザブロック」など有名ブランドも含まれており、年間売上量は5100万箱、市販用かぜ薬全体の売上高の7割近くを占めるという。

 間質性肺炎は「間質」と呼ばれる肺胞の壁に炎症が起きるもので、放置すると肺全体に炎症が広がり、死亡することもある。同省によると、96年4月から今年4月までの7年間に、10〜80歳代の男性16人、女性10人について副作用の報告があった。一時入院した例はあったが、重症化したケースはないという。

 同省は(1)間質性肺炎は重篤な副作用(2)空せきや発熱などの初期症状が普通のかぜとよく似ている(3)対象となる薬は市販薬として広く服用されている――として、広く注意喚起することにした。

◆所感:
 原則的に副作用が無い薬は存在しない。インターネットにも「お薬110番」とか、「医薬品情報提供ホームページ」など、薬品に関する詳細なデータベースがある(検索すればすぐ見つかる)が、どの薬にも必ず「副作用」という項目があり、その中でも「重大な副作用」という箇所には肝機能障害とか、アナフィラキシーショック(顔面蒼白脈拍微弱、血圧下降、失神、チアノーゼ、無尿、呼吸困難など『命にかかわるような全身状態)とか、恐ろしい事が書いてある。

 しかし、こういうのは、ある薬を投与した患者に1件でも起きれば、製薬会社としては、免責のために、厚生省に報告するし、厚生省も監督不行届きだと云われたくないから、公に発表するのだ。

 それは、構わないけども、もう少し発表の仕方があると思う。つまり、確率でいったら、どれぐらいなのかを示すべきだと思うのだ。

 上の記事によれば、この風邪薬は年間5100万箱売れている。で、7年間で間質性肺炎になった人は、26人。大雑把に言って、1年当たり4人の割合である。確率は1000万分の1より、少し多いぐらい。

 因みに、去年1年間の交通事故死者数(24時間以内死亡)は8326人。日本の人口が1億2千7百万人だから、交通事故で死ぬ確率が1万6千分の1。

 ということは、風邪薬で間質性肺炎になる確率は、交通事故に遭って死ぬ確立の625分の1、ということになる。こう考えれば、いかに低い確率か、わかろうというものである。しかも、間質性肺炎で亡くなった人はいないのである。

 世の中には、医者に診てもらう事とか、薬を飲むことを病的といって良いぐらい毛嫌いする人がいる。こういう記事を読んだら、ますます、薬など金輪際飲むまい、と思ってしまうかもしれない。

 副作用よりも、このようにして、治療を受けるべきときに受けないで病気が悪化する方が、問題ではないかとおもう。

 また、自殺者は毎年3万人もいる。間質性肺炎どころか、交通事故の3倍もの人が自ら命を絶っているわけで、こちらは、一層深刻な問題だ。

 厚生労働省が医薬品の副作用を隠すよりは公開した方がいいだろうけれども、問題の優先順位を間違えないようにして欲しい。


2002年05月30日(木) ワールドカップもいいけどさ・・・・

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