【ヒットで振り返る2008年〜テレビ編〜】ドラマもバラエティも転換期を迎える(一部抜粋）テレビCMの危機 2008年は、スポットCMが大きく落ち込む１年になった。なんと前年比1割減。 CMは大きく分けて、番組を提供する「タイム」と、番組と番組の間に流す「スポット」に分けられるが、タイムは番組の制作費に当てられるため、これまでテレビ局はスポットから利益を生み出してきた。 ところが、このスポットが落ち込み、収益が大きく悪化したのである。在京キー局５社の９月中間決算では、日本テレビとテレビ東京が赤字に転落。フジテレビ以外の4社が営業減益になった。 そこで、この秋からテレビ局はこれまで不文律で禁止してきた業種のCMを解禁し始めた。パチンコホール、宗教法人関連、そして金融商品のFXなどがそう。しかし、利益を追求するあまり、安易にそれらの解禁に走る行為は、改めてテレビ局のモラル・ハザードが問われそうである。 悪い話は止まらない。CM離れは、来年、さらに深刻化すると見られている。 「100年に1度」と言われる不況で、既にトヨタ自動車は広告費の3割削減を打ち出している。CM出稿量5位のトヨタだけに、その影響は計り知れない。また、そんなリーディングカンパニーの行動が他の企業へ波及する恐れもある。そうなると、50年間築き上げてきたテレビというビジネスモデル自体に、黄信号が点りかねない。 どの局を回しても、似たような企画に似たようなタレント。そんな安易な番組の乱造に、視聴者が食傷気味になっているのだ。そこで仕方なく、消極的理由でNHKが選ばれるようになったのである。 だが、民放もこのままではいけないと思ったのだろう。この秋からゴールデンタイムでドキュメンタリーをいくつか始めている。NHKに流れた視聴者を戻そうとの狙いだろうが、残念ながら苦戦しているのが実情である。 鳴り物入りで始まったTBSの『水曜ノンフィクション』は、5％前後の視聴率で低迷。関口宏の影響力に翳（かげ）りが見られた。 また、テレビ朝日の『報道発ドキュメンタリ宣言』も、初回こそ長門裕之・南田洋子夫妻の老いと向き合う姿を報じて22.9％の高視聴率をあげたものの、翌週から題材が一般人になったところ、一ケタにダウン。結局、芸能人以外では苦戦している。 （日経トレンディネット 2008年12月22日）-----------------------------（引用終了）----------------------------＞ そこで、この秋からテレビ局はこれまで不文律で禁止してきた業種のCMを解禁し始めた。＞パチンコホール、宗教法人関連、そして金融商品のFXなどがそう。どうりで、創価学会関連のＣＭが増えてきたわけですね。だいたい、赤字だからと禁止していた業種のＣＭ解禁など、なりふり構わず収益を求めるよりも、平均1000万以上する局員の給与やみのもんたさんのようなバカ高いギャランティーの必要とするタレントを起用せず、自局のアナウンサーを使うなどして経費削減を行えばいいのです。自分達の給料は保守した上で、たいした苦労もなく入ってくる収入だけを増やそうと躍起になる。こういうところは公務員と同じです。＞ どの局を回しても、似たような企画に似たようなタレント。ここ２〜３年は制作費の安いクイズ番組が支流でしたが、これからのゴールデンタイムは、下請けにカメラだけ回させておいて、映像の撮りだめだけすればいいという、さらに安く制作できるホームドキュメンタリーや、夕方からさらに時間を延ばしたニュース番組が増えると言われています。テレビや新聞がドキュメンタリーブームは、「団塊の世代が落ち着いて見れる硬派な物を求めている」って言ったりしていますが、あれは嘘。ただたんに制作費を抑えたいだけ。その証拠にゴールデン枠のドキュメンタリー番組や報道番組は、紹介した記事でも示されているように、どれも一桁の低視聴率なんですから。予算をケチっていては、見ごたえのあるような硬派なドキュメンタリーが生まれるわけがありません。
